“匿名”データからでも、個人が特定されてしまう理由:「日常」の裏に潜むビッグデータ(3)(1/3 ページ) とある夏休み。高校1年生の佐山淳一は来週からの旅行の準備をしている。2人の友達と5泊6日で京都に出かけるのだが、特にお金が足りるかどうか計算をしていた。 宿泊先は親戚の家なのでタダ同然。旅行中の交通費はスマホで精算。交通費までは親が出してくれるので、決められたチャージ額を超えなければどこでも移動できる……が、現地で遊んだり買い食いするお金はやや心もとない。 「そうだ、今までアンケートやゲームで貯めたポイントを使おうか」 高校生のアンケート情報は価値が高いのか、中学のときよりもポイントが高い。友達は「悪用されるのが怖いから匿名で答えるものしか参加しない」というが、自分は普通のサラリーマン家庭だし、漏れて困るような情報もないので、還元率が高い実名のアンケートも利用している。 さらに、高校
JR東日本は2013年9月、Suica乗降履歴データの販売を当面見合わせると発表した。利用者から「勝手に売るな」「気持ち悪い」など批判を浴びる同社の様子を見て、「パーソナルデータ」の利活用に及び腰になる企業は少なくない。 実は、JR東日本がそこまで批判を受けたのは、手続き上明らかな失策があったからだ。そこを改善できれば、サービス復活の可能性は十分にある。 販売履歴や位置情報、閲覧履歴といった個人に関わる情報であるパーソナルデータは、サービスの質を高め、新たなサービスを生み出す宝の山だ。JR東日本の誤算、先行企業のプライバシーに対する配慮を多角的に分析することで、パーソナルデータ利活用の6つの勘所が見えてきた。 目次
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