「情報セキュリティ人財アーキテクチャ」に対するパブコメ募集 - ISEPA 情報セキュリティ教育事業者連絡会
ISEPA （情報セキュリティ教育事業者連絡会）は、業界横断的な人材育成支援体制を整備し、人材育成に関する情報を広く社会に発信するとともに、人材育成の拡大に向けた様々な取り組みを推進するため、NPO日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）の支援のもとで活動を行っており、事務局はJNSAが担当しています。 スキルWG 「情報セキュリティ人財アーキテクチャ」に対するパブコメ募集 ISEPAでは、12月18日開催『Network Security Forum 2008』で発表致した「情報セキュリティ人財アーキテクチャ」に関して、広く皆さんのご意見を募集する事にいたしました。 『Network Security Forum 2008』で公開した資料をご一読いただき、「情報セキュリティ人財アーキテクチャ」に対する、皆様の忌憚のないご意見や提案をお送りくださいますようお願いいたします。 「
JPCERT コーディネーションセンター イベント情報
Security Day 2008は終了いたしました。 ご参加いただきました皆様、誠にありがとうございました。 SecurityDay 2008 ～日本の情報セキュリティのあり方を考える～ 有限責任中間法人JPCERTコーディネーションセンター (JPCERT/CC)、社団法人日本インターネットプロバイダー協会 (JAIPA)、財団法人日本データ通信協会 (Telecom-ISACJapan)、特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会 (JNSA)、有限責任中間法人日本電子認証協議会 (JCAF) は、SecurityDay 2008 を 2008年12月16日に開催いたします。 日本の情報セキュリティのあり方を考えると題し、全プログラムをパネルディスカッションとし、参加者の方々と問題意識を共有しながら議論を行えるように構成しました。 是非、ディスカッションにご参加ください。 ※
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NPO日本ネットワークセキュリティ協会
報告書「始めに」より抜粋 JNSA セキュリティ被害調査ワーキンググループによる個人情報漏えい事件・事故（以降「インシデント」という）の調査分析は今回で6回目となる。2006年と同様に2007年も2003年に確立した調査方法を踏襲した。 JNSA セキュリティ被害調査ワーキンググループでは、2006年と同様に、これまでの調査方法を踏襲し、2007年に新聞やインターネットニュースなどで報道された個人情報漏えいインシデント（以下、インシデントという）の情報を集計し、分析を行った。 この調査データにもとづいた、漏えいした組織の業種、漏えい人数、漏えい原因、漏えい経路などの情報の分類、JOモデル（JNSA Damage Operation Model for Individual Information Leak）を用いた想定損害賠償額などを分析した結果を報告書にまとめた。このような結果をもたらし
特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）
JNSA非会員の方もOK!RSAカンファレンス2024事後勉強会 参加登録（Zoomミーティング） 開催日時：2024年6月25日（火） 16時～17時 会場：オンライン開催（Zoomミーティング） 本勉強会は、2024年5月6日ー2024年5月9日に米国サンフランシスコで開催されたRSAカンファレンスを参加者の視点から振り返るものです。イベント参加者からの気づきやトレンドなどを共有していただくことで日本のセキュリティソリューションの海外進出に対する支援につながれば幸いです。ご興味のある方はぜひご参加ください。 ※本勉強会はZoomミーティングで開催されます。ご参加者のお名前やカメラがONになっておりますと、参加者に開示されます。ご参加に際しては、お名前等の参加者への開示にご同意いただいたものとさせていただきます。 参加登録はこちら（Zoomミーティング） Tweet 2024.6.14
NPO日本ネットワークセキュリティ協会
経済産業省受託調査 平成１８年度コンピュータセキュリティ早期警戒体制の整備事業 （インターネット安全教室及び情報セキュリティ人材育成に関する調査等） 情報セキュリティ教育の指導者向け手引書（2007年版） （教育部会情報セキュリティ教育実証実験プロジェクト） 報告書の背景 JNSA では以前より情報セキュリティ教育に関して、会員による教育の実践や知識体系の検討等の取組みを行っていた。 スキルマップの整理と技術要素のリストアップ、情報セキュリティ教育や認定資格を調査し報告書を公開してきている。 こうした取組みで蓄積したカリキュラムやノウハウ等を、今後の情報セキュリティ教育において活用することが有効との認識のもと、 2006 年度に、通称「手引書作成ワーキンググループ」を設置し、このWG での議論を通して、本手引書の形でまとめることが実現した。 本手引書が今後の情報セキュリティ教育の一層の充実
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ネット取引の安全な利用環境提供へ、「Eメール・ウェブ適正利用推進協議会」 | ネット | マイコミジャーナル
ScanNetSecurity - イベント「SecurityDay 2008」を開催（JPCERT/CC他）
NPO日本ネットワークセキュリティ協会
ScanNetSecurity - セキュアOSの導入に関する課題の試行結果報告書を発表（JNSA）
情報セキュリティインシデント報告書(速報版) (JNSA) - V.S.A. III - TYZOH(タイゾウ)