旅行に関する情報収集のアンケート調査
旅行に行く人は全体の8割弱。頻度は「年に１～２回」が4割弱、「年に３～４回」が2割弱。旅行に行く前・現地での情報収集方法は「旅行サイト､宿泊予約サイト､観光情報サイトなど」「旅行のガイドブック･雑誌」が上位2位、「パンフレット、カタログ」「家族や友人・知人」「テレビ番・ＣＭ」が続く 直近の旅行に行こうと思い立ったきっかけは「家族や友人・知人に誘われた」「旅行に行きたい気分になった」「時間に余裕ができた、休みがとれた」「旅行サイト､宿泊予約サイト､観光情報サイトなど」が上位 直近の旅行先決定から手配までの間にしたことは「旅行サイト､宿泊予約サイト､観光情報サイトなどで調べる」「その他のインターネットサイトで調べる」「家族や友人・知人と相談」の順で多い。直近で海外旅行・１泊以上に行った人や、旅行にかかった費用が高い人では「旅行ガイドブック・書籍の購入」「ツアーのパンフレット・カタログの収集」「
旅行とインターネットに関する調査--情報収集にインターネットを使う人は90.8％に
Webマーケティングガイドでは、旅行とインターネットの利用についての調査を企画し、インターネット調査会社である株式会社マクロミルが保有するリサーチパネルに対して調査を行った。 その結果、旅行の情報収集にインターネットを使う人は90.8％にのぼり、ポータルサイトの旅行ページや旅行専門サイトを参考にしている人が多いことが分かった。 調査の対象は20代〜50代のパソコンインターネットユーザー208人。男性・女性それぞれ50％ずつの均等割り付けを行った。 第1回では、旅行前の情報収集のためにインターネットをどのくらい利用するかについて調査した。 まず、旅行に関する情報をどのように収集するかという問いについて尋ねたところ、インターネット（パソコン）が90.8％と最も多くなった。 次に多いのが「パンフレット」で76.7％、「雑誌」51.5％となった。 ちなみに、2003年にJapan.internet
-1 - インターネットを利用した 旅行取引に関するガイドライン 平成２０年１月 社団法人日本旅行業協会 社団法人全国旅行業協会 -2 - （空白ページ） -3 - 目 次 本ガイドライン利用上の注意
50年前のハワイツアー、旅行代金はいくら？ －海外渡航自由化50周年の歴史を読み解く（１）
日本人の海外渡航自由化は、1964年4月1日のこと。この日に観光に観光目的のパスポートの発行が開始され、1人年1回、海外持ち出し500ドルまでの制限付きで海外への観光旅行が可能となった。この連載では、海外渡航自由化50周年を記念して日本旅行業協会（JATA）が発表する日本の旅行業界の歩みをまとめた資料から、50年の歴史を振り返っていく（画像はJALサイトからキャプチャー）。 ▼ツアー代金は、現在のラグジュアリートラベル商品並み 写真提供：ハワイ州観光局ハワイ5日間トロリー乗り放題で6万9800円～。エイチ・アイ・エス（HIS）の2014年の初売りキャンペーン「初夢フェア」で販売されていた、ハワイ商品の一例だ。現在では1日あたり1万円～2万円台のハワイツアーなど、手を伸ばせば届く範囲の商品が流通され、海外旅行は一般的なものとなっている。 しかし、海外旅行の黎明期である1960年代は、購入でき
訪日外国人数、直近12カ月をグラフで比較してみた 【韓国・中国・台湾・香港の部】（2014年10月）
日本政府観光局（JNTO）発表による訪日外国人数を韓国、中国、台湾、香港4カ国の比較でみると、2014年10月は韓国が前年比57.7%増の24万9600人、中国が同84.0%増の22万3300人、台湾が同21.9%増の26万300人、香港が同23.8%増の7万7300人となり、直近4カ月にわたり4カ国すべてが前年比を上回る結果となった。1月からの累計では、台湾が前年比26.4％増の238万1200人となり過去最高を記録した。 10月単月でもこの4カ国すべてが過去最高を記録。JNTOでは、継続的な円安基調を背景に、温泉や紅葉、野外レジャーといった訪日観光の魅力を伝えるPRが功を奏したうえ、韓国では釜山・大阪間フェリーによる修学旅行が5か月ぶりに再開したことで数字を押し上げ、中国では10月1日から開始された新免税制度により国慶節の休暇終了後も継続した伸びにつながったとしている。 直近12カ月の
ニューツーリズム創出・流通促進事業 | 観光庁
「ヘルスツーリズム」、「産業観光」等の新しい旅行商品の創出と流通を促進するため、実証事業の実施や、実証事業実施後の追跡調査等により得られたニューツーリズム旅行商品化の留意点等をまとめたガイドラインの策定を行っています。 国内旅行需要の拡大のためには、旅行ニーズの変化、とりわけ「体験型」「交流型」旅行のニーズの高まりを踏まえ、地域資源を活用した新たな形態の旅 行商品（長期滞在型観光、エコツーリズム、ヘルスツーリズム等の「ニューツーリズム」旅行商品）の創出と流通を促進することが必要です。 しかしながら、こうした旅行商品については、 新たな形態の旅行商品であるが故に、具体的な旅行者ニーズに関する情報や成功事例の蓄積が十分でなく、地域の観光関係者がその創出に取り組みにくい 魅力ある旅行商品が創出されたとしても、商品を造成した地域の観光関係 者には幅広な販売チャネルはなく、また、幅広い販売チャネルを
旅行業界のランキング、動向、現状を研究-業界動向サーチ
旅行業界の過去の業界規模の推移を見ますと、2020年、2021年と大幅に減少しましたが、2022年には回復傾向にあります。 旅行業界の動向と現状（2022-2023年） 2022年の訪日旅行者数3年ぶり増、入国制限撤廃で年後半から回復へ 観光庁の発表（2023年1月）によると、2022年の訪日外国人旅行客数は前年比1,495.8％増の383万人でした。前年に比べ359万人の増加でした。 訪日外国人旅行者数の推移（出所：日本政府観光局、グラフは業界動向サーチが作成） 訪日外国人旅行者の推移グラフを見ますと、2019年までは拡大傾向にありましたが、新型コロナの感染が始まり2020年から2022年にかけて大幅に減少しました。一方、低水準ではありますが、2022年の訪日外国人旅行者数は3年ぶりの増加に転じています。 2022年-2023年の旅行業界の動向をみますと、渡航制限によってインバウンド需要
2015年のオンライン旅行取扱いは40％に、「モバイル」と「人材」に活路
フォーカスライトJapanの牛場春夫日本代表は、このほど旅行会社の経営者を対象に「米オンライン旅行市場の動向からみる日本市場の将来予測」と題した講演を実施した。フォーカスライトは、2015年に日本の旅行市場ではオンライン取扱比率が40％となる予測している。これは、2010年の27％から毎年2～3％数値を伸ばし、2014年は38％、2015年を40％と予測しているもの。牛場氏は、米国旅行市場のオンライン販売比率がすでに40％を超えていることから、「数年後には日本にも及ぶだろう」と語った。 米国のオンライン旅行市場、注目すべき5つのポイントとは？（3/17）また、同氏は「旅行業のトランザクションビジネスは機械化される」として、消費者が旅行検討を開始するインスピレーション段階から旅行終了後のすべてのサイクルに携わることが旅行業の活路になることを指摘。これを、「川上に上がること」として、旅行者の以
H.I.S.×ANAセールス 訪日旅行の新会社設立 「Ｈ.I.S. ANAナビゲーションジャパン株式会社」
H.I.S.×ANAセールス 訪日旅行の新会社設立 「Ｈ.I.S. ANAナビゲーションジャパン株式会社」 株式会社エイチ・アイ・エス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：平林 朗、以下「H.I.S.」）とANAセールス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：白水 政治、以下「ASX」）は、2014年11月4日（火）に訪日旅行需要の創出と日本各地の活性化を目的とした新会社「H.I.S.ANAナビゲーションジャパン株式会社＜略称：HAnavi（ハナビ）＞」を設立いたしました。 社名はH.I.S.とASX両社の名前から成り立っています。略称のHAnavi（ハナビ）は、これまで大都市を中心とした訪日旅行のみならず、さらに日本各地の魅力を発信、“ナビゲーション（案内）”することで、訪日旅行者への利便性を拡充し、旅を通じて各地域へ貢献するという 理念と、世界中で認知されている日本の伝統的な“花
国内観光消費額が約1割減の4.7兆円に、日帰り・宿泊旅行とも前年比マイナスに ―旅行・観光消費動向調査（2014年4～6月）
観光庁の旅行・観光消費動向調査によると、2014年4～6月期の国内旅行消費額は前年同期比9.7％減の4兆7288億円となった。宿泊旅行消費額は前年比10％減の3兆4451億円、日帰り旅行は同8.8％減で1兆2838億円となり、いずれも10パーセント前後の幅で昨年を下回った。2012年10月～12以降6期ぶりに消費額総計、宿泊旅行、日帰り旅行のすべてで前年比マイナスを示したことになる。 前年同期比の推移は以下のとおり。 報道資料より月別消費額では2014年4月の国内旅行総計が1兆4132億円、5月は1兆8005億円、6月は1兆5152億円。宿泊旅行・日帰り旅行とも5月は伸びを見せたが、すべての月で前年比を下回った。 （トラベルボイス編集部）
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HISが営業益最高 14年10月、ハウステンボスに訪日客増 - 日本経済新聞
ニューツーリズム旅行商品流通促進へデータベース構築（国交省） - 日本商工会議所
調査報告 | 統計情報・白書 | 観光庁
http://www.jata-net.or.jp/data/stats/2014/pdf/2014_sujryoko.pdf
旅行業界の現状と課題 旅行業の役割とＪＡＴＡの取り組みについて
旅行年報 | 出版 | (公財)日本交通公社
旅行業者の取扱額の推移 ｜ JATA
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