特定小型原付ってのは、最近街をビュンビュン走り回って問題になってる電動キックボードのアレね。あれの自転車っぽい形のタイプ。もの好きで買ってみたのよ。 そんで乗るからには交通ルールは守ろう！ってね。ルール通り幹線道路の車道をメインに走って、少し遠くのイオンモールまで行ってみたわけ。 そしたら覚悟はしてたけど、案の定クルマが至近距離でビュンビュン追い抜いてく。 こっちはルール上でもマシンの仕様上でも常に最大速度は20キロだから、当然車の流れなんて乗れないのでもう怖いのなんの。 そんじゃ仕方ないつって、これまたルールで定められている歩道走行モード（常に時速六キロを維持して自動運転するモード）に切り替えて、歩道をメインに行こうとしたわけ。 そしたら時速六キロってのが予想以上に遅いのなんの。ジジイかよ。 いやジジイに失礼なぐらいノロすぎる。 あまりにノロいから、試しに同じ場所から場所まで、時速六km

ヨドバシカメラは梅田と秋葉原で大成功 9月1日、セブン＆アイホールディングスが百貨店のそごう・西武を米ファンドのフォートレス・インベストメント・グループに売却した。 そごう・西武の売却をめぐっては、ヨドバシカメラに関する前豊島区長の発言や、大手百貨店としては61年ぶりになるストライキが西部池袋本店で決行されるなど、話題に事欠かなかった。しかし、結局は当初の予定通り、西武池袋本店にヨドバシカメラが出店することとなった。飛んだ茶番劇である。 茶番の始まりは、高野之夫前豊島区長（2023年2月死去）の発言だ。22年11月、セブン＆アイHDは、そごう・西武をフォートレスへ売却すると発表。フォートレスはヨドバシホールディングスと組んでおり、売却後はそごう・西武の旗艦店である西武池袋本店の低層部に、ヨドバシカメラを出店することが既定路線。それに対して、前区長は記者会見で反対を表明した。「（ヨドバシカメ

2015年にノーベル経済学賞を受賞したアンガス・ディートンが、新著『米国の経済学 移民エコノミストが探る不平等の国』（未邦訳）を10月に上梓した。 米誌「ファスト・カンパニー」は同書を「経済学者にとって耳が痛くなる一冊」と称した。ディートンが、自身を含む経済学者やその助言を受け入れた大統領たちが犯した「過ち」に切り込んでいるからだ。 彼が「格差を招いたのは経済学者だ」と、自らのレガシーにまで疑問を投げかける理由とは──。

なぜ「少母化」になるかといえば、出産する対象年齢の女性の絶対人口が減っているからです。 出生の9割を占める20～39歳の女性の総人口は、国勢調査によれば、1995年の約1708万人に対して、2020年は約1317万人と24％も減少しています。これは、1995年の当該年齢者がちょうど第2次ベビーブーム期に生まれた層であるのに対して、2020年の当該年齢者は1981～2000年生まれであり、すでに少子化が始まっている頃に生まれた層だからです。 本来であれば1990年代後半あたりに第3次ベビーブームが来るはずでしたが、それは来ませんでした。この「失われた第3次ベビーブーム」が発生した段階で、以降の少子化は決定づけられたのです。 しかし、絶対人口減だけが決定要因ではありません。ただでさえ減った人口に加えて、未婚率が上昇し、当該年齢の有配偶女性人口が減った。つまり、婚姻数が減ったからです。 以降、1

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れいわ新選組の山本太郎代表が１日の参院予算委員会の質疑の冒頭、岸田文雄首相に「増税メガネと呼ばれる政治家がいる。誰の呼び名かご存じか」と尋ねる場面があった。 「増税メガネ」はＳＮＳなどで首相を揶揄する言葉として広がっている。首相は「ネットなどでそういう名前で私を呼ぶ動きがあることは承知している」と苦笑いを浮かべながら答えた。 山本氏は畳みかけるように「このニックネームが増税クソメガネと進化した政治家がいる。誰のことかご存じか」と質問した。質疑の場となった参院第１委員会室は若干ざわついたが、首相は淡々とした口調で「名前が進化したとのことだが、これについては承知していない」と答えた。 山本氏は「ネットでのトレンドワードだが、私自身は大変失礼に思う。なぜなら、首相は所得税の減税を進めようとしているからだ。百歩譲って『増税メガネ』でなく『減税メガネ』と呼ばれる場面でないか」と質問を続けた。 ＳＮＳ

白石直人:「安っぽい」のかはともかく、日本でしばしば語られる「平和主義」の特殊性として、日本が世界に平和を構築・実現させていくことへの関心が薄い点を挙げることが出来ると思います。世界の平和は、日本を含む世界の国々の努力によって少しずつ実現されていくものです。しかし時折見かける議論では「平和は世界においてすでに実現していて、日本はただそれを邪魔せずに享受すればよい」というような語られ方がなされています。その視点からは、日本が世界の平和を作るための制度面から実力面に至るまでの協力を行うことが、無駄ないし有害であるかのように語られるという、いささかずれた話に陥ってしまいます。 上記と重なり合う点として、このような「平和主義」の語りは、世界全体を見渡してより良い状況（より平和な状況）を実現することではなくもっぱら自分の手がきれいであることに関心がある、という点も指摘することが出来ると思います。世界

「ホス狂い」という言葉をご存知だろうか。 主に女性をあいてにする遊興施設であるホストクラブに通いつめ、何百万、何千万という大金を浪費して「ホスト遊び」に夢中になる女性たちを指す俗語だ。 そういった女性たちのなかには、違法な売春を行ってそのカネをホストに貢ぐ人物が少なくないことが知られており、社会問題化している。 ホス狂い　～歌舞伎町ネバーランドで女たちは今日も踊る～（小学館新書） 作者:宇都宮直子 小学館 Amazon ホス狂い 作者:大泉りか 鉄人社 Amazon メイド喫茶で働いてお金貯めて整形してコスプレイヤーになってホス狂いしてＡＶ女優になった話 ｈｉｌｉａ　ＴＡＬＫ 作者:高嶋 めいみ 主婦の友社 Amazon そうでなくても一般に「ホス狂い」は社会的逸脱として見られる行動であり、社会が彼女たちを見る目は冷たい。 もちろんインターネットでもそうで、ツイッターを検索すると、そのよう

日本銀行の円買い介入が機能する可能性は低いと、ドイツ銀行の為替調査グローバルヘッド、ジョージ・サラベロス氏が指摘した。同氏は円を、新興国通貨で過去10年間のパフォーマンスが最も悪い２つの通貨と同列に置いた。 サラベロス氏は顧客向けリポートで、「利回りや対外収支といった円相場を動かしている要因を一見すると、円はトルコ・リラやアルゼンチン・ペソと同じ部類に属する」と指摘。「円を防衛する日本の介入は良くて無力、最悪の場合には状況を悪化させることになるだろう」と続けた。 国際的な投資家にとって、円は伝統的に安全資産としての地位を確立している。それを過去10年でドルに対して90％余り下落したリラとペソになぞらえるのは目を引く。円は世界で取引量が３番目に多い通貨であり、日本の経済規模は世界で４番目に大きい。 為替介入にスタンバイ、１ドル＝151円台で「背景に投機」-財務官 (3) サラベロス氏は、日本