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2016年4月11日のブックマーク (5件)

  • cakes(ケイクス)

    cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日

    cakes(ケイクス)
    vabo-space
    vabo-space 2016/04/11
    すごいなあ、面白い!|でも、これあと何十年もたつと、AIのほうが常識になっているんだろうな。電卓やコンピュータが登場したときと21世紀の今の違いのように
  • 空飛ぶアニメ見た直後に…柵越えたか 女児転落死

    大阪市内の高層マンションの敷地で、6歳の女の子が倒れているのが見つかり、死亡が確認されました。女の子はこの直前、登場人物が空を飛ぶアニメを見ていたということです。 10日午後3時ごろ、大阪市阿倍野区にある43階建てマンションの敷地内で、「女性が倒れている」と通行人の男性から119番通報がありました。倒れていたのはマンションの最上階に住む小学1年の女の子で、搬送先の病院で死亡が確認されました。警察によりますと、女の子は登場人物が空を飛ぶアニメを自宅のリビングで家族と見ていた時にいなくなり、捜したところ、女の子の部屋のベランダに通じる窓が開いていたということです。ベランダには高さ約1メートルの柵がありますが、警察は女の子が柵を越え、誤って転落したとみて調べています。

    空飛ぶアニメ見た直後に…柵越えたか 女児転落死
    vabo-space
    vabo-space 2016/04/11
    43階・・痛ましい上に想像しただけで痛くて怖い ”43階建てマンションの敷地内で(略)倒れていたのはマンションの最上階に住む小学1年生の女の子で”|ちなみに、ドラマや実写映画とアニメとの間で違いはあるのかい?
  • 発行部数を「水増し」してきた朝日新聞、激震! 業界「最大のタブー」についに公取のメスが入った(幸田 泉) @gendai_biz

    文/幸田泉(作家) 新聞業界「最大のタブー」 今年に入り、大幅な賃金カットを盛り込んだ中期経営計画に社内が揺れている朝日新聞社だが、ここへ来てさらなる「難題」が浮上した。 新聞発行社が販売店に余分な新聞を買わせる「押し紙」をめぐり、3月末、実は朝日新聞社は、公正取引委員会から「注意」を受けていたのだ。 押し紙は、独占禁止法の特殊指定で明確に禁止されているにもかかわらず、新聞業界では長年にわたり行われてきた。新聞業界「最大のタブー」と言われる押し紙問題に公正取引委員会が踏み込むのは異例のことで、朝日新聞社が今後どのような販売政策を実行していくのか、業界の先例として注目に値する。 * * * 朝日新聞社広報部によれば、公正取引委員会から注意を受けたのは、販売担当の営業社員と販売店との数年前のやりとりに関してのこと。販売店が「新聞の注文部数を減らしたい」と申し入れをしたにもかかわらず、営業社員

    発行部数を「水増し」してきた朝日新聞、激震! 業界「最大のタブー」についに公取のメスが入った(幸田 泉) @gendai_biz
    vabo-space
    vabo-space 2016/04/11
    むしろ押し紙は読売が一番ひどいと聞いていたのだが、そちらにも公取委が入るのか?(恣意的でなければいいが・・)
  • サイト運営主体は日本法人 アマゾン、異例の対応  - 共同通信 47NEWS

    インターネット通販大手「アマゾン」のサイトに購入者が投稿した商品評価(レビュー)の内容を巡って東京地裁で係争中だった名誉毀損訴訟で、被告のアマゾン側が、日語サイトを運営しているのは日法人「アマゾンジャパン」だと認めていたことが11日、分かった。 海外拠を置きネットサービスを展開するアマゾンのような企業が、国法人ではなく“出先”がサイトの運営主体と認めるのは異例。判決は3月25日に言い渡され、青木晋裁判長は名誉毀損を認めた上で、アマゾンジャパンに投稿者の名前や住所などの情報開示を命じた。

    サイト運営主体は日本法人 アマゾン、異例の対応  - 共同通信 47NEWS
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    vabo-space 2016/04/11
    これは判決本論とは別に、どうしても課税の是非が焦点なるよなあ・・ただでさえパナマ文書によって国際的な課税逃れが世界中の話題になっているし(あ、でも日本政府はパナマ文書を調べないのか)
  • 東京五輪組織委会長・森喜朗が五輪不祥事を報道してきた東京新聞に対して「スポンサーから外せ」と圧力! - 本と雑誌のニュースサイト/リテラ

    今月8日、エンブレムの最終候補がようやく発表された東京五輪。しかし、当初3000億円といわれた運営費が5000億円にまで膨れる可能性が濃厚になったり、国立競技場の聖火台の設置場所がないことが発覚するなど、まだまだ問題は山積している。そんな迷走を続ける東京五輪をめぐり、かつてサイトが指摘した事態が現実に起きてしまった。 それは、大会組織委員会会長の森喜朗氏による新聞社への圧力事件だ。 東京五輪の運営費を賄うため、組織委は企業とのスポンサー契約を進めているのだが、その中に、新聞社が含まれている。スポンサー契約はA、B-1、B-2、Cの4ランクに分けられ、全国紙には最上位はAランク15億円、ブロック紙にはB-1ランク5億円の協賛金が提示された。 今年1月22日 には、朝日新聞、日経済新聞、毎日新聞、読売新聞東京社の4社が契約を締結し、現在は、中日新聞、北海道新聞、西日新聞などのブロック紙

    東京五輪組織委会長・森喜朗が五輪不祥事を報道してきた東京新聞に対して「スポンサーから外せ」と圧力! - 本と雑誌のニュースサイト/リテラ
    vabo-space
    vabo-space 2016/04/11
    今のところ、2020年の東京オリンピックは日本がいまだに中世というか前近代であることを、日本国内のみならず全世界にアピールしているだけだなあ・・