IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)の最新報告書では、地球温暖化を1.5℃以内に抑え、気候危機の最悪のシナリオを回避するためには、全CO2排出量の4分の1を占める運輸部門の排出量を2050年までに9割削減する必要があるとしています。 世界では急速にEV化が進み、私たちの交通手段のあり方は大きく変わろうとしています。未来の交通のあり方はどのように変わるのでしょうか?世界の流れに対し日本の今の現状と課題とは? エネルギー学者である環境エネルギー政策研究所 所長 飯田哲也氏に、詳しくお話を伺いました。 環境エネルギー政策研究所 所長 飯田哲也氏 1959年、山口県生まれ。京都大学大学院工学研究科原子核工学専攻修了。東京大学先端科学技術研究センター博士課程単位取得満期退学。 原子力産業や原子力安全規制などに従事後、「原子力ムラ」を脱出して北欧での研究活動や非営利活動を経てISEPを設立し現