『メルマガNEWSポストセブン』では、ビートたけし、櫻井よしこ、森永卓郎、勝谷誠彦、吉田豪、山田美保子…など、様々なジャンルで活躍する論客が、毎号書き下ろしで時事批評を展開する。本サイトでは6月1日に配信された17号より「勝谷誠彦の今週のオピニオン」を一部公開する。 ＊　＊　＊ テレビで節電が叫ばれているが、そもそも昼間のテレビほど無駄なものはない。無駄だけではなく、人をバカにする。公害である。これだけ言われても電波を止めないというのであれば、私たちのライフスタイルを変えて観なければよろしい。 高校野球もだ。NHKの中継を一切観ない。いや、中継をしているのならば受信料を拒否する。「みなさまのNHK」が節電に反する国賊行為をしているのである。当然のことだろう。球児たちのためにも大会はやればいい。ただし、早朝試合とナイターにする。熱中症についてあれほど報じながら炎天下で球児に試合をさせる朝日新

不況の影響で生活保護受給者が急増し、不正受給も後を絶たないが、なかにはこんな例もあるという。 東京都在住のBさん（52才）は30才になる長男と同居しているが、ふたりそろって生活保護を受けている。受給額はふたりで月20万円ほどだ。 「初めて生活保護を受けたのは5年ほど前。その時は体を壊して働けなくなり、長男もまだ大学院生で働いていませんでした。最初は体がよくなるまでの間だけお世話になろうと思っていたんですが、毎月派遣で働くのと大差ない金額がもらえるので、体がよくなった後も働くのが面倒臭くなってしまって…」（Bさん） 長男は大学院を卒業したものの就職に失敗。派遣として働き始めたが、それを機に生活保護費は減額された。その時、長男が「こんなに減らされるなら、派遣はやめて生活保護費をもらったほうがよっぽど楽」といい出し、親子で生活保護を受けるようになったという。 「長男はアルバイトをしていますが、日

中国の大学入試（高考）は6月。受験生たちは今まさにラストスパートを迎えているところだが、過酷な受験戦争を勝ち抜くために、なんと授業中に点滴を打ってまで勉強に励む高校生が続出しているという。中国の内情に詳しい田代尚機氏（TS・チャイナ・リサーチ代表）のレポートだ。 ＊　＊　＊ 中国の高校の授業風景はちょっとどころか、かなり変わっている。湖北省のある高校では、天井からは点滴がぶら下がり、まるで病院のようだが、何も生徒たちは病気というわけではない。6月に大学入試を控え、受験シーズンの真っただ中にいる高校3年生が、あまりにも過酷な受験勉強の疲れをとるために点滴を打ちながら授業を受けているのだ。 しかも、その数は1人や2人ではない。1クラス50～60人のうち20人以上の学生が点滴の管を挿して授業に臨んでいるケースもあるという。 きっかけは、数年前に授業を抜けて病院に行って点滴を打つ生徒が現われたこと

いまや総理候補の筆頭に名を挙げられる、大阪市長の橋下徹氏（42才）。仮に同氏が政権をとったらどんな国になるのか、消費税、教育、原発の3つの角度から検証してみた。 【消費税】アップはなし 民主党の野田佳彦首相（55才）は、現在5％の消費税を2014年に8％、2015年に10%に引き上げることを目標にしている。 一方、橋下氏は消費税アップに反対する立場。今年3月下旬、消費税増税について、「いかにも霞が関が考えそうなことで、乗っかってはいけない」と発言。続けて「財源確保は消費税を上げなくてもできる。地方交付税と補助金を廃止すれば20兆円くらいになる」――つまり無駄の削減をすれば、消費税アップは必要なしと主張している。 【教育】学校同士の競争が激化 橋下氏が特に力を入れているのが教育改革。すでに「学校選択性の導入」「学力テストの公開」「小中学生の留年制」などを掲げている。一貫しているのは、学校にも

大阪在住の彫師H氏を直撃すると、ボソっと呟いた。 「商売あがったりですわ」 物議を醸す大阪職員の入れ墨問題――大阪市の調査では、110人の職員が「入れた」と回答したが、H氏はこれまで5人の職員に入れ墨を彫ってきたという。 「入れ墨を見せて脅していたなら言語道断でしょうが、個人の趣味として人に見せないよう気を使っている人間まで処分対象にするのはやり過ぎですよ」 H氏が職員らに彫ったのはいずれも和彫りだ。龍などのデザインを背中や足首、腕などに入れているという。 「勘違いしないでほしいですが、仕事ぶりはまじめです。例えば清掃局のゴミ回収をやっている子は人数も削減されつつあるので重労働。仕事も終わったら泥だらけになる。職場には風呂もシャワーもあるんですが、『入れ墨を知らない他の人が驚くから』と絶対に風呂を使わない。入れ墨は、気合いが入っている子じゃないと彫れませんからね」 入れ墨職員にも言い分があ

生活保護受給者数は、2012年1月の時点で、制度開始当初（1950年）を超える過去最大の209万1902人にまで達した。税金から支出される生活保護関連予算は3兆7000億円に上る。消費税1.5％に匹敵する数字だ。 生活保護受給者増大には、長引く不況や震災が影響しているが、その陰で、多くの人が首を傾げるような生活保護のグレーゾーン受給者が増えているという現実がある。 大阪市に住むAさん（73才）は元喫茶店店主。国民年金を受給しているが、4年前からあわせて生活保護も受け始めたという。 「15年前に妻に先立たれ、お客さんがあまりはいらへんくなった。その後、店を売ってずっと借家住まい。国民年金は30年以上保険料を払ってきたけど、もらえる金額は月4万9000円程度にしかならん。貯金を切り崩しながら細々と暮らしてきたんやけど、とてもじゃないけどやっていけへん」（Aさん） そこで、区の福祉事務所に行き、

布袋寅泰（50才）が5月8日、自身のブログで、今年の夏に英国に移住することを発表した。妻である今井美樹（49才）も長女（9才）も一緒に住むという。 「美樹さんは、音楽の聖地・ロンドンでミュージシャンとして頑張ってみたいという布袋さんの強い思いを受け入れたんです。また、去年の震災で起きた福島の原発事故のこともあって、子供の安全を考え、英国行きを決断したそうです」（芸能関係者） こうした日本人は、今井一家だけでなく、震災以降、増えているという。『日本を脱出する本』（ダイヤモンド社）の著者で、ライターの安田修氏はいう。 「海外移住する小さなお子さんを持つファミリー層が増えています。放射能の心配もあって、“海外脱出”をひとつの選択肢として考えているようです」 ただ、英国に移住するのは、多額の費用がかかるため、最近は物価が安い東南アジアが支持されているという。 ※女性セブン2012年5月31日号

ベストセラー『がんばらない』の著者で、諏訪中央病院名誉院長の鎌田實氏は、東日本大震災の被災地支援のため、たびたび現地入りしている。その鎌田氏が、被災地に寄付を続けたヤマト運輸の試みを紹介する。 ＊　＊　＊ 資本主義社会で生きる以上、僕は経済がとても大切だと考えてきた。40歳で諏訪中央病院の院長を引き受けたとき、病院には4億円の累積赤字があった。いい医療を続けるためには、病院を黒字経営に転換しなければならない。 どうやって収入を増やすかを考え続けた。懸案の赤字を解消し、黒字にした経験があったから、経済誌からも声がかかり、これまで多くの成長企業の社長と話をする機会があった。今回はその中でおもしろくて元気な会社の話をしよう。 宅急便でお馴染みの「ヤマト運輸」では、新社長の山内雅喜さんと会った。震災のときには、いち早くボランティアスタッフが動いた。救援物資を持って、道路が壊滅的な状況の中、体育館で

『メルマガNEWSポストセブン』では、『ウェブはバカと暇人のもの』の著者としても知られるネット編集者の中川淳一郎氏が、その週にネットで話題になったニュースのツボを解説している。今週も、 「猫ひろし　五輪代表消滅で『メシウマ』の声相次ぐ」 「『コンプガチャ』規制との報道出てソーシャルゲーム界隈大激震」 「ピザーラが『もう一度食べたいピザ』をネットで投票募集中」 など、その週にネット上で起きた様々な事件を紹介しているこのコーナー。なかでも今週「もっともネット的」とでもいうべきネタが、「亀田製菓が何をやっても叩かれる可哀想な事態に突入」という事件だ。 ＊　＊　＊ 5月14日から亀田製菓は、「ちょこっとひんやり!?ハッピーターン」を、約1か月の期間限定で発売することになりました。口に入れるとひんやりした清涼感を味わえるそうです。 で、この亀田製菓ですが、現在ネットで絶賛叩かれ中なんですよ…。 本当

国際的非難の中で、ミサイル発射を強行した北朝鮮。拉致問題では、「解決済み」という姿勢を頑として変えようとしない。 奇妙なのは、それに対する日本政府の姿勢だ。野田政権は表向き北朝鮮への経済制裁を続ける一方で、「反日教育」を行なっている国内の朝鮮学校を「高校授業料無償化」の適用対象にしようという動きが続いている（現在は文科省が審査中）。そればかりか、自治体レベルでは今も朝鮮学校に補助金さえ出しているのである。 その裏にはどんな事情があるのか、ジャーナリストの武冨薫氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 本誌は独自に都議会の2種類の名簿を入手した。 一つは、「北朝鮮による日本人拉致問題の完全解決を図る東京都議会議員連盟（以下、拉致議連）」の会員名簿（平成23年12月9日現在）であり、民主党、自民党、公明党、共産党など都議124人のうち105人が加入している。 重要なのはもう一つの「日朝友好促進東京都議会

タバコ1本で懲戒免職。この橋下徹市長による“厳罰”が、話題を呼んでいる。大阪市営地下鉄の駅長室で喫煙し、火災報知器を鳴らして列車を遅らせたとして、駅助役を免職にする考えを示したものだ。さすがにタバコ1本での免職は例がないが、「相当、緊張感がない。裁判闘争も辞さず」とする橋下氏。 役人との対決姿勢を明確にしている氏が首相になったら、国家公務員56万人の運命やいかに？　かつて勤務先の特殊法人の公金浪費などの実態を内部告発し、その経験から公務員や天下り法人の問題を追及し続けているジャーナリストの若林亜紀氏が分析した。 ＊　＊　＊ 公務員改革については、橋下氏は実行できる改革方針を選択する“リアリスト”であるということです。大阪府知事時代に行なった府職員の給与カットについても、組合の代表者と徹夜で話し合って承諾を取りつけました。よく言われるような「独裁」などではなく、相手がギリギリで呑まざるを得な

現在の日本の改革者の象徴ともいえる橋下徹・大阪市長だが、この「橋下人気」を海外の識者はどう分析するのか。30年以上にわたり日本政治、日本と国際社会の関係を取材し続けてきたオランダ人ジャーナリストのカレル・ヴァン・ウォルフレン氏（アムステルダム大学名誉教授）が読み解く。 ＊　＊　＊ 既存の政治に対して有権者の不満が高まった時、人々は特定の政治家もしくは政治グループに対し、そのはけ口を求めがちだ。そこで台頭するのが「ポピュリズム」である。現在、橋下徹という政治家が、大阪のみならず日本全国で期待を集めているのも、まさにポピュリズムの典型だ。 私はポピュリズムを全面否定はしない。有権者が政治に不満を抱くのは、将来に不安が大きいからだ。ポピュリズムに乗って登場する政治家にも、その不安と真摯に向き合い、解決策を見つけようと努力する者がいる。 だが、日本では哲学や理念が感じられない「偽りのポピュリズム（

2012年度4月から、全国の公立中学校の体育の授業で新たに必修化された「ダンス」。この「ダンス」にはいったいどんな効果があるのだろうか。『ホンマでっか!?TV』（フジテレビ系）でもおなじみの脳科学者・澤口俊之氏が、脳科学的にダンスを分析する。 ＊　＊　＊ 中学校のダンス必修化に対して世間の声は賛否両論あるようですし、指導者や生徒、親の中には困惑している人もいるようですが、「ダンス」は、脳科学的に肯定できるものです。 「ワーキングメモリ（作業記憶＝状況に応じて意味のある情報をキープしつつ決断する能力）」や、自分をコントロールするのに大切な自己制御力、他人との関係を円滑に行うための社会コミュニケーション力など、通常の授業科目ではうまく伸ばせない脳機能があります。学校の授業で習うことができないけれど、生きていくための基本となる、いわば「地頭」とも呼べる脳の機能です。その「地頭」の能力向上に「ダン

中国人の旺盛な食欲がマグロやワインに向かっていると言われたのはほんの数年前。13億人の胃袋は、日本人にとって身近な食材や原料に触手を伸ばすばかりか、日本人の食卓にも影響を及ぼし始めているという。中国事情に詳しい評論家の宮崎正弘氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 豪州食肉家畜生産者事業団（MLA）によると、中国および香港向けのオージービーフ（豪州産牛肉）の輸出量は、2006年にそれぞれ849t、1757tだったが、それが2011年には7754t、8869tと、5～9倍に急増した。さらに今年は、中国向けが対前年比29％増の約1万tに達すると推測され、この6年で10倍以上になるとも予想されている。 急増しているのは牛肉だけではない。日本食の代表的存在である魚介類に至っては、状況がさらに深刻だ。2007年時点で、世界の魚介類消費量に占める中国のシェアは32.3％。消費量はこの20年で3倍に増えている。

4か月前、宮崎あおい（26才）との離婚を決意した高岡蒼佑（30才）。それから4か月、高岡はツイッターを通じて、抑えていた本心をぶちまけ始めたが、宮崎に対する猛反撃は、ツイッターだけではなかった。 宮崎と高岡には都内の一等地に共同名義の土地がある。 「結婚していたころに、夫婦の家を建てようと約2億円で購入した土地です」（高岡の知人） 登記簿で確認すると、2010年9月27日に取得したこの土地の持分は宮崎が30分の29、高岡が30分の1で共同所有していることになっている。 「離婚が成立したものの、宮崎さんサイドの態度が納得いかず、高岡さんはこの土地についても、財産分与の対象にすべきだと宮崎さんサイドに改めて請求しているようなんです」（前出・高岡の知人） 30分の1しか権利を持っていない高岡が請求するのはお門違いのようにも聞こえるが、離婚問題に詳しい弁護士の長瀬佑志氏はこう説明する。 「夫婦が結

数年前から社会問題となっている「給食費未納者」。今のように未納が増えたのには、「きっかけ」があったという。 「2004年に、給食費を学校ではなく市が徴収することになって、口座振替に変えた。それから滞納が増えたんです。給食袋で子供たちが持ってきた頃は、先生の目、同級生の目があって滞納が少なかった。 それが市と直接やりとりすることになると、他人の目を気にする必要がなくなったんでしょうね。訪問すると、“申し訳ない、返したい”といった話は一応するんです。だから返済するのかと思えばしない。その場だけ、のらりくらりとかわし、最後には居留守を使うようになる」 自治体ではなく学校が徴収する場合には、このような保護者と対峙する役目は原則、担任教師が負わされる。東東京の公立中学で教壇に立つ溝口かおりさん（仮名・32歳）は、この徴収業務がトラウマになったと告白する。 「教育扶助を受けているにもかかわらず、給食費

東日本大震災から1年が経った今も、被災地では遺体の捜索活動が続いている。それは、「不明者を見つけたい」という強い思いからだ。だがその一方で、生存がもはや絶望的である現状において捜索を続けることに議論があるのもまた事実である。 警察による遺体の捜索活動では、昨年8月末までに約1万5690の遺体を発見・収容した（岩手、宮城、福島の3県）。しかし、その後の7か月間に収容できた遺体は約90体。時期とともに人員・規模は縮小されてはいるものの、捜索活動は継続されている。岩手県の沿岸部で、海中の遺体を捜索する海上保安庁の潜水士はこう語る。 「“生存者を助けるために潜水士になったのに、ご遺体を捜すのは辛い”という思いは否定できない。でも、亡骸と対面したご家族には、悲しさの中でも嬉し涙を流される方もいる。それも誰かの命を助けたことになると思っている」 ※週刊ポスト2012年4月13日号

新生活がスタートする春。フレッシュマンなどに向けて各紳士服店などがこぞってスーツの“2着目は半額”などの格安値引きを展開している。なかには“2着目は1000円”といった破格の値引きを行う店も。こういった値引きで、スーツを買うのは本当に得なのか？　その驚きのカラクリについて流通ジャーナリストの金子哲雄さんが解説する。 ＊　＊　＊ 販売価格2万9800円のスーツの例で説明しますと、一般論ですがお店の仕入れ原価（生地代）は12～13％で約3600円、人件費が35％程で約1万430円、残りがテナント料・光熱・広告宣伝費が約1万2665円で、1着の利益がだいたい3105円程と考えられます。 2着目を仮に半額の1万4900円で売った場合、仕入れ値は変わりませんから3600円程。しかし、2着目は同じ人に売るので、接客もせずにすみ、人件費や広告費などの経費はゼロ。つまり、残りの1万1300円がまるまる利益

『メルマガNEWSポストセブン』では、ビートたけし、櫻井よしこ、森永卓郎、勝谷誠彦、吉田豪、山田美保子など、様々な分野の論客が『今週のオピニオン』と題して、毎号書き下ろしの時事批評を寄稿する。3月30日に配信された最新号9号では、ビートたけしが登場。現代の「プライバシー」について持論を展開する。 ＊　＊　＊ たぶん、今の世の中は「プライバシー」と「豊かさ」のバランスがおかしくなってるんだと思う。オイラがガキの頃なんて、近所の家がみんなビンボーで、そこらで殴り合ったり、とんでもないことが起こってたもんだけどさ。だけど、どこの家もあたりから家の中がまる見えでね。垣根がある家なんて珍しかったぐらいだし、玄関はドアどころか引き戸で、たいていカギもかけてなくてさ。 でもその分、近所で助け合おうって気持ちがあった。ガキが悪さすりゃ近所のカミナリ親父が怒るし、困ってる家がありゃ、近所のオバサンがそっと差

民主党政権の体たらくは、自民党時代よりひどいといわざるを得ない。第90代、第92代の内閣総理大臣をつとめた安倍晋三、麻生太郎の両氏は、「今の民主党は政権党の体をなしていない」と怒り心頭だ。政治ジャーナリストの藤本順一氏が司会を務めた対談では、原発の再稼働についても言及された。 ――原発の再稼働についてはどう考えるか。 安倍：勇気を持って、動かすことのできる原子力発電所については稼働するという決断が求められていると思います。今後、イランに対する制裁がより厳しくなれば、日本は1割近い原油輸入先を失うと同時に、原油価格はさらに上がる。万が一ホルムズ海峡の航行がうまくいかなくなれば、原油輸入量の9割近くが影響を受けます。 今、日本はガスも国際価格より高く買わなければならないのが現状です。立場を強くするためにも代替エネルギーを増やしていくことが必要ですが、再生可能エネルギーはまだまだ時間がかかる。ま