■ノーベル物理学賞が決まったというのに、関連動画がサビシイ状態だったので、うp。色々と宣伝乙気味。 ◇あ。宇宙項ありの圧力は、p=-c^4(1/a^2 - Λ)/8πGでした。コピペして直すの忘れてた…orz。 ◇投稿作品集→mylist/25440009
「サービス残業」「過労死」という言葉をニュースで見るのが当たり前の昨今です。悲しいことです。 これらの言葉が注目されだした背景には、ワークライフバランスを意識した若者達の台頭や、グローバル化を推進する企業、あるいは様々な電子媒体を利用して入ってくる海外の仕事現場の情報などが影響しているのだと思います。 今回は、パラグアイにおける仕事に対する価値観や、人生の豊かさについて現地生まれ現地育ちの日系三世男性パブロさん(仮名)に話を聞いてみました。彼の仕事歴はおよそ10年。バイリンガルという特性を活かして、日本の国際協力機構や日系企業でも働いた経験があります。 パブロさん(仮名) 仕事は生きる為にしています(きっぱり) 松田 まず仕事について聞かせてください。あなたにとって仕事ってどんな存在? パブロ パラグアイでよく言うように、「No se vive para trabajar,Se traba
『リベラルタイム』 2015/12 特集『5年後の「日本社会」』 《政治 ▶景気回復なら次期首相は「谷垣禎一氏」 平河敦》 ・安倍晋三首相は内閣改造後、経済最優先を唱え、「新3本の矢」を掲げたが、3年後、安倍首相が後継に谷垣氏を指名できれば自民党は安泰。一方、石破・岸田両氏の総裁選となれば、野党の攻勢は確実。政権交代もある。 <「新3本の矢」は官僚の作文> ・「安倍首相側近の経済産業省の官僚が主導した作文に過ぎない。関係省庁の積み上げがないから具体性に乏しい」と冷ややかに見る霞が関官僚も多い。 ・とりわけ参院選では、先の参院本会議で与党が採決を強行した安保関連法についての論議が、再び高まることも予想される。憲法学者らが、安保関連法は集団的自衛権の行使を禁じてきた憲法に違反するとして裁判を起こすだろう。その動きも参院選に影響を与えそうだ。 ・日本経済の調子も思わしくなく、安保関連法への批
イギリスではどこへ行っても、密、密、密 6月になってもイギリスでは死者が1日に200名近くというひどい状態でしたが、5月11日以降、ロックダウンが段階的に緩和されはじめたため、市民の間では、新型コロナはもはや消滅したというような扱いになっていました。 5月8日の欧州戦勝記念日は75周年記念だったこともあり、ルールを無視しまくって路上でパーティーを開いたり、バーベキューをやったりする人が続出。我が家の近所でも、路上でのパーティーをめぐって口論が起きました。パーティーをやっている人たちからすれば、「いったい何が悪いんだ!」ということなのでしょう。 富裕層はスコットランドやイギリス南部にある別荘に出かけて、バカンス気分で休暇を楽しみはじめました。そのなかにはベッカム夫妻や有名シェフ、さらにはスコットランド政府で新型コロナ対策を指揮する最高責任者もいました。 イギリスだけではなくイタリアやフランス
2018年12月、独立派による銃撃事件が起きたパプアに急行する兵士たち IWAN ADISAPUTRAーANTARA FOTOーREUTERS <国の情報機関トップの暗殺を契機に、独立派を「テロ組織」指定。軍の出動による弾圧強化が始まった> インドネシア政府は紛争が続く東部のパプア州で軍のプレゼンスを強化している。4月末に1カ月間の特殊訓練を終えた精鋭部隊「第315歩兵大隊」の兵員400人がパプアに向かったと、地元メディアが5月2日に伝えた。第315歩兵大隊は「悪魔の部隊」の名で知られ、東ティモールやアチェ州の紛争でも分離独立派と戦ってきた。 今回の派遣のきっかけになったのは、軍高官の暗殺だ。4月25日に情報機関の現地支部を率いるグスティ・プトゥ・ダニー・ヌグラハ准将が武装勢力の待ち伏せ攻撃で殺害された。 グスティは分離独立派の攻撃が相次いだパプア州中部のプンチャック県を視察中に襲撃された
韓国国会の文喜相(ムン・ヒサン)議長が「日本はリーディングステートの資格を持とうとするならしっかり謝罪すべきで、(ドイツがしたように)ひざまずく姿勢まで見せるなら、なお良い」(聯合ニュース)、「(ソウル市内の)西大門刑務所でひざまずいた鳩山(由紀夫)元首相のように、心からの省察が必要だ」(朝鮮日報)などと発言したと韓国メディアが報道している。 このことと、天皇陛下や首相に謝罪を要求していることとあわせて考えれば、文議長は陛下や首相が訪韓して土下座するまで妄言をいい続けるだろう。 ともかく、韓国や中国が際限がなくエスカレートしながら反日を続けるについては、中韓の身勝手な主張に鳩山氏に代表されるリベラルだとか進歩的とか自称する日本人が同調したり妙な理解を示す、さらには、マゾ趣味的な自虐行動を繰り返すことが、中韓の人達への誤ったメッセージになっているといえる。 そもそも、リベラルだとか左翼である
約4カ月ぶりに中国を訪れた。毎回痛感するが、中国の変化はあまりにも激しい。都市部のトイレは革命的にきれいになり、カフェは画期的におしゃれになり、飲食店のサービスは3段跳びくらいの勢いで向上している。 1年前とは状況が異なってしまうことが多く、日本で報道する立場として、戸惑うことが多い。日本では中国経済に対する悲観的な報道が目につくが、正直いって、中国(の都市部)を訪れた私の印象では、経済悪化の暗い影はあまり見られない。 中国人は癒しを求めている だが、中国で暮らしている中国人たちに話を聞くと、少し違った側面も見えてくる。あまりにも経済成長のスピードが速すぎ、変化が著しいため、彼らは日々の生活に疲れ果て、心の底から癒しを求めているように感じるのだ。 たとえば、私が以前書いた記事のように、中国人は心の豊かさを求めている。ブームとなっている日本観光旅行でも、銀座や浅草を団体で巡ることに飽きてきて
2008年12月15日、米軍事専門紙・ディフェンスニュースは中国とロシアが11日に軍事技術分野における知的所有権保護の協議に調印したと報じた。これにより中国はロシアの技術を利用して製造した兵器を勝手に輸出することが出来なくなるという。19日、東方網が伝えた。 【その他の写真】 中国はロシア軍需産業にとって最大のお得意様であると同時に、最大のライバルでもある。その典型例ともいえるのが中国「自主開発」の戦闘機・殲撃11。ロシアのスホーイ27を元に開発されたものだが、中国は「自主開発」したものと主張、自国で配備するばかりか、パキスタンなどにも売却、軍事兵器市場でロシア製戦闘機と競合関係にあるという。 中国の「パクリ」行為にロシアも態度を硬化、新規の兵器売却契約をストップするなど両国の対立が続いていたが、このたび軍事技術分野における知的所有権保護が両国間で確認されることとなった。同協議によりロシア
2008年9月28日、米国防総省(ペンタゴン)は「21世紀の国家安全と核兵器」についてまとめたレポートで、核戦争が主流となる近い将来、米国の最大の脅威はロシアとなり、中国には均衡を保つ役割を期待したいとする見解を示した。環球網が伝えた。 【その他の写真】 レポートは、ペンタゴンとエネルギー省の専門家によって作成された。それによると、近い将来、世界のパワーバランスに変化が生じ、核戦争が主な戦争の形態になる。ロシアは世界で最も多く非戦略核兵器を保有しており、インド、パキスタンなどの新興国でも開発の動きは活発だ。米国はこの20年、積極的に「核兵器の削減」を進めてきたが「もはや限界に達している」と指摘された。 そのため、「米国はこの新しい情勢の中で、自らの安全を守っていかなければならない」と強調。中国は「核兵器を保有する5大国」の中で最も積極的に核開発を進めていることから、「中国の助けを借りて、世
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