【読売新聞】ハンバーガーをほおばり、フライドポテトをつまみながら会話を楽しむ恋人同士。ファストフード店では珍しくない光景です。ところが、そんなカップルの中に浮かない顔をしている女性がいるかもしれません。愛想が良く優しいと評判の彼が、
【読売新聞】 「これ、前にもやってなかった?」――。最近のNHKの番組を見て、そう感じる人も少なくないのでは。ドラマなどは再放送要望が多く、膨大なアーカイブ(過去番組)を活用しない手はないらしいが、周辺を取材すると、「事業支出100
【読売新聞】 沖縄県内で発生した米兵による性犯罪事件を巡り、捜査当局と政府の間で共有された情報が、県に迅速に伝達されないケースが相次いでいる。政府は被害者のプライバシーを配慮して公表しないとした捜査当局の判断を踏まえたと釈明するが、
【読売新聞】能登半島地震を巡り、SNS上に投稿された偽情報の多くは、海外の10か国以上から発信されていた。偽情報でインプレッション(閲覧数)を稼ぎ、広告収益を得るためだ。第6部では、従来の法規制やルール、倫理観では健全性が確保できな
【読売新聞】 日本維新の会は、イノシシをモチーフにした初の公式マスコットキャラクター「いしんのしし」を発表した。今後の国政選などで党のPRに活用する。 「いしんのしし」は、はちまき姿で鼻息を荒くしているイノシシ。改革に 猪突 (
東京五輪のテスト大会を兼ねて今月15日に都内で行われるマラソングランドチャンピオンシップ(MGC)で、給水所にクラッシュアイス(かち割り氷)、ゴールにアイスバス(氷入りの風呂)を設置することが明らかになった。日本陸上競技連盟によると五輪本番でも実施する見通しで、猛暑対策の切り札として効果が注目される。 マラソン選手の暑さ対策は、手のひらや首、わきの下などを冷やすことが有効とされる。MGCでは給水所を通常の5キロごとのほか、レース後半に5か所増設。いずれにもクラッシュアイスをビニール袋に入れて提供し、選手が走りながら体を冷やせるようにする。日本陸連は「コストや手間をかけず、高い効果が期待できる」と説明する。 ゴール後のアイスバスは、熱射病の症状がみられる選手を素早く治療するために設置。氷水が入った1人用には医師や看護師らが付き添い、体内の深部体温などをチェックする。全選手が使える3~4人用の
国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」で、いわゆる従軍慰安婦を象徴する少女像などの展示が中止となった問題について、実行委員会会長の大村秀章・愛知県知事は13日の定例記者会見で、今年6月に展示内容を初めて知り、一部作品を展示しないよう企画者に要望したと明らかにした。 大村知事や実行委事務局によると、大村知事が6月に「表現の不自由展・その後」の説明を受けた際、芸術祭の企画責任者である津田大介芸術監督に対し、少女像について、「本当にやるのか。展示はやめてもらえないか」「実物ではなく、パネルにしてはどうか」などと伝えたという。 企画展の運営メンバーからは「それなら、この企画展を全てやめる」などの話もあり、最終的に、来場者に写真撮影やSNS投稿を控えてもらうことで、展示することになったという。 大村知事は「強い要望・希望は申し上げたが、それを超えると憲法21条(表現の自由の保障)の話になる」と説
児童相談所からの通報で駆けつけた警察官に暴行し、拳銃を奪おうとしたなどとして、茨城県警水戸署は9日、水戸市大工町、無職の女(27)、両親、弟2人の計5人を公務執行妨害容疑で逮捕した。 発表によると、5人は6日午後9時15分頃、水戸市内にある県中央児童相談所の敷地内で、同署の男性巡査(32)と男性巡査部長(30)の胸ぐらをつかむなどし、職務の執行を妨害した疑い。女は巡査の背後からホルスターの拳銃を抜き取ったが、巡査部長が直後に取り返したという。 署員2人は、児相から「子供の保護に納得しない関係者が暴れている」との110番を受け、駆けつけていた。現場には当時、女ら5人の他に、保護対象の子供の親ら4人がおり、同署が詳しい経緯を調べている。
セブン―イレブン・ジャパンが今月1日から始めた決済サービス「セブンペイ」が標的となった不正アクセス事件で、警視庁は12日、東京都千代田区のセブン―イレブンでアルバイト店員をしていた中国籍で、専門学校生の女(21)(東京都豊島区)を窃盗容疑で逮捕した。警視庁は、中国の犯罪グループが組織的に関与しているとみて、捜査を進めている。 発表によると、女は4日午後10時~5日午前1時頃の間、アルバイトとして勤務していた千代田区神田須田町のセブン―イレブン店舗内で、他人名義の複数のIDとパスワードを使ってセブンペイにログインし、電子たばこなど15点(計約3万2000円相当)を不正に購入した疑い。調べに対して容疑を認め、「買った商品は、購入を依頼した友人に宅配便で送るつもりだった」などと供述している。 女は3日に中国人の友人から中国のSNS「微信(ウィーチャット)」を通じて、「お金をあげるからセブンペイで
4月19日に発生し、12人が死傷した東京・池袋の暴走事故から5日間で、読売新聞は読者から100件近いご意見を頂戴しました。その大部分は、事故の加害者である「旧通産省工業技術院の飯塚幸三・元院長」の表記に関するご指摘でした。 なぜ「飯塚幸三容疑者」ではないのか? 最も多かったのはこうしたご質問でした。「2人も殺しているのだから容疑者ではないか」「(加害者が)入院して逮捕されていないからといって、この人がやったことに間違いないではないか」。このような内容です。 ちょっと回り道をしますが、読売新聞に「容疑者」が登場したのは30年前です。それまでは逮捕された人(法律用語では被疑者といいます)は呼び捨て、刑事裁判中の人には「被告」を付けていました。 1989年12月1日の読売新聞は<呼び捨てをやめます>と宣言し、容疑者を使い始めました。<刑事裁判の被告人に「被告」を付けながら、捜査中の被疑者を呼び捨
高齢女性から現金をだまし取ったとして、兵庫県警宝塚署は25日、尼崎市水堂町の無職の男(22)を詐欺容疑で現行犯逮捕した。 発表によると、男は25日午前、宝塚市内の女性(76)に息子をかたり、「示談金がいる」と電話。同日午後2時25分頃、同市安倉西の路上で弁護士秘書を装い、女性から500万円をだまし取った疑い。 現場を車で通りかかった署員が、スーツ姿の不似合いな男と女性が話している様子を不審に思い、職務質問。現金受け渡しの直後だったといい、男は、あぜんとした表情で容疑を認めたという。 同署では24~25日に特殊詐欺とみられる通報が相次ぎ、警戒を強化していた。署によると宝塚市の昨年1年間の特殊詐欺被害金額は約1億4400万円(計36件)で、神戸市に次いで県内ワースト2位。
覚醒剤を隠し持っていたとして、兵庫県警は7日、東京都新宿区、広告制作会社社員の増田ルミ子容疑者(46)を覚醒剤取締法違反(所持)容疑で現行犯逮捕した。 捜査関係者らによると、増田容疑者は7日、自宅で微量の覚醒剤を所持した疑い。県警は増田容疑者の自宅を捜索した。増田容疑者は毎日新聞社常務取締役の妻で、自宅に夫婦で暮らしていたという。 毎日新聞社社長室広報担当は「ただいま事実関係を確認中です」とコメントした。 増田容疑者が勤めていた広告制作会社には、読売新聞東京本社の関連会社が業務を委託しており、作業用に同本社広告局の机を貸していた。増田容疑者が担当者としてこの机を使っていたため、県警は机の引き出しを捜索し、私物とみられるメモ6枚を押収した。 これについて、読売新聞グループ本社広報部は「当社は事件とは一切無関係であるのに、当社の関連会社が取引先に作業用として貸していた机の引き出しが警察の捜査対
昨年の「『北方領土の日』根室大会」で「島を返せ」のたすきと、「返せ!北方領土」のはちまきを身に着けた参加者。今年の大会ではいずれも使用しないことが決まった 北海道根室市は2月7日に開催する「『北方領土の日』根室管内住民大会」で、例年、参加者が着用している「島を返せ」と書いたたすきの使用を取りやめることを決めた。はちまきも「返せ!北方領土」から「平和条約の早期締結を」などに変更する。今月22日の日露首脳会談で、両国が平和条約締結交渉を加速させることを確認した。これを受け、地元として交渉の行方に期待する姿勢を示したものだ。 同市の石垣雅敏市長が29日、定例記者会見で明らかにした。ただし、これらの変更が決まっているのは今回のみで、来年については未定としている。 大会は、同市など根室地方1市4町で構成する「北方領土隣接地域振興対策根室管内市町連絡協議会(北隣協)」が主催している。 北隣協は、昨年1
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