米国BISGがE-BookのISBN指定の指針 – EBook2.0 Magazine
米国の出版業界のシンクタンクであるBook Industry Study Groupは、E-BookのISBN指定に関して生じている混乱を解決するため、1年半に及ぶ成果をベストプラクティス(推奨手順)としてまとめ、Policy Statement (指針)として公表した。これは北米の標準化機関や出版関連団体の推薦を受けており、2012年3月までに出版社に採用されることが期待されている。 指針の策定に当たったBISGのIdentification Committeeのフィル・メイダンス委員長（アシェット・ブック･グループの出版標準・慣行担当）は、「実世界の事例や応用に基づいた実践的な勧告を作成することが出来た。E-Bookはまだ進化しているので、勧告をさらに改善して、デジタルブックをどのように同定すべきかという課題に対し、実践的で柔軟な指針をつくっていく」と述べている。 新指針は、過去の4つ
米国の書籍産業研究グループ（BISG）、電子書籍へのISBN付与についての方針文書を発表
米国の書籍産業研究グループ（BISG：Book Industry Study Group）が、2011年12月7日付けで、電子書籍等のデジタル製品へのISBN付与についての方針文書（Policy Statement）を発表しています。一般的ルールやベストプラクティス等が掲載されており、ベストプラクティスの欄には、「文字だけのものと音声等が追加されているものは別のISBNを付与」「フォーマットが違う場合は別のISBNを付与」「利用者層に応じて使用条件が変わる場合は別のISBNを付与」等が示されています。 Official BISG Policy Statement on Best Practices for Identifying Digital Products Now Available（BISG 2011/12/7付けのプレスリリース） http://www.bisg.org/news
ISBN機関、電子書籍へのISBN付与に関する見解を公表
国際ISBN機関（International ISBN agency）は、電子書籍へのISBN付与に関する同機関の見解を示すポジションペーパーを公開しています。同じ内容でも異なるフォーマットの電子書籍には異なるISBNを付与するというのが基本ルールとなっていますが、最初のオリジナルのフォーマット（.epubが主流）にのみISBNをつける出版社もあり、同じISBNで異なるフォーマットのものが発生するなどの混乱が生じていることが背景にあります。ポジションペーパーでは、勧告（recommendation）として、以下のような点を指摘しています。 ・出版社はそれぞれのフォーマットに異なるISBNをつけることを勧める。 ・Amazon社のKindleのように、限定されたルートで特定のフォーマットのみが流通する場合には、ISBNを付与しなくてもよい。 ・出版社が別々のISBNを付与しない場合には、20
Ｗｅｂ上のデジタルコンテンツに対するＩＳＢＮ付与の基準 – 日本図書コード管理センター
２００４年のＩＳＢＮ年次総会の決定を受け、当センターでは日本の実情に合わせ、Ｗｅｂ上のデジタルコンテンツに対するＩＳＢＮ付与の基準を下記のとおり決定した。 特定の表題を持つ著作物で下記の諸条件を充たすものは、フィジカルな形態を持たないＷｅｂ上のデジタルコンテンツであっても、ＩＳＢＮを識別記号として使用することができる。 以下に記載しない事項については従来のＩＳＢＮ運用規定に従う。 必須条件 Ａ [付与の対象] (1) 国際基準でＩＳＢＮの対象外とされたものでないこと。国際的に該当しないものとして指定されたものは以下の通りである。 オンラインデータベース等、恒常的に更新され、更新データへのアクセスが常時可能な電子出版物 ウェブサイト 販売促進もしくは広告物 電子掲示板 Ｅメール、その他電子通信 検索エンジン ゲーム 私的文書（個人の履歴書、自己紹介文等） スケジューラー・日記・ブログ (2)
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