愚昧な読者を善導するのが中日新聞の使命である。 「非・報道被害」の典型例です。 この事実を報道すべきかどうか・・・新聞社は毎日、その選択に迫られながら仕事をしています。 記者が記者であるがゆえに、知り得た事実は報道すべきである。これが基本です。 しかし現実にはためらい、逡巡するケースが多々あります。 最近、県内のあるショッピングセンターで起きた事例もそうでした。 (中略) 担当支局は遺体の見つかった翌日にはこの事実をキャッチしましたが、水質の安全が確認されたのだから報道することは客の不安をあおることになる、と記事にはしませんでした。 (後略) 「既に解決した事件且つ読者へ無用な不安を煽るので取材しないし報道しない」ことが中日新聞記者の行動基準であれば、中日新聞のロジックは余りにもおかしい。 例えば今後、東海地方で鳥インフルエンザやエボラウィルスなど終末的な伝染病により住民死亡事件があったに