オープンデータと博物館
The document summarizes the UNISIST model, which was proposed by the United Nations in 1971 to promote an international information system covering science and technology. UNISIST aims to establish a loosely connected network of information services through voluntary cooperation and help developing countries build scientific information infrastructure. It conceptualizes the flow of information bet
つながれインフォプロ 第21回
Online ISSN : 1347-1597 Print ISSN : 0021-7298 ISSN-L : 0021-7298
CA1847 – ライブラリアンによるWikipedia Townへの支援 / 是住久美子
Wikipedia「プロジェクト:アウトリーチ/ウィキペディアタウン/アーカイブ」より作成 http://ja.wikipedia.org/wiki/プロジェクト:アウトリーチ/ウィキペディアタウン/アーカイブ（参照 2015-04-26） Wikipediaに掲載されている記事や、Wikimedia Commonsにアップロードされた画像は、クリエイティブ・コモンズライセンスの「表示-継承(CC BY-SA)」で利用可能(5)であり、クレジットの表示と、改変した場合は同じライセンスで提供するという二つの条件を守れば自由に利用できる。Wikipediaの記事やWikimedia Commonsの画像もオープンデータの一つということで、オープンデータ関連のイベントとしてWikipedia Townが開催されることも多い。 3．オープンデータ京都実践会 2013年に京都市で開催されたオープン
NDL書誌情報ニュースレター33号
2015 年 2 号（通号 33 号） NDL 書誌情報ニュースレター 目 次 Linked Open Data―欧米国立図書館の動向と国立国会図書館の取組み （電子情報部 電子情報流通課 橋詰秋子） 1 典拠データの拡充を進めています―新展開 2013 に基づく取組みから （収集・書誌調整課 柴田洋子） 4 コラム：書誌データ利活用（7） ―Web NDL Authorities 解読講座 その 2―いろいろ探せる SPARQL（スパークル） （収集・書誌調整課 柴田洋子） 7 コラム：おおきなほんのはなし （国内資料課 古賀香織） 17 おしらせ：全国書誌データ・レファレンス協同データベース利活用研修会を開催します （収集・書誌調整課） 19 おしらせ：書誌データ水準を公表しました （収集・書誌調整課） 21 おしらせ：平成 26 年度書誌調整連絡会議の概要を掲載しました （収集・書誌
Open Knowledge Foundationが『オープンデータハンドブック』の新版を公開
2015年5月13日に、英国のOpen Knowledge Foundationが『オープンデータハンドブック』（Open Data Handbook）の新版を公開したと発表しています。 同書は、オープンデータコミュニティの専門家メンバーによって執筆され、18以上の言語に翻訳されているとのことです。 2012年に公開されたVer.1.0の更新版にあたり、3年間で学んだ教訓が反映されており、公務員、ジャーナリスト、活動家、開発者、研究者だけでなく、オープン・データの公開者を含む、幅広い読者を想定しているとのことです。 Announcing the new open data handbook（Open Knowledge Foundation Blog,2015/5/13） http://blog.okfn.org/2015/05/13/announcing-the-new-open-dat
CA1825 – オープンデータと図書館 / 大向一輝
CA1826 – アジアにおける納本制度の動向―シンガポール、マレーシア、ベトナム、台湾の事例― / 齊藤まや 動向レビュー オープンデータと図書館 国立情報学研究所：大向一輝（おおむかい いっき） 1. はじめに ネットワークの高速化やサーバ・ストレージの低廉化に伴い、ウェブにおける情報公開のコストは低減し続けている。その中で、いわば完成品の情報である文書・文献だけを公開するのではなく、それらを作成するための基礎資料やデータを同時に共有する事例が増加している。これらの情報を参照することで、元の文書・文献の信頼性を確認することが可能になるとともに、さまざまな情報源からのデータを組み合わせて新たな知見を引き出すことや、新規ビジネスの基盤になることが期待される。近年、このようなデータの公開・共有の取り組みがオープンデータと呼ばれ、主に政府・自治体や学術コミュニティにおける活動が注目されている。
お知らせ : 京都新聞
File Not Found. 該当ページが見つかりません。URLをご確認下さい。 お知らせ 事件・事故のジャンルを除き、過去６年分の主な記事は、インターネットの会員制データベース・サービスの「京都新聞データベース plus 日経テレコン」（http://telecom.nikkei.co.jp/public/guide/kyoto/）もしくは「日経テレコン」（本社・東京 http://telecom.nikkei.co.jp/）、「ジー・サーチ」(本社・東京、 http://www.gsh.co.jp)のいずれでも見ることができます。また、登録したジャンルの記事を毎日、ネット経由で会員に届ける会員制データベース・サービス「スカラコミュニケーションズ」(本社・東京、http://scala-com.jp/brain/) も利用できます。閲読はともに有料です。 購読申し込みは下記のページから
各府省のオープンデータの利活用サイト「データカタログサイト試行版」が公開
2013年12月20日、「データカタログサイト試行版」が公開されました。このサイトは、各府省の保有データをオープンデータとして利用できる場をつくり、データの提供側・利用側双方にオープンデータのイメージを分かりやすく示すことを目的としているとこのとです。 各省庁のデータへのリンクを集めた「データ」と、活用事例などをまとめた「オープンデータの取り組み」などが提供されています。 「データ」では、各省庁の公開するデータへのリンクを集めたデータセットを組織や重点分野のグループ、タグなどからも探すことができるようです。データについては、「電子行政オープンデータ推進のためのロードマップ」において重点分野とされた白書、防災・減災情報、地理空間情報、人の移動に関する情報、予算・決算・調達情報を中心に登録しているとこのとです。2013年12月20日現在、約9,400件のデータセットが登録されています。 「オー
フランス国立図書館、2014年1月から記述メタデータをオープンライセンスで提供
フランス国立図書館（BnF）が、2014年1月から書誌レコード1,200万件や典拠データ250万件を、オープンライセンスで提供することを発表しています。情報源を明示さえすれば、商用利用も自由に行ってよいとしています。 Ouverture des données publiques Les métadonnées descriptives de la BnF sous “licence ouverte” de l’État(2013/12/13付け) http://www.bnf.fr/fr/professionnels/anx_recuperation_donnees/a.ouverture_donnees_bnf.html
総務省｜報道資料｜「オープンデータシンポジウム」の開催
総務省及びオープンデータ流通推進コンソーシアムは、平成25年12月9日（月）に、「オープンデータシンポジウム」を開催します。 総務省では、「電子行政オープンデータ戦略」（平成24年7月4日 IT総合戦略本部決定）に基づき、各主体・分野内で閉じた形でのみ利活用されているデータを、社会で効果的に利活用することのできる環境（オープンデータ流通環境）の整備に向けて、オープンデータ流通推進コンソーシアム（会長：株式会社三菱総合研究所理事長 小宮山宏）等と連携して取り組んでいるところです。 その一環として、昨年12月10日、総務省及びオープンデータ流通推進コンソーシアムは、「オープンデータシンポジウム（オープンデータは社会を変えるか 私たちが今取り組むべきこと）」を開催しました。 昨年のシンポジウム以降も、本年6月14日に「日本再興戦略」及び「世界最先端 IT 国家創造宣言」が閣議決定され、政府のデー
次世代学術コンテンツ基盤共同構築事業 │ イベント情報 │ 図書館総合展（Library Fair & Forum） │ 第15回（2013）
・ CiNii ・ KAKEN ・ 機関リポジトリ ・ 電子リソース管理データベース（ERDB） ・ JAIRO Cloud（共同リポジトリサービス） ・ 『学認』(Gakunin：学術認証フェデレーション) 今回の出展では、『CiNii』、『KAKEN』等のコンテンツサービスや、『電子リソース管理データベース（ERDB）』の紹介と、『JAIRO Cloud（共用リポジトリサービス）』、『学認』(Gakunin：学術認証フェデレーション)の参加相談を予定しています。 下記時間帯にお越しいただきますと、個別相談に職員が応じます。 各日2回：12：20～13：00／14：50～15：30 図書館総合展サイト NII図書館総合展サイト
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日本のオープンデータ憲章アクションプラン（案）が公開
2013年10月29日に開催された各府省情報化統括責任者（CIO）連絡会議で、議事として日本のオープンデータ憲章アクションプラン（案）が取り上げられており、配付資料「日本のオープンデータ憲章アクションプラン（案）」が首相官邸のホームページで公開されています。 日本のオープンデータ憲章アクションプラン（案）の概要 http://www.kantei.go.jp/jp/singi/it2/cio/dai53/siryou1.pdf 日本のオープンデータ憲章アクションプラン（案）（和文） http://www.kantei.go.jp/jp/singi/it2/cio/dai53/siryou2.pdf 日本のオープンデータ憲章アクションプラン（案）（英文） http://www.kantei.go.jp/jp/singi/it2/cio/dai53/siryou3.pdf 第53回 各府省情報
芸術・文化情報とオープンデータ – 東京藝術大学 アーカイブセンター
開催日: 2013年11月28日(木) 13:00〜18:00 場 所: 東京藝術大学 美術学部中央棟1階 第1講義室 主 催: 東京藝術大学 総合芸術アーカイブセンター 昨今、ヨーロッパを中心に人類共通の財産として芸術や文化的価値の高い資料をアーカイブし、データで公開する活動が盛んに行われている。このような状況の中で、東京藝術大学では、本学の活動記録や資料の保存と継承、社会に対するアカウンタビリティ、総合芸術大学としての特性と独自性を強くアピールすることを目標に掲げ、2011年に5ヵ年の計画で総合芸術アーカイブセンターを設立した。本シンポジウムでは、これまでの研究活動の中で明らかになった課題を報告するとともに、国内外で進む“情報のオープン化”の流れに対して、これからの日本の芸術や文化、学術情報の扱いについて法的な要素を絡めた議論を進めていく。 開催プログラム
公的機関がデータを公開しない理由 | オープンデータとオープンガバメントを推進する Open Knowledge Japan
Sunlight Foundationが公的機関がデータを公開しない理由について、現場の声を集めたブログを連載しました。記事はPart 1からPart 10まであり、米国のオープンデータ推進者が連邦政府や地方政府などの担当者からデータを公開しない理由について直接聞いた生の声を集めたものです。以下にその概要を示します。
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英Open Data Institute(ODI)、世界中のオープンデータに関する優れた取組み等について表彰する“Open Data Awards”2015年の受賞者を発表
オープンデータとLinked Open Data＠筑波大学研究談話会（2013.12.18）
[PDF]次世代目録所在情報サービスの在り方について（最終報告）（平成21年3月）
http://2013.libraryfair.jp/node/1968
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