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ブックマーク / thestartup.jp (4)

  • 2015年に1億未満の調達を実施した72社の行方:4社がM&A済 | The Startup

    一部でコアなファンがいる?と思われる、過去調達企業たちの検証記事。 今回は2015年に1億未満の調達を実施した72社を対象(各テックメディアにリリースがあった企業をまとめていますが、当然ながら資金調達のリリースを出していない企業もあるため、網羅性は全然完璧ではないことをご了承ください)として、その後を追いました。 数千万円調達でスタートアップが持つのは半年からせいぜい1年半。よって、2015年上期で数千万円調達した企業は、順当であれば次のラウンドの調達に進んでいるはずです。 2017.3.12 22:30追記 数社から「うちも調達してます!」という声をいただいたので、データを少しupdateしました。 #ファクトチェック漏れ、失礼いたしました 対象企業数:72社 M&A済企業数:5社 次ラウンド1億以上資金調達企業数:26社 次ラウンド1億未満資金調達企業数:4社 次ラウンド未確認企業数:

    2015年に1億未満の調達を実施した72社の行方:4社がM&A済 | The Startup
  • スタートアップのみんな!GREEには事業売却しないほうがいいぜ | The Startup

    グノシー共同代表取締役木村新司氏の退任が昨日からニュースになり、スタートアップ業界では驚きの声を多く聞きます。誌独自調査ではTechCrunch記事でのGREEとの競業避止義務を巡る訴訟リスクを踏まえた上の退任可能性という話は信憑性が高いと判断しました。 たしかに競業避止義務は存在したと思われますが、件に関するGREEのやり方に疑問を感じたので一石を投じます。 ご存知の通り、GREEはスマートニュースへの18.5億円と思われる大型出資を実行しました。誌独自調査では上記記事がリリースされる近辺のGREE社内の朝会でGREE幹部が「スマートニュースに出資した。グノシーを潰しにいく」と発言していたということを耳にしており、「グノシーを潰しにいく」というやり方がこのようなやり方なのかと件を見て感じ取った次第であります。 件以外でもGREEは同社を退職してスタートアップに転職した元社員に対

    スタートアップのみんな!GREEには事業売却しないほうがいいぜ | The Startup
    yamadar
    yamadar 2014/09/04
    一方、PayPalは積極的に支援してマフィアと言われるまでになった。
  • クリリンとは付き合うべきか? | The Startup

    直近で自分と事を共にした5人の平均年収が自分の年収である。という話を聞いたことがある。付き合う人が自分を映し出す鏡である。という説を僕はわりと信じている。 最近友人と「自分がスーパーサイヤ人を目指すと仮定した際に、クリリンとも付き合うべきなのか?」という議論になった。この比喩が意味するところは、誌読者なら理解してもらえると思う。 確実に燃えそうなお題であることはわかっているので前提条件を置いておきたい。僕自身はスーパーサイヤ人なわけではなく、スーパーサイヤ人を目指したい人。どんなにエクスキューズしたとしても、この記事は傲慢と捉えられることは百も承知であえて書きます。 冒頭で述べた通り、付き合う人が自分を映し出す鏡である。成長意欲が高い人は自分よりレベルが高い人と接する機会を増やすべき。そういった相手からリピートしてもらえるように自らの魅力を高める努力をすべき。会なりビジネスを共にする

    クリリンとは付き合うべきか? | The Startup
    yamadar
    yamadar 2014/08/30
    一人で旅をして、世界の色々な人と話してみては如何でしょうか。
  • インフラとなるWebサービスは「中毒性」か「必要性」が高い | The Startup

    無数のWebサービスが生まれは消えゆく昨今ですが、大きくなって社会のインフラとなっているサービスは結論としては「中毒性」か「必要性」のいずれかが高いという条件を満たしていると思います。厳密には「中毒性」か「必要性」どちらかのニーズから始まり、twitterやFacebookのレベルに至ると「中毒性が高いし必要性も高い」という状況になっているのだと思われます。 現代のwebサービスをプロットするとこういう図になるかなと。 出典:umeki独自マップ 必要性の高いサービスはトランザクション型 まずは必要性の高いサービスの解説から。立ち上げ当初はニーズが顕在化していなかったとはいえ、「ネットでこんなものが買えるといいな、こんなサービスを受けられるといいな」というニーズを満たすものです。 「物品やサービスのトランザクションの成立」および「情報の非対称性の解消」ができるサービスがここにプロットされる

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