米大リーグ中の投手がざわついた。3月の「ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）」で、大谷翔平選手が大リーグでトレンドの新球種「スイーピング・スライダー（スイーパー）」を投げ、エンゼルスのチームメート、マイク・トラウト選手から三振を奪って日本を優勝に導いた翌朝のことだ。 これまでのキャリアで最大のステージに立った大谷は最も恐れられている打者との対決で、水平方向の動きが極端に大きいスライダーを投げた。大谷がスイーパーと呼ばれるこの球種を本格的に使い始めたのはほんの1年前だ。 大谷の持ち球は大リーグに移籍した当時の四つから七つに増えた。スイーパーはここ数年で新たに加えた3球種のうちの一つだ。球種が増えたことでボールを上下、左右に変化させることが可能になり、自身の強みを使っていかなるバッターの弱点も突くことができるようになった。 ...

「自動車業界はあまりにも厳しい」。これは、6日開催された米投資会社 バークシャー・ハザウェイ の年次株主総会で、電気自動車（EV）へのシフトがもたらす機会についての質問に対するウォーレン・バフェット氏の回答である。数日後、EV新興企業の決算報告が行われたが、同氏に異論を挟むのは難しい。

店員と交流がゼロだからと言って、チップをいくら渡すべきかというモラル上の難問から解放されるわけではない。 全米の空港やスタジアム、クッキーショップ、カフェなど至る所にあるセルフレジの画面に、20％のチップを催促する表示が現れ、すでにタクシーなどでチップを要求する画面の急増に直面している消費者をいら立たせている。企業経営者は、催促を自動化することで心付けが大幅に増え、従業員の報酬アップになる可能性があると指摘する。だが無人のセルフレジによるチップの催促は、チップの存在に疑問を抱く顧客の増加につながっている。 「彼らはセルフレジで人件費を削減している。何のためにチップを求めるのか。誰がもらうのか」。首都ワシントンにあるアメリカン大学の4年生、イシタ・ジャマールさんはそう話す。彼女がよく行く飲食店でもセルフ方式のチップ請求が増えているという。 ...

【ニューヨーク】感謝祭（11月の第4木曜日）の週末の未明、人事情報分析のスタートアップ企業でシニアエコノミストとして働くレイハン・アヤスさん（31）がミッドタウンマンハッタン地区のバーを出ようとした際、さっき出会ったばかりの男に「iPhone（アイフォーン）13 Pro Max（プロ・マックス）」を奪われた。 数分以内に自分のアップルアカウントとそれにひも付いていた写真や連絡先、メモをはじめとする全てのデータにアクセスできなくなった。24時間後には銀行口座から約10万ドル（約1360万円）が消えていた。 同様の事件の報告が全米の警察署で増えている。犯人は非常にローテクな手口でiPhoneの持ち主に目の前でパスコードを打ち込ませ、後でそのスマホを奪い、彼らのデジタルライフを盗んでいる。 ...

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【小樽】中国人富裕層の日本への移住が増えている。不動産業者や中国人コミュニティーからそうした声が聞かれる。背景には母国での社会的、政治的緊張がある。 北海道小樽市で不動産業を営む石井秀幸氏は、日本に移住するため不動産の購入を希望する中国人からの問い合わせが、最近急増していると話す。 アマンダ・ウーさん（62）もその一人だ。中国国有企業の元幹部で、国際不動産投資で富を築いた。とりわけ新型コロナウイルス流行に伴う規制や自由が制限されていることへの懸念から、日本に関心を向けたと語る。 「ロックダウン（都市封鎖）はとてもつらかった」とウーさん。中国で大半の規制が解除されたため北京に戻る機会が増えるだろうが、それでも日本での滞在を続けるつもりだという。友人の間では、日本移住への関心がかつてないほど高まっている。 ...

世界は今、半導体チップであふれている。 チップは2年間の旺盛な需要による世界的な不足から一転、供給過剰に陥っている。金利上昇や株価下落、リセッション（景気後退）懸念を受け、電子機器製品に対する消費者需要は減退している。チップ在庫の膨張は、より広範な経済の現状を反映している。小売業者は棚に商品があふれ、新型コロナウイルス流行初期に高い需要のあった製品の生産者が今、在庫のだぶつきに直面している。 チップの現状は、消費者にとっては朗報となっている。洗濯機やノートパソコンなどさまざまな製品を1年前よりも早く、時には安く手に入れることができるためだ。一方、チップメーカーはそうした変化を受け、ここ数カ月で損なわれた収益性を回復しようと、相次ぎ人員や設備投資の削減に踏み切っている。 ...

何年もかけて熱心に従業員を増やしてきた米ハイテク企業のリーダーたちが今、これまでと異なるメッセージを相次いで発信している。申し訳ない、事業拡大ペースが速過ぎた、というものだ。 フェイスブックを運営するメタ・プラットフォームズのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）は9日、過ちを認めるハイテク企業幹部の仲間入りをした。従業員の13％に相当する1万1000人を削減すると発表した際、同氏は従業員に対し、新型コロナウイルスの感染拡大後に見られたオンライン利用の急激な増加は恒久的なものだと考えていたと伝えた。「私は間違っていた。責任を取る」と述べた。 その数日前には、昨年まで米ツイッターを経営していた共同創業者のジャック・ドーシー氏が、同社の新オーナーに就任したイーロン・マスク氏が約50％の人員削減を行ったのを受けて、遺憾の意を表した。「私は会社の規模をあまりにも急速に拡大させた。そのことに

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中国が台湾周辺で開始した実弾演習では、台湾を封鎖するシナリオに沿って作戦を実施しているもようだ。この演習からは、中台間で紛争が発生した際に中国指導部が展開し得る威圧的な戦術が透けて見える。 今回の軍事演習はナンシー・ペロシ米下院議長の台湾訪問への対抗措置で、4日正午から4日間の日程で始まった。台湾を包囲するように6区域で実施されており、一部は台湾の主要な商業港に近く、台湾が「領海」と主張する海域とも重なっている。軍事専門家からは「一時封鎖」との指摘も出ている。 中国は台湾を自国の領土とみており、必要なら武力統一も辞さない構えをみせている。この悲願を達成し、米国の介入を抑止する目的で、数十年にわたり軍拡を進めてきた。とはいえ、中国は全面的な台湾侵攻に踏み出す能力はまだ持っておらず、向こう数年で実行する作戦としてはあまりに複雑でリスクが高すぎる、と指摘する専門家は多い。 ...

最近毎回のように、たまたま出会った他人が「近づきすぎ」だと感じるなら、それはあなただけではない。研究者やメンタルヘルスの専門家によれば、新型コロナウイルス大流行の前はほとんどの人が平気だった間隔でも、今では多くの人が近すぎると感じている。 コロナ流行前および流行下で、マサチューセッツ総合病院の研究者が少人数の被験者グループを対象に行ったパーソナルスペースの範囲に関する試験では、必要とされるパーソナルスペースが平均40～50％増加していたという。この研究を主導したハーバード大学医学部のダフネ・ホルト准教授（精神医学）が明らかにした。 ホルト氏は「人々が社会的距離の確保を実践し、新型コロナに感染するかもしれないという不安を抱くのが当然だった状況を考えれば、この結果はある意味では意外なことではないだろう」と語る。「パーソナルスペース内に侵入されれば、不快さは増す」 ...

大学時代、リモートで働いたり勉強したりしていたシャノン・チンさん（22）は現在、家族とカナダのトロント近郊に滞在しながら、リモートで2つの仕事を掛け持ちしている。ユーザー体験の仕事の方は、契約後1年半近くたった昨年12月まで同僚と顔を合わせる機会がなく、実のところ、彼らの顔を全く見たことがなかった。 「私たちは会議でカメラを切っていた。だからどんな顔をしているのかさえ知らなかった」 もう一方のソーシャルメディア関係の仕事では、「同僚の誰にも会ったことがない。ただの一人も」と彼女は言う。 オフィスで一度も働いたことがない若い従業員が増えつつある。彼らは新型コロナウイルス禍のさなかに卒業し、オフィスが閉鎖され始めた頃に就職した。そして彼らの多く――特に、大体1997年以降に生まれた「Z世代」――は、リモートワークが多くの企業で当たり前になるなか、この先もオフィスに出勤しないのではないかと想像し

ロシアの外務省や同国最大の証券取引所、さらに大手国有銀行のウェブサイトが、2月28日にオフラインになった。ボランティアのハッカー集団が、ロシアのウクライナ侵攻に対する報復を誓って立ち上がったためだ。 ウクライナ政府が創設した「IT軍」は28日、チャットアプリ「テレグラム」のチャンネルで20万人以上のフォロワーに対し、モスクワ取引所のウェブサイトをダウンさせるよう呼び掛けた。その31分後、同チャンネルの管理者は、取引所のウェブサイトがオフラインになったことを示唆するスクリーンショットを共有。「ミッション完了！」と英語で記した。 こうしたウェブサイト攻撃は、ロシアのサイトを一時的にダウンさせたり、反戦メッセージで書き換えたりする、ローレベルのサイバー攻撃の一例だ。ウクライナのボランティアや自称ハッカー活動家グループ（ハクティビスト）がそうした活動への関与を明らかにする一方、一部の犯罪ランサムウ

――筆者のトム・ローガン氏は米ニュースサイト・週刊誌「ワシントン・エグザミナー」の国家安全保障担当ライター ＊＊＊ ロシアのウラジーミル・プーチン大統領がウクライナ侵攻に乗り出す気配が濃厚となる中、米同盟諸国の大半はウクライナ政府を支持し、北大西洋条約機構（NATO）加盟諸国の中で脆弱（ぜいじゃく）な国々を安心させる行動を見せている。しかしドイツは、ロシアの利益を欧米側の利益よりも優先するという、異なった対応を示している。 ドイツ政府の対応からは、厳しい現実が分かる。それは、米国と第2次大戦後の民主的国際秩序が、中国・ロシアという2つの最も重大な安全保障上の脅威に直面する中で、ドイツはもはや信頼できる同盟国ではなくなったということだ。ドイツにとっては、安価なガス、中国向け自動車輸出、そしてプーチン氏を怒らせないことが、民主主義に支えられた同盟諸国の結束よりも重要なように見える。ウクライナの

ジョー・バイデン米大統領は26日、新型コロナウイルスの発生源について、より突っ込んだ調査を行うよう情報当局に指示した。バイデン氏は、この問題に関する米国務省の調査部署の閉鎖を命じたと伝えられていたため、今回の対応は方針転換となる。同氏が自身のみっともない判断を取り繕おうとしているのは、ウイルスが武漢ウイルス研究所から流出した可能性を示す証拠によってついに「ダムが決壊」したためだ。当初から疑わしい事実が明らかになっていたのに、大統領が調査を指示するまでこれほど時間がかかったのは恥ずべきことである。

パスワード管理ツール、これがおすすめ　WSJ記者レビュー 「LastPass」「Dashlane」「1Password」「Bitwarden」のうちベストなツールは？

米国で最もエネルギーが豊富なテキサス州で、数百万人の住民が何日間も電気と暖房のない状況を強いられたのはなぜだろうか。しかも、冬の厳しい寒さの中でだ。同州のグレッグ・アボット知事は「電力不足をもたらしたのは、複数の民間電力会社だ」と語った。なるほど、民間電力会社のせいなのか。しかしそうした企業は政府の規制下にある。

筆者が教育分野のコンサルティング･職能開発企業であるIDE（従業員28人）のオフィスに到着すると、創業者ナンシー・スッラ氏の温かい出迎えを受けた。同氏は社内を案内し、従業員らを紹介してくれた。

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――WSJの人気コラム「ハード・オン・ザ・ストリート」 ＊＊＊ 米シリコンバレーのIT大手はわずか数年前、デトロイトの自動車産業を視野に捉えたかにみえた。グーグルは自動運転の試作車を走らせ、アップルは自社の自動運転車をゼロから設計していた。半導体大手インテルは2017年初め、同社としては過去2番目に大きな153億ドルを投じた買収で、画像認識用の半導体を手掛けるモービルアイを手中に収めた。画像処理半導体（GPU）大手のエヌビディアは自動運転車の中枢頭脳となる強力な半導体を設計していた。一方、アマゾン・ドット・コムの夢は地上では終わらず、16年終わり頃までに英国で、宅配用の小型無人機（ドローン）を試運転していた。 こうした取り組みの大半はまだ続いているが、話題性はかなり廃れた。アップルは最も急な方向転換をしているように見受けられ、自動運転開発の「プロジェクト・タイタン」を巡り昨年、200人余り