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ブックマーク / newswitch.jp (4)

  • 就活生へ、世の中には5パターンの仕事しかない。早めに全部経験しておこう ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    社会には数え切れないくらい多くの職業があります。それらは地域や時代に合わせて新しく生まれたり、消滅したり、統合されたり、分割されたりしているわけですが、それらはすべて5つのパターンに分類されます。 「0ー1」 まずはゼロからイチを作る仕事。いわゆる「ゼロイチ」などと言われますが、世の中に新しい価値や概念を創造し提供するものです。起業家や企業の新規事業担当者、商品開発担当者などがこれに当てはまります。 新しいWEBサービスをローンチしたり、新形態の飲店を作ったり、新しいタイプのイベントを仕掛けたり、という仕事はこれまで市場になかったものを作り出すという意味で、ゼロからイチを作る仕事です。大事なのは新しいアイデアを発想し、それをカタチにする力です。 「1ー9」 次にくるのが1から9まで育てていく仕事です。順調に拡大するベンチャー企業や新しい商品の販路を開拓していく営業のような仕事です。 すで

    就活生へ、世の中には5パターンの仕事しかない。早めに全部経験しておこう ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    vanbraam
    vanbraam 2018/03/11
    一見それっぽいけど,断言できるほど正しくもないと思う;個人経営の食堂の料理人や,服飾デザイナー等は,このどれにもしっくりこないのでは?
  • 異色の副社長が決算会見に登壇したトヨタの危機感。揺らぐモノづくり ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    自動運転や電動化、コネクテッドカー(つながる車)など100年に一度と言われる自動車産業の大変革に、トヨタ自動車が自らも変わろうと現場でもがいている。2018年3月期連結決算は過去最高の売上高、当期純利益を見込むが、円安や米国の法人税減税という追い風に恵まれただけに楽観はできない。未曽有の変化を前に、製造業の原点である「モノづくり」「人づくり」についてトヨタは何を考えるのか。 「私が入社した当時はトヨタ自動車は社工場と元町工場しかない当に小さな会社だった」「なにか危機があれば会社はつぶれてしまう、そんなことを真剣に感じていた」(河合満副社長)。 6日にトヨタが都内で開いた決算説明会に、異色の人物が登壇した。工場を統括する70歳の河合副社長は中学卒業後にトヨタの企業内訓練校に入り、鍛造部で腕を磨いて社工場の鍛造部長や副工場長を経て、15年に専務役員、17年に副社長に就任した。 技能職出身

    異色の副社長が決算会見に登壇したトヨタの危機感。揺らぐモノづくり ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    vanbraam
    vanbraam 2018/02/12
    "原理原則が分かった上で、自動化のラインを使っているのか"<結局これ.中身を理解しないで使うと碌な事にならない.そういう意味ではAIの作ったreasoningのできない道具を使うのは技術者にとっては恐怖かもしれない
  • さらば「技術力優位」の発想、シリコンバレーからの警鐘 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    グーグル、アップル、フェイスブック、ウーバーなどデジタル企業がひしめく米シリコンバレー。日々勃興するスタートアップ企業がもくろむ破壊的なイノベーションは、電機や自動車産業といった伝統的な産業を巻き込んで拡大している。 こうした中、シリコンバレーで今起こる変化の質を伝える日人の有志活動が注目を集めている。「シリコンバレーD―Lab(Dラボ)」。在サンフランシスコ総領事館、パナソニック、日貿易振興機構(ジェトロ)、トーマツベンチャーサポートに所属する4人が、シリコンバレーを中心とするキーパーソンに次々とインタビュー。日企業がイノベーションの中心地で存在感を増し、また将来的に日でイノベーションを起こすためには何が必要なのか、自問自答しつつメッセージを送り続けている。2017年春に第1弾のレポートを発表。これまでに計17万ダウンロードを超えた。1月30日には、日の経済産業省と連携して同

    さらば「技術力優位」の発想、シリコンバレーからの警鐘 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    vanbraam
    vanbraam 2018/01/29
    対米国だけでなく,対アジアでも,そしてソフトウェアだけでなく物理世界の工学や科学の分野でも,既に日本の技術力が追い抜かれ取り残されている所はたくさんある;変化への対応速度が勝負を決める時代
  • なぜ地方の人は残業しないのか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    IT企業を中心にコールセンター業務や、ウェブの管理・運用などを東京でなくてもできる業務を地方都市に移管していく流れが起こっています。それはコスト削減を目的として行われるわけですが、その対象となる一つが人件費です。 厚生労働省が発表している2015年のデータをみると、最も年収が高いのは東京都で平均623万円。最も年収が低い沖縄県は平均355万円となっており、280万円ほどの開きがあります。 サテライトオフィスは人件費を減らせない IT企業はウェブでのコミュニケーションに慣れているため、東京の高い人件費を払ってやる必要のない仕事を、沖縄などの人件費の安い地域に移行させ人件費を削減するわけです。 しかし実際に地方にサテライトオフィスを出して地方の人を雇用して運用してみると、人件費は想定していたほど削減が出来ないケースが多々起こっています。 IT企業の進出先として有名なのは沖縄県で、日で最も人件

    なぜ地方の人は残業しないのか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    vanbraam
    vanbraam 2016/10/16
    "数値化出来ないその他の経済パターン"<これを破壊して全てを貨幣経済にしてしまおうという営みがglobalization.人を貨幣と兌換する事しか考えない仕組みは(長期的に)成立するのか,という問いでもあると思う
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