トーバルズ氏、Linux開発の現状や生成AIについて語る
Linuxの生みの親であるLinus Torvalds氏は、ここしばらく表舞台に顔を見せていなかった。しかし、Linux Foundationのが開催したOpen Source Summit Japanでは、久々に多くの聴衆がいる場に姿を見せ、同氏の友人であり、Verizonのオープンソース責任者を務めるDirk Hohndel氏を相手に対談を行い、Linuxの現状について語った。 2人はまず、次のLinuxカーネルリリースである「Linux 6.7」について話した。Torvalds氏は、日本に向かう直前に、Linux 6.7の4番目のリリース候補版をリリースしたところだった。順調に行けば、クリスマス頃にLinuxカーネルの次のバージョンがリリースされても不思議ではないペースだ。 このようなスケジュールになったのは、Torvalds氏が「マージウィンドウをクリスマスの時期に持ってきて、クリ
「CentOS」の開発方針変更の背景とは
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 村上雅章 野崎裕子 編集部 2020-12-29 08:30 CentOSプロジェクトが、「Red Hat Enterprise Linux」（RHEL）のリビルド版である「CentOS Linux」から、最新版のRHELの少し先を先行する「CentOS Stream」に軸足を移すと発表した際、多くのCentOSユーザーは憤慨した。 Hacker Newsのトピックに付いた最初のコメントは次のようなものだった。「自分が事業を運営していて、10年間使えるという約束を当てにして『CentOS 8』を導入したと想像してほしい。今回の事態で、あなたは窮地に追い込まれるだろう。Red Hatもそれは分かっているはずだ。このような変更をするなら、なぜ『CentOS 9』からにしなかったのか？？
「ブラックハット」も差別連想？--用語変更についてセキュリティコミュニティで議論に
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 情報セキュリティコミュニティは、「ブラックハット」「ホワイトハット」という用語を放棄するよう求める声に、これらの用語は人種に対する偏見とは無関係だとして強く反発した。 この議論は、米国時間7月3日の夜に、Googleのエンジニアリング担当バイスプレジデントであり、AndroidやGoogle Playストアのセキュリティ責任者を務めるDavid Kleidermacher氏が、8月に予定されているセキュリティカンファレンス「Black Hat USA 2020」で行うはずだった講演を取りやめるとしたことをきっかけに始まった。 Kleidermacher氏は講演を取りやめると発表したツイートの中で、情報セキュリティ業界に対し、「ブラックハ
Linuxの生みの親トーバルズ氏の最新自作マシンを徹底解剖--本人のコメント付きで構成を紹介
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2020-07-04 08:30 Linuxの生みの親であるLinus Torvalds氏は5月、Linuxカーネルメーリングリスト（LKML）で、次期バージョンである「Linux 5.7-rc7」の最近の開発状況について説明した。同氏はその中で、「15年ぶりに自分のデスクトップをIntelベースではないマシンにした」と述べている。最新の開発用マシンには、「AMD Threadripper 3970X」が搭載されているという。しかし、CPUがどれだけ高速でも、コンピューターの性能はそれだけでは決まらない。筆者は同氏にインタビューして、新マシンの詳しい構成を聞いてみることにした。 まず、同氏は既に新しいマシンのパフォーマンスに感動しているという。 「『allmodconf
"Linuxの生みの親"トーバルズ氏：「私はもうプログラマーではない」
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2019-11-01 07:30 Linuxの生みの親であるLinus Torvalds氏は、もう講演はしていない。フランスのリヨンで開催された「Open Source Summit Europe」で同氏が行ったのは、友人であるVMwareの最高オープンソース責任者Dirk Hohndel氏との対話であり、同氏は以前もこの形式で登壇している。Torvalds氏はこの基調ディスカッションで、自分はもはやプログラマーではないと考えていることを明らかにした。 では、誰もが「プログラマーの中のプログラマー」だと考えている同氏は今、何をやっているのだろうか。Torvalds氏は次のように説明した。 もうコーディングは全然やっていない。私がコードを書くのは、ほとんどがメールの中だ。
AWSの異常課金で気付いた不正アクセス--インシデントにどう対応したのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ウェブマーケティングサービスを手掛けるベーシックは、2018年12月に不正アクセスを受け、多くの顧客情報が第三者に侵害された可能性のあるセキュリティインシデントを経験した。結果的に情報流出は確認されなかったが、実際にインシデント対応を経験したことで多くの教訓を得たという。当時の状況などを開発部 最高技術責任者（CTO）の桜庭洋之氏に聞いた。 クラウドの課金で気付いた異変 同社が経験したセキュリティインシデントは、サービス提供基盤として利用しているAmazon Web Services（AWS）での不正アクセスが発端となった。同社のAWS EC2環境において何者かが不正にインスタンスを構築、稼働させ、仮想通貨の発掘を行っていた。その影響で
「オープンソース開発に重大危機」--GitHubがEUの著作権法改正に反対する理由
欧州連合（EU）がインターネットを使ってコンテンツ（著作物）を配布するすべてのプラットフォームに、コンテンツフィルタリングの導入を義務付けようとしている。世界最大のオープンソースレポジトリであるGitHub（同社に対してはMicrosoftが先ごろ買収計画を発表している）は、新たな法案が欧州議会を通過した場合、オープンソースソフトウェアの配布、維持に使われている仕組みが事実上崩壊すると警鐘を鳴らしている。 GitHubで政策担当責任者を務めるMike Linksvayer氏は米国時間6月20日、米ZDNetにあてたメモの中で「アップロードされるソースコードを自動的にフィルタリングするには、まったく新しい技術が必要になる」と述べる。「そして、（そうした自動フィルタリングの仕組みが導入された場合）結果的に膨大な数のフォールス・ポジティブ（誤検出）によってソフトウェア開発がはるかに不安定なものと
「技術力評価会」で絶妙なエンジニア文化を醸成--VOYAGEの取り組み
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます VOYAGE GROUPでは、エンジニアやデザイナーのスキルレベルを判断するために、「技術力評価会」という制度を採用している。評価される人材より上位グレードのエンジニアやデザイナーが、昇格候補者の考え方やコードを評価するものだ。 なぜこのような制度を採用しているのか、その内容やメリットなどを、同社の執行役員 最高技術責任者（CTO）である小賀昌法氏に聞いた。 ZDNet：なぜ技術力評価会の制度を作ったのでしょうか。その背景を教えてください 小賀氏：事業部などチームを超えてエンジニアの技術を評価する仕組みが必要だったからです。もともとVOYAGE GROUPには、エンジニアやデザイナーの能力が昇格に値するかを検討する「シスクリ諮問会議」が
『マネーボール』著者マイケル・ルイスの最新刊をめぐってウォール街が大騒ぎ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Rig [動詞]：〈選挙市場などを〉不正に操作する、操る [The great debate: Combating HFTs image--CNBC] 3月31日にリリースされたMichel Lewisの最新刊『Flash Boys』が米金融関係者などの間で大論争を巻き起こしているようだ。 高度なITを駆使する「高頻度取引（High Frequency Trading：HFT）」業者、彼らの売買を処理する私設電子取引所（Proprietary Trading System：PTS）、これらのPTSを使って顧客（投資家）の注文をさばく大手金融機関＝投資銀行などが一体となって、（当人たちの意図の如何に関係なく、結果的に）大小の投資家から利益
ついに宣戦布告された税金を払わないIT企業
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アップルやグーグルなどの米国系多国籍企業と各国政府との税金をめぐる駆け引き。これまでに何度か取り上げてきた問題だが、ここにきて大西洋を挟んだ両側でまた動きが出てきたようだ。 今回はこの話題に関するアップデートを簡単にまとめてみる。 ・税金を払わないIT企業 ・続・税金を払わないIT企業 ・三度・税金を払わないIT企業 ・ハイパー節税策の先駆者 アップル ・アップルの過剰な節税を嘆く地元民 まず、オバマ大統領による年頭の一般教書演説が2月12日（現地時間）にあったばかりの米国側では、これに先だってクリントン政権で財務長官を務めたラリー・サマーズ（註1）が法人税改革に関する意見記事をロイターに寄稿した。 註1：ラリー・サマーズ クリントン政
iOS責任者の追放とアップルでのトロイカ体制の確立
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 昨日につづいて、アップルが米国時間10月29日に発表した経営陣の入れ替えについて記していきたい。 今回の発表は、事前に情報がダダもれの新製品発表とは異なり、かなり突然の出来事——しかも世界一の時価総額をもつ大企業になったアップルのお家騒動といった趣きもあるせいか、実に多くのメディアがこの話題について書き立てている。 おかげで、グーグルのNexusシリーズの新端末発表も、マイクロソフトが満を持して発表したWindows Phone 8端末の米国投入も、この話題の影に隠れてしまったという印象だ。 まさか、アップルがそうした効果を狙って、わざとこのタイミングで新人事を発表したというわけでもあるまい。それでも意図的かどうかに関わらず、この発表が
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