コンサルタントをやっていたころ、「議論」を見る機会がよくあった。 「見る」といったのは、私が議論に参加することは殆どなかったからだ。 というのも、コンサルティングには 「お客さんとは絶対に議論するな。お客さん同士で議論してもらえ」 という原則があり、私はそれを忠実に守ったのである。 そのため私は、第三者として、様々な会社で、多くの議論を見る機会に恵まれた。 そこで一つ気づいたことがある。 「議論のうまい人」と「議論がへたな人」は、非常にはっきりと分かれるのだ。 「議論」とは何か 当然、人によって議論に抱くイメージは異なるだろうから、まずハッキリとさせておかなければならないのが、「議論」の定義だ。 広辞苑にはこのように書かれている。 【議論】 互いに自分の説を述べ合い、論じ合うこと。意見を戦わせること。またその内容。 (広辞苑第六版) 私が見てきた議論の殆どは会議やディスカッションなど、 「
会社はビジョンや理念のような、芯となる価値観を持つべき、とする方は多い。、コミュニケーションや意思決定のためのツールとして便利だからだ。 だがその一方で、その芯となる考え方が形骸化している会社もまた多い。 社員に理念を訪ねても、ぽかんとした顔をされることがどれほど多いか、想像するに難くはない。 なぜ社員は価値観を重要だと感じつつ、一方でそれを無視するのか。 それは「会社が提示する価値観」が彼らの琴線に触れていないからである。 例えば、理念が「誰でも賛成するでしょ」といった、議論の余地がないようなものになっているからである。 例えば「お客様のために誠心誠意仕事をする」という理念があったとしよう。 賭けてもいいが、この理念は誰も見ないし、覚えてもいないだろう。 なぜなら「当たり前」という感覚を皆が持つからだ。 誰もが納得するような、すなわち当たり障りのない理念は、存在しないのと何ら変わりはない
人材育成のプロが組織の成長に伴走します。生成AIを活用した各種機能、MBA基礎〜DXなど最新知識まで測定もできるeラーニングも用意。 詳細を見る 企業グループに属する会社は、「子会社」「関連会社」「関係会社」「グループ会社」など色々な呼び方をされます。それぞれの定義は、関連する法律によって微妙に異なりますが、本コラムでは会計ルールにおける定義と決算書上の取り扱いについて説明します。 子会社、関連会社の定義子会社とはまず、子会社とは、議決権のある株式の50%超を、他の会社(つまり親会社のことです)に保有されている会社を指します。会計ルールでは、たとえ50%以下であっても、例えば40%以上の株式を保有され、営業方針の決定権、役員の派遣状況、資金面等から「実質的に支配」されていると判断される場合には「子会社」と判定されます。なお、ある会社の株式を100%保有する場合は完全子会社と呼ばれます。 関
多くの人たちが薄々気づいていることなのかもしれませんが、「企業」というものが経済の中心になる時代は終わりに近づいているのかもしれません。 実際、1970年には約50年あった会社の寿命は2008年には10.3年、現在では確実に10年を切っていると言われており、日本のトップマーケッターとして知られる神田昌典さんは、2024年までには会社という組織は無くなるだろうと述べています。(2022- これから10年、活躍できる人の条件 P147) ↑もうすぐ会社組織は「20世紀」の遺産になる。(Pic by Flickr) 企業の中でも「人材」と「人財」という言葉を使う人がいます。 人材とは費用であり、人財とは資産のことですが、「人件費が高騰して大変だよ。」と、社員を人材として管理し、何とか上手くマネージメントして、結果を出させようとしているところが、「失われた20年」という終わりなき不況から抜け出せな
キャッシュ・フローを改善したい。 そう思ってこのページをご覧頂いているあなたに、キャッシュ・フローで苦労したわたしが、実体験を踏まえてキャッシュ・フローの具体的な改善方法を全てお伝えするのがこのページの目的だ。 私がキャッシュで苦労した実体験 2009年3月19日、わたしは自宅を担保に差し出す手続きを自ら行うために法務局にいた。会社を立ち上げて5年。キャッシュが枯渇したのだ。つなぎ融資はおりたものの、経営者保証だけでなく住宅ローンがまだ25年も残っている自宅を担保に出さなければならなかった。銀行紹介の司法書士に手続きを依頼すると20万円。当時のわたしにはこの20万円はとても大きかった。なぜなら役員報酬を半年の間もらっていなかったのだ。 これは、公認会計士・税理士であるわたしがキャッシュ・フローをコントロールできなかった結果である。幸い、わたしはお客様や社員の助けもありこの窮地を乗り越えるこ
「昭和な会社」を再評価する動きが高まっている。 スマートフォン(スマホ)をやめたら月額5000円の「反スマホ報奨金」を出すのは、岐阜県の機械部品メーカー、岩田製作所。社員に対する新聞購読補助制度もあり、月1回、新聞記事の感想文を提出すれば、月額2000円が給料に上乗せされる。 「朝9時30分まで会社のパソコンの電源が入らない」というのは、埼玉県の電機メーカー、キヤノン電子。朝6時45分に出社した部長はパソコンに頼らずに、社長、部下との対話を行う。 東京都渋谷区のIT企業、ドリーム・アーツでは「社内向けのCC(同報送信)メールやパワーポイントの資料作成」を禁止している。 「日経ビジネス」(日経BP社/2月17日号)では、『昭和な会社が強い スマホ・パソコンを捨てる』という画期的な特集企画を組んでいる。「社員の机にパソコンはなく、業務連絡にメールは使わない。携帯端末の支給もなく、取引先とはファ
2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。 2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。 本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。
By Victor1558 世界にはさまざまな職業がありますが、成功を収めた大きな会社で働くことになったら、どのように感じるのでしょうか?そこで、IDR Solutionsという会社のCEOをしているマーク・スティーヴンズさんが以前大企業で働いていた経験を「7 Reasons Why You Need To Work For A Big Company」というコラムで、大企業で働くとどういったメリットがあるのかをまとめています。 7 Reasons Why You Need To Work For A Big Company http://onstartups.com/tabid/3339/bid/33111/7-Reasons-Why-You-Need-To-Work-For-A-Big-Company.aspx ◆1:恐ろしいほど学び取れる By ezequiel zubko 大企業は
By Paulgi スタートアップを成功させるためにはアイデアさえあればいいというわけではなく、いかに起業するための作業に集中できるかということが重要になってきます。ということで、余計なことを考えず起業に集中するために必要な9つの方法をまとめたのが「Simple Instruction How to Focus on Doing Your Startup」です。スタートアップをはじめようとしいる人だけでなく、夢や仕事に集中したい人にとっても参考になる点が多いはず。 Funders and Founders » We Connect Start-Ups With Capital » Simple Instruction How to Focus on Doing Your Startup http://fundersandfounders.com/how-to-focus-on-doing-
まえがき『人生は出逢った言葉の質と量で決まる!』 これがコンサルタントとして数々の著名ビジネスパーソンと対話をしてきた著者の下した結論である。 著者は大学時代に一万冊の書籍を読破。書籍に書いてあったことを実世界で実践してきた。 人間は自分が発している言葉どおりの人生を歩んでいる。 特に20代のうちは良い言葉との出会いを増やしておくことが重要。 良い言葉と出会うためにできることは2つ。「人と会うこと」と「読書」である。 以下、特に印象に残ったところを一部抜粋させていただく。 ・99%の人は準備だけで人生を終えてしまう。 準備不足で失敗するのではなくて、準備ばかりして挑戦しないから何も成し遂げられない。 ・親や学校の先生が、反対するほうを選んでおけば、たいてい間違いない。 それが正解かどうかよりも、本当に自分が好きな方を選んだかどうかのほうが大切。 ・周囲の顰蹙を買ったら、チャンス。 昔ながら
ビジネスプランは、ベンチャーキャピタルとベンチャー企業のコミュニケーションのツールの一つです。今回は、このビジネスプランについて、効果的なビジネスプランとはどのようなものか、また、ベンチャーキャピタルはどのように見ているのかということをご紹介します。 1.効果的なビジネスプランとは 投資したくなるビジネスプランには、「今、何が問題となっているのか。いかにその商品やサービスが問題を解決するのか。なぜその商品やサービスを提供でき るのか。いつまでに、なにを、どこで、どうやって達成するのか。そのためにはどれだけの費用がかかるのか。売上はいつの時点でどの程度になるのか。」と いったことが、簡潔かつ明確に表現されています。例えば、「何が今、問題となっているのか。いかに、その商品やサービスが問題を解決するのか。」という点 については、コアとなる技術やサービスの特性を踏まえた上で、既存市場や潜在顧客が抱
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