米国に広がる「ジャパニーズ」外来種 虫や野草に苦慮 米州総局 西邨紘子 - 日本経済新聞米国で日本に由来する虫や野草が繁殖している。気候の温暖化などを背景に、これまで影響が少なかった地域に生息を広げる例が相次ぎ報告されている。「ジャパニーズ」と呼ばれるこうした動植物の増加を抑える取り組みも始まった。「ジャパニーズ・ジャイアント・スパイダー（日本の巨大グモ）が風に乗って襲来する」。2024年の初夏、米国の現地ニュースサイトにセンセーショナルな見出しが躍った。日本では本州から九州にか
最高裁裁判官の国民審査、全員信任 4人は「不信任」1割 - 日本経済新聞
総務省は28日、27日投開票の衆院選と同時に実施した最高裁裁判官の国民審査の結果を発表した。2021年の衆院選後に任命された6人が対象で、全員が信任された。約5572万の投票があり、投票率は53.64%で前回より2.05ポイント低かった。罷免を求める投票（×印）の割合が最も高かったのは、最高裁長官の今崎幸彦氏の11.46%だった。そのほか尾島明氏、宮川美津子氏、石兼公博氏も1
マグロの精子作る小型魚開発、成熟期間６分の１に 東京海洋大学 - 日本経済新聞
東京海洋大学の吉崎悟朗教授らは、クロマグロの精子を作るサバ科の小型魚を開発した。通常、クロマグロが精子を作るには生後4年程度かかるが、開発した魚では誕生から8カ月で精子を生み出した。別種の魚がマグロの精子を作り出した例は初とされ、迅速な品種改良技術や安価な養殖手法への応用が期待される。成果をまとめた論文は英科学誌「ネイチャーコミュニケーションズ」に掲載された。研究チームはサバ科の小型魚「スマ
【石川】水素調理、次は七輪で 機械設計のジータが開発着手 - 日本経済新聞
機械設計のジータ（石川県能美市）が水素を燃料とする七輪を開発する。2025年の実証実験開始を目指す。同社は成長分野の1つとして水素関連機器の開発を手がけてきた。二酸化炭素（CO2）を排出しない「水素調理」は煙を出さない点などが評価され、コンロのほか食事を提供するレストランも登場している。普及を想定して七輪の商品化を目指す。水素七輪は金属に水素を吸着させて貯蔵する「水素吸蔵合金」の入ったタンクを
原子力機構、原発燃料製造時の劣化ウランを蓄電池に レアメタル代替 - 日本経済新聞
日本原子力研究開発機構は、原子力発電の燃料製造時に出る副産物の劣化ウランを転用した蓄電池の開発を進める。電気を蓄える物質として劣化ウランを用いる。劣化ウランが出す放射線は弱く、人体への影響は比較的小さいとされる。2035年までに再生可能エネルギーの余剰電力を蓄える蓄電池として実用化を目指す。原発燃料の原料となる天然ウランには性質が異なるウラン238やウラン235が含まれる。燃料として有用なウラ
その香り、私は苦痛…柔軟剤など「香害」に配慮促す動き - 日本経済新聞
生活用品の香りによる頭痛や吐き気に悩む人が増えているとして、配慮を促す動きが目立ち始めた。香りが原因の体調不良は「香害」とも呼ばれる。詳しいメカニズムは解明されていないが外出や通勤が難しくなったケースもある。人が集まる場所で強い香りがするものの使用を控えるといった対応を自治体などが呼びかけている。「苦しみはなかなか理解してもらいにくい」。関東地方に住む50代の女性は訴える。約4年前、勤務する学
台湾有事対処、アメリカが報告書 「日本の協力ないとほぼ不可能」 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
「歯生え薬」安全性試験へ 京都大発新興が4.5億円調達 - 日本経済新聞
京都大学発スタートアップのトレジェムバイオファーマ（京都市）は「歯生え薬」の開発に向け、臨床試験（治験）の前段階の安全性試験に乗り出す。このほどベンチャーキャピタルなどを引受先とする第三者割当増資で4億5000万円を調達した。トレジェム社は歯の成長を抑制するたんぱく質を発見、この働きを止める抗体を開発した。先天的に永久歯が生えない先天性無歯症や永久歯が抜けた後でも存在する「歯の芽」に働きかけ、
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東京都、晴海―日の出の「舟通勤」開始 5月22日から - 日本経済新聞
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