コンテンツ業界の底辺でイマをぼやく：第9回 新聞も雑誌もテレビも見なくなってきた30男の日常 - ITmedia +D モバイル
「最近の若いヤツは新聞を読まない」とか「昔の若いヤツはネットを知らなさ過ぎる」とか、世代によって接触メディアが違うといわれる昨今。とくにプロモーション・広告企画の打ち合わせでは、この手の話が多いですよね。「この世代はケータイ見てないから」「この世代はケータイしか見てないから」とか「この世代に訴えるにはやっぱり雑誌でしょう」とか色々データも踏まえて飛び交うわけですが……。みなさん実際はどうですか？ 僕もこの手の議論を「やっぱりちゃんとターゲットに基づいてAISAS考えないとダメですよね、アイザス。え？サス？ サスって読むんですか？ なんだかアイマスみたい（以下略」と、分かったような分からないようなフリをして聞いているわけですが、「で、実際お前どうなのよ？」と言われたら……ど、どうなんだろう？ というわけで、自分はどのようなときに、どんな理由で、どんなメディアを選んでいるかなぁというのを、今年
朝日新聞発行「論座」１０月号で休刊へ 赤字改善できず - MSN産経ニュース
朝日新聞社は１５日、オピニオン月刊誌「論座」を９月１日発売の１０月号をもって休刊することを明らかにした。 「論座」は平成７年、同社が発行するオピニオン誌「Ｒｏｎｚａ」として創刊、２年後、名称を現在の「論座」に変更した。 出版不況がつづくなか、朝日新聞社は今年４月、出版本部を「朝日新聞出版」として分社化。「ＡＥＲＡ」や「週刊朝日」の発行を引き継いだが、「論座」は朝日新聞本体が発行を続けていた。だが、広告収入などの落ち込みなどで赤字は改善されなかった。 日本雑誌協会発行の「マガジンデータ２００７」によると、発行部数は２万４００部にとどまる。 朝日新聞社は「インターネットという新たなコミュニケーション・ツールが浮上し、メディアがますます多様化していくなか、本社の言論発信誌としての一定の歴史的役割は果たしたと判断し、休刊を決めました」とコメントしている。
social web rambling 「変態コラム」は毎日の致命傷になるか？
先週「毎日新聞」をYahooで検索すると「検索のヒント」がこうなっていた。 毎日新聞 侮辱記事/毎日新聞 廃業/毎日新聞 英語版/毎日新聞 まとめ/毎日新聞 反日/毎日新聞 英語版 侮辱/毎日新聞 低俗/毎日新聞 悪行/毎日新聞 侮辱/信濃毎日新聞 最後の１件以外すべて「変態コラム」関連のキーワードで思わず笑ってしまった。毎日jpサイトを見ると現在（7/25）も自社広告だけ。有料広告はまったく目につかない。 事件の経過は「まとめサイト」に詳しいが、要は、英文毎日でライアン・コネルというオーストラリア人の社員記者が「六本木のクラブでは日本人の弁護士が豚を獣姦してから食っている」などという下劣卑猥な記事を7年も掲載してきたことが原因である。 これが5月下旬からインターネットで批判され始めたようだ。6月に入って2chにスレッドが立ってもしばらくは毎日新聞はほおかむりを続けたが、火の手が収まらない
メディア・パブ: NYタイムズ，インターネット広告で頑張っても「焼け石に水」の状況に
New York Times（NYT)の6月/第２四半期の決算が出たが，景気減速の影響で広告売上げが落ち込み，経営状況が一段と厳しくなってきた。 この厳しい状況を乗り切るためにCEOのJanet Robinsonは,2009年までに年間2億3000万ドルの経費節減を断行したいと述べた。また,8月18日からニューススタンド売りの平日紙を25セントアップの1ドル50セントに値上げすることも明らかにした。 ＮＹＴの4-6月期決算では，売上高が前年同期比6%減の7億4190万ドル，Income from continuing operations（税引後継続事業による利益）は同5.5%減の2080万ドルに落ち込んだ。 ＊ＮＹＴ（The New York Times Company） の2008年4-6月期決算（単位:1000ドル） 大きく足をひっぱたのはやはり広告売上げの不振である。上の表のように
メディア・パブ: オンラインに賭けるNew York Times, 次に仕掛ける大きな手は？
オンライン事業に賭けるNew York Timesが，次々と新しい手を打ち始めている。 これまでのＮＹＴのオンライン戦略を振り返って見よう。数年前までは，NYTimes.com（New York Timesのサイト）も新聞紙の焼き直しに過ぎなかった。サイトでも，パッケージ化した形でニュース記事を一方的に提供していたのだ。ユーザー（読者）はトップページにアクセスし，そこで関心のある記事を探し，それから本文ページで記事を閲読していた。大半のユーザーは，ブックマークあるいは検索エンジン経由でNYTimes.comのトップページに訪れていたのだ。 ところが数年前からオンラインメディアの世界でも地殻変動が起こってきた。一つはRSSフィードの出現である。もう一つは検索エンジンの進歩で，記事一本一本が検索対象になってきたのだ。それもリアルタイムに近い形で各記事を検索できるようになったのだ。この流れに乗っ
テレビや新聞で詳しく報道されない「毎日新聞英文サイト変態記事事件」、一体何が問題なのか？ - GIGAZINE
インターネットのニュースによほど詳しい人でないと実は何も知らないに等しいのがこの「毎日新聞英文サイト変態記事事件」。 新聞やテレビなどでは散発的に取り上げられてはいるものの、内容があまりにも下品で性的な内容なので詳細に報道することもできず、週刊誌で取り上げられてもただのゴシップ記事と見分けが付かず信憑性が不明、ネットで調べてもヒステリックな論調でまとめられていて読む気すらなくなり、結局、何が起きているのかさっぱりわからない……という人も多いはず。 というわけで、GIGAZINE読者からも多くのリクエストがあったこの「毎日新聞英文サイト変態記事事件」について、一体何が問題なのか、何が起きたのか、そして今、どうなっているのかをまとめて見てみましょう。 ～目次～ ■そもそもの発端は毎日新聞の英文サイトに掲載された変態記事 ■一体誰がこのような記事を書き続けたのか？ ■度重なる問題点の指摘、でも誰
毎日新聞社：検証チームの分析
検証チームの分析――要因 複合的に 検証に当たった特別チームは、以下のことを指摘する。 ■チェック機能に欠陥 「ＷａｉＷａｉ」に不適切な記事が掲載され続けたのは、▽原稿が妥当かどうかをメディア倫理に照らして精査するデスク機能がなかった▽執筆陣が男性に偏っていたため女性の視点がなかった▽スタッフは外国人のみで日本人の視点が欠けていた――の三つの編集上のチェックの不在が直接の原因と言える。 ■品質管理体制の不在 毎日新聞本紙の場合、紙面審査委員会や「開かれた新聞」委員会などを通じて、記事内容は常にチェックされるが、ＭＤＮには、そのようなシステムはない。担当記者が書いた原稿がそのまま掲載され、不適切な記事が見過ごされ続けた原因は体制上の欠陥にもある。 ■記者倫理の欠如 担当記者は「毎日新聞の信用を傷つけてしまうかもしれない」との認識を持ちながら、不適切な記事を頻繁に翻訳し、「元の記事の内容につい
毎日新聞社：英文サイト問題検証（１）
英文サイト問題検証（１） チェックなく素通り 外国人記者任せ 毎日新聞社は、英文サイト「毎日デイリーニューズ」（ＭＤＮ）上のコラム「ＷａｉＷａｉ」に不適切な記事が掲載された問題で、社内調査を続けてきました。関係者の事情聴取などで判明した検証結果と、調査をした特別チームの原因分析を報告するとともに、有識者による「開かれた新聞」委員会の委員の見解を掲載します。 ◇ 「ＷａｉＷａｉ」は、毎日新聞が発行していた英字紙「毎日デイリーニューズ」のコラムの一つで、１９８９年１０月に連載をスタートした。硬いニュースだけでなく、「軟らかい読み物」も扱おうと、国内の週刊誌や月刊誌の記事を引用しながら、日本の社会や風俗の一端を面白く紹介する狙いだった。 英字紙の時代は、毎週日曜日に１ページを使って記事６本と雑誌の見出しだけを紹介するスタイルが定着した。英文毎日編集部の外国人記者や社外の外国人ライター３〜５人が執
メディア・パブ: 2024年のメディア市場は5.7兆ドル
Future of Media Summit 2008 と称する会議が，シリコンバレー（7月14日）とシドニー（7月15日）の2ヶ所で，ビデオ回線を介して開催された。Future Exploration Networkが催すこの会議に合わせて公開されたのが，Future of Media Report 2008 と題するレポートである。 そのレポートの中から，最初の部分をちょっとだけ紹介する。まず，2024年のメディア産業の市場規模を占っていた。16年後のメディア産業（エンターテイメントも含む）は世界で5.7兆ドル（5.7 trillion ）の市場規模になると予測している。現在（2008年）はPricewaterhouseCoopersによると1.7兆ドル規模とのこと。そのうちメディア広告売上はZenith Optimediaによると，以下の図のように今年は5000億ドル程度と見ている。
「東京ウォーカー」、紙より先にネットに情報掲載
角川クロスメディアは7月17日、地域情報サイト「ウォーカープラス」をリニューアルした。「ウェブファースト」を掲げ、「東京ウォーカー」編集部が書いた記事を、雑誌よりも先にウォーカープラスに掲載する。 イベント情報や新名所のオープン情報などはこれまで、先に紙面で紹介し、その後Webに掲載していたため、Webに載るころには情報が古くなっていた。今後は雑誌の発行を待たずに随時掲載。Webに掲載した記事の反応を見て、雑誌に掲載する記事はより読者ニーズの高い掘り下げた内容にするとしている。 リニューアルと同時に、編集部の組織変更も行った。新宿や銀座など限定したエリアごとに記者を配置し、効率よく各エリアの情報を取り上げられる体制を整える。 今後、ウォーカープラスに掲載した記事を、外部のサイトに無償提供していく予定だ。「ガジェットやRSSなどを使い、より多くの読者にウォーカーの記事に触れてもらい、利用して
「フジサンケイビジネスアイ」新創刊 １０月１日、ブルームバーグ社と連携 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
産経新聞社と米ブルームバーグが提携し、新総合ビジネス金融紙「フジサンケイビジネスアイ」を新創刊することを発表した。記者会見後に見本版を披露する（左から）ブルームバーグのノーマン・パールスタイン最高コンテンツ責任者、縣良二日本工業新聞社社長、江口峻日本工業新聞社会長（産経新聞社取締役）＝17日午後、東京大手町の産経新聞社本社 産経新聞グループでビジネス紙「フジサンケイビジネスアイ」を発行する日本工業新聞社は１７日、国際的な大手情報メディアの米ブルームバーグ社と連携し、金融、海外ニュースを強化した総合ビジネス金融紙を新創刊すると発表した。１０月１日から発行する。ブルームバーグにとって日本で初めての本格的な活字媒体への進出となる。 新紙面のフロント面は、産経グループが発信する「ビジネスアイ」、一方のバックフロントではブルームバーグの「グローバル・ファイナンス」という２つの顔を持つ新メディアが誕生
メディア・パブ: 米ニュースサイトのトップ30にブログが入る
米ニュースサイトのトップ30に，ブログ新聞のThe Huffington Postがランクインした。 Nielsen Onlineによる6月のニュースサイト・ランキング（トップ30)が，Editor&Publisherに掲載されていた。そのランキングの29位にHuffington Postが登場してきたのである。同ブログの月間ユニークユーザー数が400万人を突破し，1年間で3倍以上にもなったのだ。もともと政治ブログを目玉にしているので，米大統領選挙が追い風になったのだろう。 トップ3はいつものようにMSNBC，Yahoo News，CNNの3強で占められているが，6月のトップにはMSNBCが躍り出た。また注目したいのは，NYTimes.comがユニークユーザー数を1254万人から1765万人と大きく伸ばしたことだ。1年前に有料化サービスTimeSelectを止めたのが効いたのだろうか。 以
イラン国営メディア、PhotoShopでミサイルの数を増やす
いったいなんでまた？ イランの国営メディアが、ミサイルテストの写真をPhotoShopで加工していたようです。それが上の写真、なんと4つのミサイルのうちの1つはニセモノ。実際には3つしか飛んでいません。 どれがニセモノかわかりますか？ 正解は以下に。 加工の技術もなかなかですね！ 次回のGizmodoフォトショップコンテストにぜひ参加してほしいです！ ［NY Times］ Adam Frucci（MAKI／いちる） 【関連記事】 ・｢スティーブ・ジョブズを善玉か悪玉にする｣PhotoShopコンテスト ・｢現役を退いたビル・ゲイツがその後何をするか｣コラ画像コンテスト ・iPhone一番乗り男、アイコラコンテスト
本日、ライフハッカー［日本版］がローンチしました
ギズモードの兄弟サイト『ライフハッカー［日本版］』（ www.lifehacker.jp/ ）が本日11時にローンチしました！ 『ライフハッカー［日本版］』は、米GAWKER Media社が運営するライフハック情報のブログメディア『Lifehacker』（ www.lifehacker.com ）の日本語版。米国版の翻訳記事だけでなく、日本オリジナル記事も多数盛り込み、仕事から日常生活にいたるまで、さまざまな問題解決に繋がる情報をブログメディア形式でお届けしていきますよ！ ギズモードともども、どうぞよろしくお願いいたします。 なお、7/16（水）の17時30分より、原宿のKDDIデザイニングスタジオにてローンチ記念のトークイベントを行います！ ブロガーの参加も大歓迎ですので、参加ご希望の方はこちらのプレスリリースをご覧ください。iPhone争奪戦で、スポーツ紙などの紙面をにぎわしたギズモー
メディア・パブ: 英国の伝統新聞Guardian，米国の有力ブログ“paidContent”を獲得
英国の伝統的な新聞社Guardian（Guardian News & Media）が，米国のメディア会社ContentNextを買収することになった。ContentNextの看板は，デジタル・コンテンツ・ビジネスをカバーする人気ブログpaidContentである。 つまり，Guardianが有力ブログpaidContentを獲得したのである。買収額は3000万ドル（32億ドル円）くらいのようだ。paidContentを2002年に立ち上げ，現在も筆頭ブロガーであり編集長でもあるRafat Aliは，「paidContentがGuardianに買収された後も，今まで通り独立して運用していく」と彼のブログの中で述べている。 Guardianはもともと，オンライン展開でも先進的な新聞社である。最近，技術開発を強化するためにYahooから Matt McAlisterを引き抜いた。オンラインでリベ
「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る：ITpro
毎日新聞社のニュースサイト「毎日.jp」で、先週末以降、広告スペースの大半が自社広告で埋め尽くされる事態が続いている（図1）。 毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」（Mainichi Daily News）上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。 毎日jpは
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
報道ネットワーク - BBC、未来メディア部門トップにMS出身者
報道ネットワーク - WSJ、取材部門を95人増強──編集人員は50人削減
Ad Innovator: TechCrunch、2000万ドル？1億ドル？
毎日jpのビジネスモデルが事実上の破綻、低俗記事乱発で広告出稿が激減 - Technobahn