マーケティングに関わる人は、最近「カスタマージャーニー」という用語をよく耳にするのではないでしょうか? 「カスタマージャーニー」は、複雑化している顧客の行動を捉え、マーケティングの成果を改善するために役立つ本質的な考え方です。 本記事では、「カスタマージャーニー」について概要やメリットを紹介しています。 【制作テンプレ付】カスタマージャーニーの描き方 当社でも「カスタマージャーニー」の考え方を取り入れてから、マーケティングの成果が大きく改善し始めています。 記事の後半では、その事例を交えながら、実際にマーケティングに取り入れて、活用するポイントについても紹介していますので、ぜひ役立ててください。 カスタマージャーニーに沿った顧客接点をつくるA8のアフィリエイト資料をダウンロードする ※本記事は株式会社ファンコミュニケーションズ提供によるスポンサード・コンテンツです。 カスタマージャーニーと
ユニットエコノミクスとは? 顧客当たりの利益の測定に一体何の意味があるのか? 2018年10月11日 2018年10月12日OmiTomoaki ユニットエコノミクス? なぜ顧客1人当たりの利益を測るの? 出典:gahag.net 主にスタートアップ・新規事業の分野で測定される数字の1つであるユニットエコノミクス。 1顧客当たりの経済性を意味するこの指標ですが、全体の利益だけでなく顧客当たりの利益を測ることに何の意味があるのでしょう? コンサルタントやアナリストがまたそれっぽい用語を言っているだけではないのでしょうか。 当然、そのようなことはありません。 この指標の測定にはしっかりとした意義があります。 むしろユニットエコノミクスが健全化されていないまま事業を拡大させてしまうと大事故に発展する恐れすらあります。 スタートアップや新規事業開発者にとっては無視することのできないユニットエコノミ
第5回はユニットエコノミクス、具体的には CAC と LTV の話です。加えて Payback Period の話も行います。 このユニットエコノミクス (unit economics) という概念は、Series A の投資を受けられるかどうかの判断基準になることが多い重要なものです。Seed 投資を受けてから Series A の投資を受けるまでの通常約 1 年半の間、スタートアップにとっては プロダクトやサービスの Product/Market Fit を達成するユニットエコノミクスを健全な域まで持っていくの二つが大きなマイルストーンになると言っても良いと思います。今回はそのうちの後者のユニットエコノミクスという概念を取り扱いますが、これまでのほぼすべての指標を使うので、理解が微妙な概念については以前の記事を参照しながら読み進めてください。なお、これまで Burn Rate, Rev
プライシングは、多くのSaaSスタートアップが常に頭を抱えるお題の1つだ。その理由は、大きく2つあると思う。1つ目は、スタートアップが狙うような、新しい市場の場合、得られる情報が限られている中、価格という具体的な数字に落とす必要があるため。2つ目は、特に初期プライシングは確立された方法論がないためだ。(いわゆるコモディティ領域で行われているような需要-供給曲線で決められるモノがない) そのため、私も起業家の方とプライシングについてよく議論させてもらうのだが、その時に一番よく聞かれるのが、「このサービスは、いくらにするのが適切なのか?」という質問だ。確かに聞きたい気持ちもわかるし、私も起業家だったら人に意見を求めたくなる。ただ、プライシングをする前に、集めるべき情報や会社の戦略が固まっていないと、あまり有益な意見は誰からも出てこないし、求める答えには近づけられないのではないか、と思う。 そこ
多くのSaaS企業にとって、「料金」周りは悩みの種。 ただ料金設定を変えるのは難しくても、「料金ページ」自体を変えることで、CVRを上げたり、より高いプランへ誘導したりすることはできる。 今回は、SalesforceやLinkedInなどを筆頭に、SaaS 250社の料金ページを分析した記事をベースに、SaaS企業が知っておくべき「料金ページ」の7つの事実をざっくりと解説する。 Domoの料金ページよりSalesforceやHubSpot、Zendeskなど、実際の価格を載せているSaaS企業の料金ページをご覧になったことがある方も多いと思う。しかし驚くべきことに、SaaS 250社の内、80%は具体的な料金を公表していない。 (上の画像はDomoの料金ページの例) これは、なぜだろう? EcoSignのCEO Jason Lemkin氏によると、「SaaS企業が具体的な料金を公開しない」
これまで私が担当してきたコラムでは「アンバサダープログラム」を運営している企業の担当者の方へのインタビューを続けてきました。今回は、その前提となる考えをご紹介できればと思います。テーマは、「4P」「4C」「顧客志向」です。 4Pがマーケティングを“見える化”した マーケティングの教科書に必ず出てくるのが、いわゆる「4P」です。マーケティングにあまり詳しくない人のために解説すると、4Pとはジェローム・マッカーシー(Jerome McCarthy)が1960年に書籍『ベーシック・マーケティング』で提唱した概念で、企業のマーケティングを考えるための有名なフレームです。 具体的には、Product(製品)、Price(価格)、Place(流通)、Promotion(プロモーション)のことで、それらのすべてがPで始まることから、4つの頭文字をとって4Pと呼ばれています。 この概念は簡潔でわかりやすい
顧客や買い手が購入前にインターネットなどを使って情報を調べ、自ら勉強して購入のヒントとしている中、コンテクストを重視したマーケティングを行うことの重要性が増しているという。 2018年11月に開催されたハートコア主催「HeartCoreDAY2018」に登壇した、スケダチ代表の高広 伯彦氏は「Self-Educating Buyers時代における「コンテクスト」を重視したマーケティング」と題されたセッションを行った。 「デジタルマーケティング」とはデジタルなツールやメディアを使ったマーケティングを指す以上に、デジタルがもたらした人々の情報行動の変化に対するマーケティングの変革であり、企業は単にツールなどを導入するだけでなく、マーケティングマインドを変えていく必要があると強調した。 そもそも企業と客の関係は、主客で分けるべきものなのか?高広氏は、「今日は、マーケティングマインドの変革と促進に
価格戦略は、マーケティングミックスの1つの要素であるくらい重要です。にもかかわらず、価格戦略は、あるプライシングの手法のみ多くの人がしっています。 価格戦略をしっかりと身につけることで、事業の戦略に幅ができるだけでなく、事業の利益の生み出し方も変わってきます。 マーケターや営業のみなさんもいろいろな価格戦略を覚えて、さまざまな確度から事業の利益をうみだせるように準備しておきましょう。 1.いろいろある価格設定の戦略 みなさんの会社の製品やサービスの価格はどのように設定していますか? 多くの場合は、製造などにかかった費用を基準にして、一定の利益を見込める価格設定をしているのではないでしょうか? この価格戦略は、価格の決定プロセスが機械的になりすぎて、お客さまの価格感度や他社との競争をほとんど意識していない点が問題です。 価格戦略は、マーケティングの重要な要素の1つです。マーケティングミックス
SEMや言語解析などを行っていると、自ずとキーワードデータが溢れてくると思います。 GoogleおよびYahoo!のHTTPS化によって流入キーワードのデータは取得できなくなったものの、依然サーチコンソールの検索アナリティクスデータやキーワードの検索順位データなどを用いて、キーワード単位のパフォーマンスを計測する事が可能です。 又、PPCに於いても自動抽出したキーワードやクエリを基に広告を出稿する事ができますが、大量のワードを適切に広告グループ化しなければ広告を正しく調整する事が困難になります。 今回は、出来る限り人の手を使わずキーワードのテーマや意味単位でグループ化する方法を検証してみました。 大量のワードを分類化する目的とはフリーワード検索ページのSEO施策や、自動抽出による広告キーワードの生成などを行なうと、大量のキーワードデータが手元に溢れてくると思います。 広告の調整やページ単位
webtan.impress.co.jp Web担当者フォーラム主催で、2/22に開催される上記のカンファレンスにて、「クロージング基調講演」なる大役を仰せつかりました。 今回のテーマは昨年講演した、以下の内容のアップデート版となります。 webtan.impress.co.jp スライドはこちら www.mediologic.com すでに『Web担』で記事にもなっているし、スライドも公開しているわけですが、実際に生講演と生スライドでないと伝えていない内容もあり、上記の記事とスライドだけだと全体の50%ぐらいしかわからないと思います。また多少のアップデートがあります。 今回大役のお誘いは、上記した昨年11月の講演に『Web担』編集長の四谷さんがいらっしゃっていて、話し終わってすぐに「うちでも話をしてください!」と言われたのがきっかけです。 四谷編集長に、「もう一度聞きたい」、「他の人にも
Facebook上のとある壁で、「インサイトと潜在的ニーズって何が違うの?」という一言ではじまった議論が盛り上がっている。 そこでは色んな人が色んな私的定義を書いているが、それぞれに色んな意見があって面白いなと思う反面、なぜそのような事が起きているのかを考えた。もちろん日本語化しにくい言葉であるという側面もあるだろうが、マーケティングコミュニケーションの文脈で話をしているのに、単に(一般的な insight の訳語としての)「洞察力のこと」なんて言ってしまう人も見受けられるので、ちょっとまとめておく。で、恐らく「インサイト」に対する混乱は次のようなものだ。 そもそもマーケティングコミュニケーション領域における「インサイト」の定義や発生についてみんな知らないし、調べてない。 「潜在的ニーズ」というのは実はどうも「和製英語」であって、これがコトをややこしくしている(*これについては別の機会に書
上場企業の年収ランキングで、常に上位にランクインするキーエンス。同社はセンサーなどの精密機器を販売するメーカーですが 直販で売るので利益率が高い付加価値を載せて利益率を更に高くする自社で工場を持たないというビジネスモデルで年商が4,000億、営業利益率が50%以上ある会社です。 キーエンスは営業の強さが有名ですが、BtoB企業のWebサイトランキングで常に上位にいることはあまり知られていません。 今回はキーエンスのWebマーケティングは何が優れているのかを紹介しましょう。 ※本記事は2018年に公開したものです。KWの順位や組織などが変更になっている場合があります。 才流ではWebマーケティングを含む、戦略と施策の立案をベースにお客さまのあらゆる課題を支援しています。Webマーケティングで課題を抱えていましたらお気軽にご相談ください。⇒サービス紹介資料の無料ダウンロードはこちら
タイアップ(記事)広告ってバナーより効果があるの? コンバージョンにちゃんと貢献しているの? 広告主の方のなかで、インターネット広告の出稿先の1つとして「記事広告」を検討したり、実際に実施したことがある方はどのくらいいるでしょうか。 記事広告とは、簡単にいうと広告主が直接発する言葉ではなく、第三者目線で作られたコンテンツによって消費者へと訴求するものです。バナーなどの決められた枠に対して自社の広告素材を配信する「純広告」とは違った、記事広告ならではの特徴を持っており、自社のマーケティング施策の一環として活かしていくことができれば、お客様との新たなコミュニケーション方法を発見できるかもしれません。 とはいえ、いざ予算を使ってコンテンツを作るとなると、実際の効果が気になるものです。バナーやリスティング広告のアトリビューションについて議論される機会は多くなってきましたが、記事広告のアトリビューシ
Web担当者Forumに、「メディア掲載のタイアップ広告のコンバージョン貢献度は? GIZMODO&ライフハッカーのコンテンツアトリビューションを徹底分析」というタイトルで、ギズモードとライフハッカーのスポンサードポスト(ネイティブ広告)の結果を取り上げてもらいました。 以前から、個人的にも会社としても、スポンサードポスト(ネイティブ広告)の価値と効果を数値化して発表したいと常々考えていましたが、こちらのアトリビューション分析は、データを解析いただいた株式会社ロックオン様と、GIZMODOとライフハッカーへスポンサードポストをご出稿いただいたブランド企業様のご協力いただき無事実現したものです。 半年くらい前にもアトリビューション分析を行ったのですが(その結果はこちら)、GIZMODOの記事からの直接・間接を含めたコンバージョンが全体の広告のうちの35%、自然流入も入れると25%という驚くよ
施策の状況をひと目で判断!コスト最適化のための分析 誰でも“かんたん”にWeb施策の進捗確認ができます。 すぐに次の一手に打つことで成果を確実に上げていく環境をご提供します。 アドエビス分析画面を スライドにてご紹介! Web成果と実成果の“ズレ”を解消!Web施策の費用対効果分析 Web上のコンバージョンは多いのに、実際に契約まで つながっていないことなどありませんか? アドエビスでは、Web施策と実際の契約の紐づける方法を複数ご用意、 実際の契約に貢献しているWeb施策を確認できるようになります。 社内システムとの共通した情報を アドエビスで取得できるため、かんたんに紐づけが可能 連携できる外部サービス一覧をみる
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