全体トップ5のフォロワー数は100万人以上インスタ映えする食品・飲料業界は好相性コンテンツの工夫・運用次第でインフラ業界などにもチャンスありInstagramの国内月間アクティブユーザー数は2,000万人（2017年10月時点）を超え、企業でのInstagramの活用も活発になっています。一方で、業界ごとの平均フォロワー数やエンゲージメント率など、KPIに関わるデータはあまり例を見ません。 うちの会社もInstagramを活用した方がいいんじゃないか？ TwitterやFacebookが登場したとき、「企業公式アカウントを立ち上げるべきか」ということが議論されてきました。はたしてInstagramどうでしょうか。写真が主役のメディアであることから、他のSNSの経験をもとに判断しづらいこともあるでしょう。 そこで本連載では、492件、17業界の企業公式アカウントを調査・分析し、KPIの参考デ

みなさん、はじめまして。キリン株式会社デジタルマーケティング部の加藤と申します。このたびWeb担当者Forumにて、私が現在担当しているブランドで実施しているデジタルマーケティング施策について、リアルタイムで解説していく連載を始めることになりました。 みなさんの会社には、デジタルマーケティングだけを専門に行う部署はありますか？　多くの会社では、宣伝・広告を担当する部署がデジタルマーケティングも兼任していたり、商品のブランドを担当する部署が、マス広告のついでにデジタルマーケティングも実施・管理しているのではないかと思います。 キリン株式会社では、「デジタルマーケティング部」が組織横断的にデジタルマーケティングを担当しています。 デジタルマーケティング部は、2014年に立ち上がった比較的新しい組織です。当時、日本国内の飲料業界は、伝統的なマス広告を中心にマーケティング活動をおこなっており、国内

オウンドメディアは売り上げにつながるのか 「オウンドメディアの成果は長期的に見ていくべきだ」というのは、よく言われていることです。とはいえ、オウンドメディアが事業に貢献しているどうかが、重要な評価指標であることは間違いありません。 はたしてオウンドメディアは売り上げに貢献するのか、約4年間続けてきたサイボウズ式の成果を紹介します。 なぜサイボウズは「自社メディア」を選んだのかオウンドメディア（自社メディア）の「サイボウズ式」は2012年5月、「グループウェア会社のサイボウズを知らない人に、サイボウズを知ってもらう」ことを目的として開始しました。なぜなら、サイボウズにとって「認知度の向上」が事業展開の生命線と考えていたからです。 製品PRも宣伝もしない同時期に、マーケティング面でもこれまでと180度違う取り組みを進めました。その1つが自社メディア「サイボウズ式」です。「製品PRも宣伝もしない

デジタルマーケティングの観点でいうと、ここ数年は、信じられないほど革新に満ちた期間だった。そのなかでも2014年は、とりわけ影響が大きくて刺激的な1年だったと思う。 デジタルの世界をめぐる状況は、1年前でさえ予測できなかったほど成長して拡大し、「コンテンツ」「機能」「つながり」から成る1つの宇宙を創りだし、絶えず驚きを提供してくれた。 こうしたデジタルの宇宙は、人間のちっぽけな両腕では、抱え込もうと考えることすら、おこがましい。 だが、それと同時に（2014年がこの時代を象徴する年だと思う最大の理由でもあるが）、この拡大を続ける宇宙は本当に小さくなった――明らかに矛盾している表現ではあるのだが。 急成長して拡大するデジタル世界は、一方で、消費者である私たちに関するすべて、私たちが個人的に体験するもののすべてとなった。わかりづらいかもしれないので、米ワイアード誌がこれについて述べている表現を

従来、代理店を通じてのみ利用できたTwitterの広告「プロモ商品」だが、昨年11月のヤフーとTwitterの連携によって、Yahoo!プロモーション広告の管理画面から、検索連動型広告と同じように扱えるようになった。検索連動型広告が登場した当時、中小中堅ビジネス（SMB）が大企業と戦えるようになるといわれたが、それと同じ環境がTwitterでも整った。 この連携を牽引したのが、Twitter Japanの王子田克樹氏とヤフーの高田徹氏だ。昨年12月に開催された「ネットショップフェスタ2014」に登壇した両氏に、SMB向けの事業展開を開始した背景や、Twitterのマーケティング活用ノウハウや成功事例について聞いた。 あらゆるマーケティング施策ができる環境を整える――SMB向けにプロモ商品を提供開始した背景はどこにあったのでしょうか。 高田マーケティングは検索だけとか、ディスプレイだけとか、

今日は、英国政府のWebサイトなどを担当する「政府デジタルサービス（GDS）」の部署が公開している「デザイン原則の10か条」について。「良いデジタルサービスを作り、運営していく」ためのポイントがコンパクトにまとめられています。 英国政府（gov.uk）のサイトには、「デザイン原則（Design Principles）」というページがあり、そこには、次のようなことが書かれています。 まずニーズからはじめる ―― 自分たちのニーズではなく、ユーザーニーズから。本当のユーザーを理解し、そのニーズを知る。想像や思い込みではなく、ちゃんとデータで。 なんでもかんでも手を広げず、するべきことだけをする ―― 政府がしなければいけないことだけをし、他の人がすでにやっていたら協力する。 データをもってデザインする ―― 試作し、実際のサイトで実際のユーザーにA/Bテストを行い、その結果をデザインに活かすや

さまざまな手法を駆使して全体としてのコンバージョンを高める幼児から社会人まで、幅広く通信教育の機会を提供するＺ会は最近、デジタルマーケティングの領域でもさまざまな話題を振りまいている。その中心にいる一人が、マーケティング部宣伝営業課に在籍する伊豆蔵善史氏だ。 Ｚ会が発行する英単語集など学習参考書の書店営業に数年従事し、その後、宣伝職に異動した。最初は大学生・社会人向けの商品の宣伝を担当したという。 予算もそれほど多くなかったので、WEB中心の展開でした。ただ、2003年頃の話なので、あまり施策の手段はなく、アフィリエイトやまだ出始めのリスティング広告などを駆使していました。試行錯誤の中、管理画面と格闘し、運用していましたね。 その後、今度は幼児～高校生までの通信教育の宣伝に回り、デジタルマーケティング全般の戦略立案に携わるようになった。 やっていることはそれほど変わっていません。WEB広告

今日は、「良いフォームとはどんなものか」を考え、コンバージョン率をアップさせる入力フォーム最適化（EFO）の基本を紹介します。問い合わせフォームや申し込みフォームなどを改善するヒントにしてください。 良いフォームとはどんなものかEFOを考える前に、まず「良いフォーム」というのは、どういうものかを考えてみましょう。企業側から見ると、良いフォームとは次のようなものではないでしょうか。 申し込み数（フォーム入力完了数）が多いターゲットに合った顧客層の申し込み数が多いターゲットでない顧客層の申し込み数が少ない問い合わせ（「どうすればいいんですか？」などのサポート的なもの）が少ないまぁ、フォームの話題なので上記の「数が多い」というのは「率が高い」ということなのですが（訪問者数を増やせば、数は増やせるので）、ここは、わかりやすさのために「数が多い」としています。 入力フォーム最適化（EFO）の4つの基

eコマースサイトなどでは、商品をカートに投入してから購入までの間に、少なくとも初回購入時には、名前、住所、メールアドレス、クレジットカード番号などの各種情報を入力したり、入力内容の確認作業をしたりしなければならない。 ユーザーのうち、一定の割合は、この手続きが面倒で、途中でやめてしまうことがある。いわゆる「脱落」だ。 どのステップ（ページ）で脱落したかを知りたいときは、Google アナリティクスの「目標到達プロセス」レポートを設定すれば、どのページで動きが止まったのかを簡単に知ることができる。詳しくは以下の過去記事を参照してほしい。 目標到達プロセスのレポートで、カートから購入までのボトルネックを見つけよう［第56回］しかし、Web解析担当者としては、ページ単位ではなく、各ページの入力フォームのどこで入力を諦めてしまったのかまで知りたい、というのが本音ではないだろうか。 そこで今回は、入

凸版印刷は、「無印良品」を展開する良品計画を広告主に企画・実施したO2O(オンラインツーオフライン)プロモーション「KNIT Like COLLECTION(ニットライクコレクション)」が、世界3大広告賞の1つとされる「One Show(ワンショウ)」のオンライン広告部門「Interactive(インタラクティブ)」で「メリット賞」と呼ぶ賞を受賞した、と5月24日発表した。このプロモーションは、2012年11月16～26日に「Facebook」上での「いいね！」のカウント数を店頭に設置した端末などにリアルタイムで表示した。 Facebook上で推奨する衣料品のコーディネイトに対する「いいね！」を店舗で可視化・体感させ、ネット上の商品への評価を実際の店頭プロモーションに連動。店頭では「いいね！」がカウントされる度に木琴がクリスマスソングを奏でる仕組みを採用し、音でも感じられるようにした。On

企業など組織のシンボルとなるロゴとサイトを関連付けするHTML記述を、グーグルがサポートした。この記述をしておけば、あなたのサイトが検索結果に出てきたときに会社のロゴも併せて表示されることが今後あるかもしれない。 そのHTML記述とは、ロゴとして用いる画像とサイトの関連付けを指定するための、schema.orgの仕様で定められたマークアップだ。その記述のサポートを開始したことをグーグルが公式アナウンスしたのだ。 とても魅力的なニュースに思える。ところが、今のところ、使われる可能性があるのはナレッジグラフの画像にとどまるようだ。ナレッジグラフに出るような組織はメジャーなブランドに限られる。したがって、一般の中小企業や小規模な店舗、限られた地域サービス提供者のサイトには、まだメリットがないかもしれない。 とはいえ、設定しておいてマイナスなことはない。公式ブログではこのマークアップを 他よりも優

インターネット広告のサイバーコミュニケーションズ(cci)とニュースブログメディアを展開するザ・ハフィントン・ポスト・メディアグループは、5月7日に日本で開始した日本版「THE HUFFINGTON POST in association with THE ASAHI SHIMBUN(ハフポ日本版)」において、マーケティングパートナーシップを締結した、と同日発表した。米国ザ・ハフィントン・ポスト・メディアグループと朝日新聞社の合弁会社ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパンは、ハフポ日本版ユーザーに向けたサイト構築と運営業務を、cciは同サイト上に掲載する広告の独占販売と商品開発を行い、広告主と広告会社に提供する。 「ザ・ハフィントン・ポスト」は2005年に米国で開始したソーシャルニュースサイトで、約3万人のブロガーが寄稿し、4600万人の月間利用者がいる。2012年4月にはソーシャルニュースサ