もうそういう年頃なんだよな。ご同輩よ、久しく近況聞いてないやつに聞いてみるといい。意外といるもんなんだよな。 2020年にクソ職場を辞めた。幹部からの恫喝が酷くて労基に相談行ったり色々やったけど、金と訴訟する根性がなくてズルズル続けていた仕事だった。コロナ対策などもないに等しく、テレワークなどの苦言を呈した直属の上司は裏切り者呼ばわり。心身ともに疲れ果て、このご時世に就活はきついと分かっていたけど辞めた。このまま続けていたら、どこかで感染してそっちで死んでいたかもしれない。 1年ほど、過去の職場繋がりで仕事を紹介してもらいながら、失業保険もろもろでなんとか食いつなぎ、転職活動に明け暮れた。しかし内定はない。 最近、身体に違和感を感じて検査に行ったら、癌が発覚した。去年の健康診断ではなんともなかったのだがな。今やただのフリーランスだからもっと早くに検査しとけばよかったのだが、感染症が蔓延る中

業務上過失致死傷の疑いで逮捕されたのは、東京都中央区の会社役員・佐藤剛容疑者（４４）。 警察によると、佐藤容疑者は2020年9月6日、福島県会津若松市湊町地内にある猪苗代湖で、ライフジャケットを着用した状態で浮かび、水上オートバイに乗って遊ぶ順番待ちをしていた4人を、運転していたボートで巻き込み、豊田瑛大くん（当時8歳）を死亡させたうえ、2人に重傷を負わせた疑い。 警察は、事故後に現場から立ち去ったボートの特定など捜査を進めていた。

梨とキノコ @nashitokinoko @cicasca こんにちは、初めまして。 いつも楽しみに拝見しております✨ おばあちゃんも嬉しかったでしょうね☺️ チカさんのお話に出てくるみなさん、優しい&面白い方達でほっこりしています💕 勢いで生きるエリカ(鈴木エリカ) @esutarouxx 素敵なお話で目が潤っちゃう… 週末北欧部さん、フィンランドの素敵情報や面白い日記等々の内容は勿論のこと、 漫画やイラストに滲み出る人柄が暖かくて優しくて大好き🇫🇮❤️登場人物も皆素敵 見てるだけでこちらまで優しい気持ちになってくる…この人の本は母にも読んでもらいたいし、紙で欲しいな twitter.com/cicasca/status…

https://twitter.com/CPAKO999/status/1435811177175478273?s=20 なんかこれ見てがっかりしちゃった http://www.jsrm.or.jp/public/funinsho_qa22.html 女性は、30歳以降妊娠率が低下します。35歳前後からは、妊娠率の低下と流産率の増加が起こり、たとえ体外受精や顕微授精などの生殖補助医療を行って受精を起こさせることができても、妊娠率・生産率は低下します（図2）。 若い頃から治療頑張ってる人はともかく、30歳以上なってから思い立って不妊治療する夫婦に助成金とか本当にやめてほしい 18～28くらいから不妊治療を始めてる、十分妊娠しやすい時期に産む気もあるが収入はあんまり…って人に回してくれないかなー 普通にコストとして1人分の受精に150万？とか異常な金額だし、適齢年齢さんざん自分の好きなことして

新型コロナウイルスによる国民生活への影響を踏まえ、日本維新の会は国会議員の「身を切る改革」が必要だとして、給与の3割削減などを与野党各党に働きかけていく方針です。 新型コロナウイルスによる国民生活への影響について、日本維新の会は感染の収束後を見据えても日常を取り戻すまでにはかなりの時間が必要で、長期化が見込まれるとしています。 このため、国会議員も「身を切る改革」に取り組み、国民と痛みを分かち合う姿勢を明確にする必要があるとして、議員の給与に当たる歳費とボーナスに当たる期末手当を、いずれも3割削減すべきだと主張しています。 また、衆議院の定数についても3割減らすよう求めています。 日本維新の会は、与野党各党に速やかな実現を働きかけるとともに、衆議院選挙でも訴えることにしています。 一方、衆議院選挙では拠点とする大阪など関西に加え、東京や愛知など都市部の選挙区を中心に70人余りの候補者の擁立

最低賃金（最賃）に近い低賃金で働く人の割合が最近１０年ほどで倍増していることが、賃金に詳しい都留文科大の後藤道夫名誉教授の試算で分かった。最賃の全国平均の１．１倍以下で働く人の割合は２０２０年に１４．２％となり、０９年の７．５％から急伸した。非正規労働者や低賃金の正社員が増えたのが要因の１つで、コロナ禍が脆弱な雇用構造に追い打ちを掛けている。（山田晃史） 最低賃金　パートやアルバイトなど非正規労働者を含む全ての働く人に適用される賃金の下限額。都道府県ごとに時給で示され、下回った企業は罰金が科される。改定は毎年度あり、国の審議会が夏に引き上げ目安を示した後、都道府県の審議会が生活費の必要額や企業の支払い能力を考慮し決める。適用は１０月ごろ。東京が１０４１円で最も高く、沖縄など最も低い県と２２１円の差がある。

麻生太郎財務相は１４日の閣議後会見で、新型コロナウイルスの緊急事態宣言下での行動制限の緩和案について「やれるところがやってった方がいい」と述べた。景気回復につなげるために、「国民のマインドを変える」と強調した。 政府は、ワクチン接種の進展を前提とした行動制限の緩和案について検討を本格化している。宣言下でも都道府県をまたぐ旅行や大規模イベント開催も認めるといった内容が想定されている。 緩和案について問われた麻生氏は「医者は結構反対といってたろ。医者とか、医者みたいな人がいっている話ね」と懸念の声があるとした上で、「ぼくはいろんな形で行動制限の緩和もやれるところがやってった方がいいと思いますね」と答えた。

自民党総裁選に立候補表明している岸田文雄前政調会長は１３日、日本外国特派員協会で記者会見し、菅義偉首相が日本学術会議の会員候補６人の任命を拒否した人事について「撤回は考えません」と述べた。 東京新聞の望月衣塑子記者が菅首相の６人の任命拒否について「学術会議側は学術会議法や憲法２３条の学問の自由を侵害する行為だと強く批判しており、しっかり理由が説明できないなら、任命拒否を撤回すべきだと求めている」とし、岸田氏が首相に就任した際に「撤回を考えるかどうか」と尋ねた。 これに対し岸田氏は撤回の考えを否定した上で、「人事の理由説明は難しいものの、やはりこうした問題についてのさまざまな指摘には、しっかり考えを述べなければならないとは思う」とも説明。「今後学術会議のありようについては議論が進んでおり、今回の件も踏まえ、学術会議のありようについての議論は進めていくべきだと思う」と語った。