有意と非有意の差は有意とは限らない - himaginary’s diary
アンドリュー・ゲルマンの9/9ブログエントリと、同日付けガーディアン紙記事（ Chris Blattmanブログ経由）が同じ論文を取り上げている。 その論文の内容とは、 ある効果が5%水準で有意 別の効果は5%水準で非有意 よって2つの効果は異なる という誤った推論*1を行った論文が、神経科学のトップ5の雑誌に掲載されたうち半数に達した、というもの（具体的には、513の論文を調査し、そうした誤りを行う可能性のあった157の論文のうち79論文が実際に間違えていた、との由）。 ゲルマンは、1世紀近くに亘って続いてきたこうした誤謬問題が、なぜ最近になって改めて脚光を浴びているのか、と訝っている。 ガーディアン紙記事では、正しい手順を踏んで改めて両者の差の検定を行うと非有意になることが多いので、研究者がわざとそうした推論を行っている可能性もある、という穿った見方を示し、そうした腐敗よりは無能の方が
道具にして規則に非ず：経済学入門で我々は間違った原理を教えているのか？ - himaginary’s diary
Eastern Economic Journalの最新号でDavid Colanderが表題の小論を書き（原題は「Tools, Not Rules: Are We Teaching the Wrong Principles of Economics in the Introductory Course?」）、マンキューの提唱する経済学の十大原理への修正を提案している（H/T マンキューブログ）。 以下はその修正案*1。 トレードオフ原理 フリーランチというものは無いが、時々サンドイッチを掠めることはできる*2。 （標準版）人々はトレードオフに直面している：あるものを得るためには何かを諦めなくてはならない。意思決定においてはある目標と別の目標を引き換えにすることが要求される。 機会コスト原理 機会コストは、明確および明確でないトレードオフに関する経済学者の費用便益の枠組みに焦点を当てるもので
株価崩壊が中国経済の破綻を意味しない理由 - himaginary’s diary
本石町日記さんもツイートされているが、スティーブン・ローチが表題のSlate記事で中国経済に対する楽観論を述べている（原題は「Why the Stock Meltdown Doesn’t Spell Doom for China」；H/T Economist's View）。ローチに言わせれば、西側は中国経済を西側経済の色眼鏡で見ているため、過度に悲観的になっているという。実際には中国経済は以下の点で西側経済と大きく異なっているため、悲観的になる必要は無いとの由。 消費はGDPの36%と米国の半分の比率に過ぎないため、逆資産効果は働かず、株式バブルの崩壊の影響は限定的。家計部門が未だ未発達で、米国であったような家計のデット・オーバーハングも無いため、日米で見られたようなバランスシート不況は起きない。 投資がGDPの50%に達するという悪名高い投資バブルも心配には及ばない。理由は2つ： 中国
歩くより車を走らせる方が環境に優しい - himaginary’s diary
という主旨のコラムを、カリフォルニア大学アーバイン校ポール・メラージ経営大学院名誉教授であるリチャード・B・マッケンジー（Richard B. McKenzie）がeconlibに書き、それをTim Taylorが取り上げた。 以下はそのコラムの一節。 The food-supply chain in the United States burns a total of 10.3 quads of fossil-fuel-based energy. (A "quad" is a very large measure of energy: 1×1015 BTU; a BTU is the amount of energy needed to raise the temperature of one pound of water by one degree Fahrenheit.) The b
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