ブックマーク / www.newsweekjapan.jp (5)

  • イスラム版『セックス・アンド・ザ・シティ』の新鮮さと衝撃度

    ロンドンが舞台の音楽コメディー番組『ウィ・アー・レディー・パーツ』は全てが新鮮 LAURA RADFORD/PEACOCKーSLATE <異色のバンドを描く英国発ドラマは、ムスリム女性の生きる喜びと信仰を両立させる画期的な作品> こんなドラマを想像してほしい。人種も民族も社会的地位も性的指向も違う5人の女性が、固い友情で結ばれる。互いの恋の相手も恥ずかしい過去も知る5人は一緒に料理し、ショッピングに行き、けんかをしては仲直り──。 思い浮かぶのは『セックス・アンド・ザ・シティ(SATC)』か『Lの世界』、あるいは『私の「初めて」日記』だろうか。新番組『ウィ・アー・レディー・パーツ』の罰当たりなのに敬虔で、騒々しくも賢いムスリム女性5人組を連想する人はまだ少ないだろう。 5人のルーツは東南アジア、中東にアフリカとばらばらで、ある人は全身にタトゥーを入れ、ある人はヒジャブで髪を覆っている。だが

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  • 日本の高学歴女性は未婚率が高いが、特にその傾向が強い地方は......

    <九州各県では大卒女性の未婚率が高く、女子の大学進学率が低い傾向が顕著に見られる> 未婚化が進んでいるが、その対策を図るうえでは、どういう人が未婚にとどまりがちかを知らなければならない。身も蓋もないが、男性の場合は低学歴・低収入といった属性の人だ。30〜40代男性を学歴別に分け、未婚者のパーセンテージを計算すると、中卒は34.4%、高卒は32.2%、大卒は27.5%、大学院卒は37.3%となる(総務省『就業構造基調査』2017年)。大学院卒が大卒より比率が上がるのは、いわゆる高学歴ワーキングプアが多くなるためかもしれない。 だが女性にあっては傾向が反対で、学歴が上がるほど未婚率は高まる。高卒は21.2%、大卒は24.5%、大学院卒は37.3%と4割近くにもなる。学のある女性は敬遠される、相手の男性への要求水準が高くなる、結婚で失うものが多くなる、という事情が考えられるだろう。 高学歴女性

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  • モハメド・アリ、その「第三の顔」を語ろう

    <今月亡くなったモハメド・アリの、ボクサーや人権・平和活動家としての顔は知られているが、日では「話術師」としての一面はあまり知られていない。パックンが言葉の壁を乗り越えて、アリの表現者としての魅力を解説する> モハメド・アリが亡くなった日、大きなショックを受けた。そして、周りの人とその悲しみを分かち合おうとしたら、さらに大きなショックを受けた。 なんと、モハメド・アリを知らない日人が非常に多かった。 「アントニオ猪木と戦った人?」という友達もいれば「アトランタ五輪で聖火を点火した人」という友達もいる。「ああ、あの震えてた人ね」といった友達もいたが、キミはもう友達じゃない! 「ボクサーとしてだけではなく、人権運動家、反戦運動家として世界の弱者に勇気を与え、進化する時代の象徴となった大ヒーロー」と答えた友達は誰もいなかった。まあ、それは無理もないかもね。 とにかく、アリに関する情報は浸透し

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  • 財政赤字を本気で削減するとこうなる、弱者切り捨ての凄まじさ

    <片手に指が1でもあれば就労可能──イギリスにおける障害の認定基準はそう皮肉られるぐらい厳しくなった。財政赤字削減を公約に掲げて2010年に首相になった英保守党デービッド・キャメロン首相の「改革」の結果だ。イギリスが初めて福祉国家の体制を作った1945年以来、これほど弱者に苛酷だったことはないという。巨額の財政赤字とバラまきをやめない政治家を抱える国すべてへの警鐘> 写真はロンドンで集会をする障害者(2012年) イギリスの障害者にとって、現在は大いなる試練のときだ。5年以上におよぶ緊縮財政と福祉保障制度改革の結果、何十万人にも及ぶ障害者は困窮し、病状を悪化させてきた。責任は、幾つかの政策にある。 【参考記事】イギリス、今さら暴動のなぜ イギリスにおける障害者の権利がこれほど長期にわたって危機にさらされたのは、福祉国家の形が整った1945年以来初めてのことだ。当時のクレメント・アトリー首

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  • 安保法案については、アメリカ人だから語りません | パックン(パトリック・ハーラン) | ニューズウィーク日本版

    【はじめに】 僕らアメリカ人が日の安全保障問題について、しつこく意見を述べたりすると、日の皆さんはむかつくかもしれない。 「そもそもいまの憲法を押し付けたのはアメリカだろ!」と反発する人もいれば、「集団的自衛権を求めているのはお前たちだろ!」と反発する人もいるでしょう。 どちらも否定しづらいし反論しづらい。 だから、今回は安保法案に関して自分の立場をわきまえた上で、個人的な意見は控えさせていただきます。反対だけどね。でも「反対だ」とは言わない。 「敵国の少ない日が集団的自衛権を実行し、敵国の多いアメリカとつながれば、日がより危険な状態になると思う」という自分の考え方も説明しない。 「武装して勢力の均衡を保とうとする場合、相手が核保有国だったら、こちらも核保有国になる必要さえあるのでは?」という疑問もぶつけない。そんな個人の見解をここでは一切書かないことにしよう(では、題へ)。 先

    安保法案については、アメリカ人だから語りません | パックン(パトリック・ハーラン) | ニューズウィーク日本版
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