『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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携帯電話向けのソーシャルネットワーキングサービス(SNS)が盛り上がっている。現在トップを走るのはディー・エヌ・エー(DeNA)が提供する「モバゲータウン」だ。同サイトは2006年2月に開始され、2007年5月の時点で会員数が500万人、1日のページビューは4億を超えている。 そのような中、ウェブドゥジャパンが7月2日にオープンした携帯電話向けSNS「プチゲーフレンズ」がネットで話題を集めている。 このサイトでは、無料のミニゲームなどで遊べるほか、サークルや日記などでユーザー同士がコミュニケーションできる。また会員登録をしたユーザーは、サイト内通貨「プチゴールド」を使って、髪型や目、服装などのパーツを自由に組み合わせ、自分そっくりのアバターを作ることも可能だ。 ここまで聞くと、プチゲーフレンズが話題となっている理由がわかってくるだろう。そのサービス内容が先行する携帯電話向けSNS「モバゲー
ディー・エヌ・エー(DeNA)が運営する携帯電話向けSNS&ゲームサイト「モバゲータウン」で、6月後半に20代以上のユーザーが5割を超え、それまで主流だった10代以下を逆転した。会員数は6月28日に600万人を突破している。 6月28日時点での会員の年代別比率は、10代が48%、20代が37%、30代が15%。500万人を突破した5月11日時点と比べると、20代が3ポイント、30代以上が2ポイント増えた。 7月19日に「ワイヤレスジャパン2007」で講演した同社モバイルポータル部の畑村匡章部長は、「携帯電話向けサイトでは珍しいとも言われていたテレビCMを展開したことで、幅広い層にアプローチできた」と背景を説明。今後も幅広いユーザーを獲得し、ポータルサイト化を進めていきたいと語った。
携帯電話向けSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)が盛り上がり始めている。PC向けでは最大手のmixiは、携帯だけでも利用できるよう機能を追加。KDDIはグリーと提携して携帯向けSNS「EZ GREE」を展開する。NTTドコモは楽天と共同でオークション&SNS「楽オク」をスタート。ソフトバンクは世界最大のSNS「MySpace」を携帯対応させる計画だ。 実は、携帯SNSにはすでに、mixiをしのぐスピードで急成長しているサービスがある。ディー・エヌ・エー(DeNA)のSNS&無料ゲーム「モバゲータウン」で、今年2月のオープンからわずか9カ月で会員200万人を突破。1カ月に25万人ずつ会員を増やしている。ゲームだけプレイするユーザーもいるためmixiのような純粋なSNSと若干性質は異なるものの、mixiは200万人突破に1年9カ月と3週間かかっており、単純に比較すると成長速度は2倍を超
モバゲータウンのビジネス分析の続きです。 今回はモバゲータウンの収益源について、です。 モバゲータウンには、ユーザーにモバゴールドを消費してもらうための手段としてアバターアイテムがあり、モバゴールドを獲得してもらうための手段として各種のアフィリエイト広告があります。 アバターアイテムを買うにはモバゴールドが必要になり、そのためにモバゴールドを獲得してもらえればもらうほどモバゲータウンの収益となるため、ユーザーにいかにアバターアイテムを買ってもらえるようにするかが、モバゲータウンの収益を左右するということになります。 以下、「ユーザーにモバゴールドを消費してもらう手段」と「ユーザーにモバゴールドを獲得してもらう手段」(≒アフィリエイト広告)に分けてモバゲータウンのビジネスモデルを分析し、収益について説明していきたいと思います。 アフィリエイト広告以外にもモバゲータウンの収益源は存在しますが
爆発するソーシャルメディア -セミナー報告サイト(2007年7月10日開催)-セミナー緊急開催! 「爆発するソーシャルメディア 広報、広告、マーケティング業務はどう変わるのか」 -2007年7月10日(火)13:00~ 時事通信ホール- 7月10日に時事通信ホールで開催された第3回時事通信テクノロジーセミナー。テーマは「爆発するソーシャルメディア」。ブログやSNS、はてなブックマーク、wikipedia、Youtube、さらには三次元仮想空間セカンドライフまで、一般ユーザーが参加することで成立する新しいタイプのメディアが、どのようにわれわれの生活にかかわるようになるのか、企業はこうしたメディアとどのようにつきあうべきなのかを探るのが目的だった。 見どころは4つあった。 1つはセカンドライフに関する電通と博報堂DYグループの講演。日本を代表する広告会社がなぜセカンドライフに積極的に取り組んで
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