【画像】 世界で最も黒い物質のスプレーが開発される 1 名前： ミッドナイトエクスプレス(四国地方)＠＼(^o^)／：2016/03/17(木) 11:13:13.30 ID:qiF0B5eC0.net この画像は、穴が開いているわけではありません。 世界でもっとも黒い物質の、スプレーで塗布できる種類が開発されました。ベンタブラックS-VISは入射した光の99.8％を吸収します。研究者によれば、反射光の量はハッブル宇宙望遠鏡で使われている超黒色塗料の1/17だということです。また、巨大カメラや航空機といった、大きく、複雑なものでも簡単に塗装ができます。 ベンタブラックS-VISは、2014年に開発された低温下でカーボンナノチューブから作られる、ベンタブラックの後継品です。「ベンタブラックのナノ構造は精密な光学システムの最適化を可能にしており、入射した光をほぼすべて吸収します。」と、サリー・

世界経済、5年周期の「バブル」リレー 中国が握るバトンはどの国に渡るのか？ グローバル・マネーの行方 世界経済の「バブル」サイクル 1980年代後半以降の世界経済は、ほぼ5年に1度の周期で「バブルの発生と崩壊」を繰り返している。 世界の「バブル・リレー」は、1980年代後半の日本、北欧諸国（スウェーデン、フィンランド、ノルウェー）の不動産バブルから始まり、東アジア通貨危機、及びロシア通貨危機へと続き、米国のITバブルへと引き継がれた。 そして、その後、米国のサブプライムローンとユーロ発足にともなう長期金利の収斂を梃子にした欧米の不動産ブームが始まり、リーマンショック、及びユーロ危機で幕を閉じた。 また、欧米の不動産ブームと同時並行で進んだ部分も多かった新興国ブームは、リーマンショック時も継続したが、ここ数年の中国経済の減速によって遂に崩壊しつつある。原油価格の大幅下落や経済成長率の減速にと

2016/3/17 公務・公共, 女性差別, 社会保障, 雇用・労働法制 「スウェーデンでは待機児童ゼロが当たり前」だが「日本では待機児童になってしまうのが当たり前」という安倍政権のマタハラ政策＝公立保育解体と保育料激増 はコメントを受け付けていません スウェーデンの３分の１しかない日本の保育への公的支出については以前、グラフを紹介しましたが、その「スウェーデンでは待機児童０があたりまえ」との報道がありますのでクリッピングしておきます。 今の日本は40年遅れている？福祉国家スウェーデンの保育園事情 Suzie 2015.12.15 ■スウェーデンでは待機児童０があたりまえ 高見さんがスウェーデンで初めてお子さんを生んだのは1979年。すでに認定保育園は誕生していたものの、先生がコロコロ変わるなど、保育の質は今より悪かったといいます。保育園の絶対数が少なかったため、それこそ今の日本のように、

政府が内外有識者の意見を聴く国際金融経済分析会合は、消費税増税延期や補正予算編成のお墨付きを得るためではないか。そんな臆測が強い。都合のいい部分だけを取り出してもらっては困る。 「消費税を増税するタイミングではない」「緊縮財政をやめ、政府支出の増加こそ望まれている」－。第一回の分析会合に招かれたノーベル経済学賞受賞のスティグリッツ・米コロンビア大教授は、確かに消費税の延期や財政出動の重要性に言及した。 しかし、格差是正や幸福度の研究に目を向けてきた教授は、世界経済が抱える問題に幅広く提言したはずだ。最も重要な点は、景気は後退または停滞する可能性が高い中で、緩慢な成長の果実が一部のトップ層に偏り、格差が一段と拡大していると指摘したことだ。

１６日行われた「国際金融経済分析会合」で、アメリカの経済学者スティグリッツ教授が、来年４月の消費税率の引き上げは避けるべきだという認識を示したことに対して、麻生副総理兼財務大臣は参議院の財政金融委員会で「見解が違う」と述べ、予定どおり消費税率を引き上げたいとする考えを改めて示しました。 これに対して、麻生副総理兼財務大臣は、１７日行われた参議院の財政金融委員会で、「私どもとは見解が違う」と述べました。そのうえで、麻生副総理は、「消費税率の引き上げは、次世代への責任や、２０２０年の基礎的財政収支の黒字化に向けて対応していくことで、国際社会からの信頼を確保するために必要なものだ。現時点では、予定どおり来年４月に１０％に引き上げたい」と述べて、予定どおり消費税率を引き上げたいとする考えを改めて示しました。

リフレで失敗した安倍首相が、次に頼るのは原始ケインズ主義らしい。国際金融経済分析会合で、スティグリッツは予想どおり消費税の10％への増税の先送りを提案した。2014年の先送りのときクルーグマンを官邸にまねいたのと同じ手だが、それで景気はよくなったのだろうか。 彼らに共通しているのは、金融政策の有効性を否定して財政政策を推奨し、「長期停滞に入った局面では金利上昇のリスクは小さいので財政規律を守る必要はない」という最近はやりの主張だ。ゼロ金利でも、政府支出が増えればGDPは増える。1200万人の老人に3万円ずつばらまけば、GDPは少なくとも3600億円増える。 しかしこれは一時的な効果で、バラマキが終わると元に戻り、政府債務だけが残る。日本でも2011年に震災の復興需要で財政支出を大きく増やし、これが「アベノミクス効果」と錯覚された。今の不況は、復興需要が終わったことが一つの原因だろう。 民間

――2017年4月に予定される消費増税についてどうお考えでしょうか。「アベノミクスの最大の眼目はデフレ脱却だ。（14年4月の消費増税は）消費や予想インフレ率に影響を与えており、増税は延期か、できれば凍結すべきだ。最近では減税論も出てきている。消費は低迷から戻っておらず、減税も考えられる。色々な意見があるが、落ち込みを完全に回復するには（消費税を）5%に戻すのがよいと考えている」「財政面では財源

東京大学法学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校経営大学院修了（MBA）。博報堂、ボストン コンサルティング グループ、チューリッヒ保険などで、一貫して新商品開発、ブランディングを含むマーケティング戦略の立案・実行にあたる。 現在、August-a代表、コンテンツ3顧問として、各社のコンサルティング業務に従事。また、マネジメントスクールや大手企業などの研修において、論理思考・戦略思考の講座を多数担当。表層的なツールの解説に終始することなく、シンプルな言葉で思考の本質に迫る研修スタイルに定評があり、のべ1万人以上の指導実績を持つ。 著書に『あの人はなぜ、東大卒に勝てるのか──論理思考のシンプルな本質』（ダイヤモンド社）、『世界一わかりやすいロジカルシンキングの授業』（KADOKAWA）、『超MBA式ロジカル問題解決』（PHP研究所）、『ロジカル面接術』（WAC）などがある。最新刊『新マーケ

政府は16日、世界経済について有識者と意見交換する「国際金融経済分析会合」の初会合を開いた。講師のスティグリッツ米コロンビア大教授は世界経済の低迷を理由に2017年4月の消費税率引き上げは先送りすべきだと提言した。消費増税をめぐる意見は民間エコノミストの間で割れている。分析会合での意見は安倍晋三首相の判断に影響を与える可能性がありそうだ。「15年はリーマン・ショック以降最悪の状況だったが、16

2017年4月に予定される消費税率10%への引き上げを巡り、専門家の間でも意見が真っ二つに割れている。16日の国際金融経済分析会合では、ノーベル経済学賞を受賞したジョセフ・スティグリッツ米コロンビア大教授が安倍晋三首相に増税延期を提言するなど、市場では増税が再び先送りされるとの観測も高まりつつある。財政問題に詳しい慶応大の土居丈朗教授に、消費増税に対する意見や見通しを聞いた。――消費増税が先送り

安倍政権が企業に積極的な賃上げを呼びかけてから３年目となる今年の春闘の一斉回答が１６日あり、自動車、電機などの大手企業が賃金体系を底上げするベースアップ（ベア）を決めた。ただ、過去最高水準のベアが相次いだ前年と比べ上げ幅は小さく、「官製春闘」は３年目で勢いを失っている。▼３面＝アベノミクスに影、１… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。