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福島第一原発事故以降、「御用学者」と罵声を浴びせられたこともある菊池 誠教授。それでも彼が発言を続けた理由とは? あらゆる情報が錯綜し、安全なのか危険なのか、それどころか何が起こっているのかさえよくわからなかった福島第一原発事故の直後、「直ちに健康に影響はありません」という“大本営発表”に心から安心できた人はどれほどいただろうか。そんななか、ツイッターでより正確な情報発信を試みた何人かの科学者がいた。 そのひとりが、大阪大学サイバーメディアセンター教授の菊池誠氏だ。特にインターネット上や週刊誌上で飛び交う、科学的根拠やソースの怪しい危険情報について、彼は「それはおかしい」「真実ではない」と注文をつけ続けた。そんな姿勢に“御用学者”と罵声を浴びせる人たちもいたが、それでもなお発信をやめなかったのは科学者としての責務か、それとも人としての正義感だったのか―。 *** ■とんでもないことを言う“
part1、part2はコチラ 合理的に達成可能な範囲で対応すること ──結局のところ、ぼくらは放射能汚染で死ぬんでしょうか? 鹿野 そりゃ、人間いつかは死ぬけどね(笑)。オレはまったく気にしてません。 放射能というか、セシウム牛が食卓に出ても、黒毛和牛うめ~って普通に食べますよ。 ──えーっ。鹿野さんはハッキリ言う人だから、答えもある程度は予想してましたが、それにしてもずいぶんズバリと。 鹿野 さっきも言ったように、オレは頭おかしいから(笑)。ただ、それを誰にでも押しつけるつもりはなくて、たとえば、小さい子供を持つ親御さんの心理としては、不安になるのは当たり前だよね。とくに、東京とかのお母さんは家庭内で孤立しがちだと思う。一生懸命にニュースを追って怖い情報ばかり見つけて、子供に「砂場で遊んじゃいけません」とか言うわけじゃない。でも、子供は親離れしかけてるから、言うこと聞きゃあしない。それ
癌大国であることはむしろ誇りである 日本人の死因の1位は悪性新生物(癌)である。1980年ごろから、脳血管疾患を抜いた。WHO Mortality Database*1で調べてみると、2006年で日本の総死亡数は108万4450人、うち悪性新生物が原因なのが32万9314人で、総死亡の30.4%を占める。ちなみに、イギリス 27.0%、アメリカ合衆国 22.8%、イタリア 27.0%、ドイツ 25.7%、フランス 28.2%であった。ダントツとはいえないまでも、日本は確かに癌による死亡率は高い。ではその原因は?「化学物質」「食物添加物」による汚染や、「放射線」「石油から作った薬」などの不適切な医療が原因だという主張もあるが、間違いである。以下は、食生活の変化が原因だという主張。 ■どうして日本は癌大国になってしまったのか?(食と健康)*2 今日本で、ようやく食育に取り組み始めてきましたが、
今年の2月7日前後に、オーストラリアのヴィクトリア州で大規模な山火事(ブッシュファイア)が同時発生し、200人近くが死亡、約500人が重軽傷を負い、約2,000世帯が住まいを失うという大惨事がありました。 私が当地香港で所属するラグビー・クラブには多くのオーストラリア人がいるので、あの時期は、「(家族や友人は)大丈夫だったか?」というのが挨拶代わりになっていました 。 幸い私の周りには、身内や知り合いに直接被害を受けた人はいませんでしたが、知り合いのオーストラリア人弁護士が吐きすてるように言った次の言葉が印象に残りました。 「バカなグリーニーたち(Greenies=環境保護主義者)の責任だよ。」 どういうことか聞いてみると、つまり次のようなことだったのです。 主に中国経済に牽引され好景気が続いたオーストラリアでは、ちょっとした不動産ブームがすすみ、ここ数年間に郊外エリアの外環部での宅地造成
公衆衛生に関わる問題について権威のない立場から不確かな情報を発信すべきではないので、ごく普通の市民であるブロガーとしてできることは、確かな情報源を引用するくらいのことだろう。マスクについて、典拠明記の上、気になったことをまとめておきたい。 この問題で一番参考になったのは、ニューヨークタイムズのコンサルタント・ブログに掲載された"Is It Safe to Fly During the Swine Flu Outbreak?"(参照)、という、専門家マーク・ジェンドルー(Mark Gendreau M.D.)による質疑応答だった。"Q. Are there ways to protect oneself against the spread of swine flu when flying?"(旅行中、豚インフルエンザの拡散に対して個人できる防御策はありますか?)という問いで、マスクについて
[前回からの続き] そもそもIPCCの成立過程自体,非常に政治的である.サッチャー政権がエネルギーの戦略的確保のために,電力を石油から原子力に移行させる政治的説得材料として人為由来のCO2による温暖化神話を作るように集めた研究団体が母体となっている.そして,科学研究の助成金も人為由来のCO2による温暖化を研究する研究者に恣意的に配分し,温暖化は太陽活動の自然原因によるとする研究者をネグる方向に向けられたそうだ.そして,研究費というインセンティブのために,研究者は人為由来CO2が温暖化の原因であることを証明する研究を多く行い,そのためにそのような研究成果が多く出るようにになったと,番組では示唆している. また,地球温暖化問題の研究的側面については,とにかく研究のインセンティブ構造が歪んでいる.かなり前から,気候周辺系の科学分野では,地球温暖化問題に関する研究でないと,グラントが獲得しにくい.
UKのChannel 4が昨年5月に放映した話題の以下の番組をDVDで観てみた. The Great Global Warming Swindle やっぱりというか,自分が見聞してきたこと(僕は,地球温暖化説の父であるJim HansenのNASAにおける直属の部下だった先生の弟子になる)と,全く矛盾なかったので,そうなんだろうな感があった.人為由来CO2の温室効果ガスとしてのメカニズムが過大評価されているとか,温度上昇が先行しCO2濃度がそれに追随するから温度が上がってCO2濃度が上がったのが正しくCO2濃度が上がって温度が上がったのは正しくないとか,1940年から1970年の温度下降と人為由来のCO2濃度の逆相関だとか,地表による観測と反対の観測結果を氷床コアも気球による観測も衛星による観測も与えていて温暖化の事実は観測されず,特に上空10kmの温室効果がいちばん効くところの温度上昇が
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