ネットワーク機器大手の米シスコシステムズは、10月31日付けで400GbE対応のスイッチ製品群を発表しました。 Your data center doesn't have to be scary. Let the magic of #400G Ethernet switching innovation put the treat in your data center. https://t.co/YeqLQ0fpbl pic.twitter.com/QqwkZbdbPp — Cisco (@Cisco) 2018年10月31日 イーサネットアライアンスが今年示したロードマップ「The 2018 Ethernet Roadmap」でも、2018年頃に400GbEが登場することが想定されており、ネットワーク機器最大手といえるベンダがその通りに製品を発表したことになります。 そしてロードマップが
Cisco Systemsが大規模リストラ、1万4000人が解雇の予定2016.08.17 22:116,704 そうこ またもや大規模リストラ…。 世界最大のコンピュータネットワーク機器の開発会社であるCisco Systemsが、大規模リストラを行なうことが、CRNの報道で明らかになりました。正式な発表は来週以降になるとみられています。 現在の従業員数7万3000人に対し、9,000人から1万4000人をリストラ予定で、すでに社内では早期退職プランの提示が始まっているということです。16日時点では、Ciscoは、報道に対しコメントを出していません。 最大約5人に1人が対象という大規模リストラの理由は、Ciscoの中枢がハードウェアからソフトウェアに移行してきているからだとCRNは解説。また、Reutersでは、大手ソフト企業であるMicrosoftとHPも今年リストラ計画を発表したこと
Cisco Systemsが、高成長分野に注力するためのリストラ計画の一環として全従業員の7%に当たる5500人をレイオフすることを明らかにした。一緒に発表された2016会計年度第4四半期の業績報告(7月30日締め)は予想を上回っている。 ネットワーキング大手のCiscoは、この人員削減を経てセキュリティ、IoT、コラボレーション、セータセンター、クラウドなどの技術に再投資する計画だと説明した。レイオフは今四半期から開始する。 発表されたレイオフの人数はかなり多いが、最初に報道された9000人から1万4000人(全従業員の約20%)という数字と比較するとはるかに少ない。 Ciscoの報告によると、第4四半期は純利益が28億ドル(1株当たり56セント)だった。 また売上高は前年比2%増の126億ドル、非GAAPベースの利益は1株当たり63セントだった。 ウォール街は、売上高が125億7000
シスコシステムズは、3月に米国で発表されたハイパーコンバージドインフラストラクチャ「Cisco HyperFlex システム」の国内発表を行いました。 シスコはこれまで、サーバとストレージ機器を組み合わせた「コンバージドインフラストラクチャ」では、例えばEMCやVMwareとの組み合わせでVCEを提供してきたように、ストレージベンダとのパートナーシップによって製品を提供してきました。 しかしハイパーコンバージドインフラストラクチャでは、サーバ、ストレージ、ネットワークのすべてのハードウェアコンポーネントを自社製品で揃えています。 ハイパーコンバージドインフラストラクチャは、サーバを束ねてクラスタ化した仮想化基盤を容易に構築できるのが特長。サーバの増減に合わせてコンピュートの能力とストレージの性能と容量が柔軟に縮小拡大する機能を備えたもの。 このカテゴリでは現在は新興企業のNutanixがリ
米シスコシステムズは、ノードを追加することでサーバとストレージがスケールアウトで拡張していく仮想化基盤、いわゆるハイパーコンバージドインフラストラクチャのシステム「Cisco HyperFlex Systems」を発表しました。 従来の仮想化基盤では、サーバの増減によりコンピュート性能の拡大縮小は比較的容易でしたが、仮想化基盤全体で共有する1つのストレージアレイに対して性能や容量を迅速に拡大縮小することは容易ではありませんでした。 ハイパーコンバージドインフラストラクチャでは、それぞれのサーバに内蔵されたストレージをソフトウェアで束ねて仮想共有ストレージアレイとすることで、サーバの増減と同様にストレージの性能の拡大縮小にも柔軟性と迅速性を実現したものです。 このカテゴリでは現在は新興企業のNutanixがリードしていると見られており、VMware、ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
レッドハット日本法人はOpenStackを使ったクラウド事業推進に関して、シスコシステムズ日本法人と協業する。レッドハットのOpenStack関連ソフトやサービス、シスコが持つシステム基盤のハードやソフトを活用。各々を組み合わせたクラウドの「半完成品」を顧客企業に提供し、クラウド環境を設計、構築、運用開始するまでの期間を半減させる。自社向けのクラウド基盤を構築する大手の製造業や金融業、外部向けのクラウドサービスを手掛ける通信企業やネットゲーム会社の利用を見込む。 レッドハットの「Red Hat Enterprise Linux OpenStack Platform(RHEL-OSP)」と、シスコのサーバーやストレージの統合製品「Cisco Unified Computing System(UCS)」、ソフトウエア制御に特徴を持つネットワーク製品「Cisco Application Cent
by Leonardo Rizzi コンピュータネットワーク機器開発会社Cisco(シスコ)のスイッチハブ製品でネットワーク設定がリセットされてしまう可能性が明らかになっていますが、今度はCisco製のネットワークルーターにシステム上の脆弱性が発見されました。 SYNful Knock - A Cisco router implant - Part I ≪ Threat Research | FireEye Inc https://www.fireeye.com/blog/threat-research/2015/09/synful_knock_-_acis.html SYNful Knock: Detecting and Mitigating Cisco IOS Software Attacks http://blogs.cisco.com/security/synful-knock C
「Ciscoは全てのシステムに同じSSH鍵を使うという過ちを犯し、その秘密鍵を顧客のシステム上に残しておいた」とSANSは解説している。 米Cisco Systemsは7月2日(現地時間)、「Unified Communications Domain Manager」(Unified CDM)の脆弱性に関する情報を公開した。システムに特権アクセスできるデフォルトのSSH鍵が存在する脆弱性など、3件の脆弱性について解説している。 同社のセキュリティ情報によると、Unified CDMにはサポート担当者へのアクセス用にデフォルトのSSH鍵が存在し、この秘密鍵がシステム上にセキュアでない方法で保存されていることが分かった。攻撃者がこの鍵を入手でき、サポートアカウント経由でシステムにroot権限でアクセスできてしまう状態だという。 この脆弱性について米セキュリティ機関のSANS Internet
米国家安全保障局(NSA)が定期的に米国製のルータやサーバを輸出前に入手し、情報収集用のバックドアツールを密かに追加していたことの証拠となる文書が、5月13日に出版された告発本「NO PLACE TO HIDE」で紹介された。 本書は、元CIA職員のウイリアム・スノーデン氏がNSAから持ち出した大量の極秘文書と、スノーデン氏との会話に基いて、元英Guardianの記者、グレン・グリーンウォルド氏が執筆したものだ。 第3章「Collect It All」には画像付きで2010年6月のNSAの幹部による関連報告書が掲載されている。これによると、NSAは入手したネット機器をTailored Access Operations/Access Operations(TAO)チームに送り、TAOチームがツールを埋め込んで梱包しなおして配送ルートに戻していた。 グリーンウォルド氏は本書で、NSAが米Ci
シスコが11月19日に国内で説明した「Application Centric Infrastructure(ACI)」は、現在一般的に考えられているSoftware Defined Networking(SDN)の意味を、「横」と「上」に広げるものだ。 シスコ日本法人は11月19日、米シスコが11月6日(米国時間)に発表した「Application Centric Infrastructure(ACI)」について国内で発表、新データースイッチ「Cisco Nexus 9000」シリーズと、コントローラソフトウェアの「Application Policy Infrastructure Controller(APIC)」を説明した。これは「Software Defined Networking(SDN)に関するシスコの回答の1つ」だが、同時に現在一般的に考えられているSDNの意味を、「横」と「
シスコ、ついに独自のSDN製品群をリリース、コンセプトは「Application Centric Infrastructure」 米シスコシステムズは先週11月6日(現地時間)、同社のSoftware-Defined Networking戦略に相当する「Application Centric Infrastructure(ACI)」戦略と、それに対応した新製品群を発表しました。 戦略の核となる製品「Cisco Application Policy Infrastructure Controller (APIC)」は、ネットワークコントローラとしてネットワーク全体をポリシーに基づいて制御するだけでなく、将来的にはサーバ、ストレージを含むデータセンターのコンピューティングリソースを包括的に制御するという構想が明らかにされています。 すなわちシスコの戦略は、データセンターの制御そのものを自社製品
編集者のコメント:Mozilla の CTO、Brendan Eich は、Mozilla と先ごろ Cisco が発表した H.264 に関する記事を自分のブログに投稿しました。以下はその転載です。 昨年お伝えしたように、オープンソースソフトウェアにとって最大の課題の 1 つが、ビデオコーデックの特許に関する状況です。最も広く普及しているコーデック H.264 は MPEG LA が特許を取得してライセンスを供与しており、Firefox を含むオープンソース製品では採用できませんでした。Cisco は本日、高品質で無料(Gratis)のオープンソース H.264 の実装と、Cisco がそのソースコードからコンパイルし同社のサイトでダウンロードできる無料のバイナリモジュールをリリースすることを発表しました。これにより、すべてのオープンソースプロジェクトで、MEPG LA にライセンス料を
シスコがフルフラッシュストレージベンダの「WHIPTAIL」を買収。サーバ、ネットワーク、フラッシュストレージを垂直統合へ ネットワーク機器大手のシスコは2009年にCisco Unified Computing System(UCS)というブランドでx86サーバ製品群の提供を開始、今回のWHIPTAILの買収でストレージ製品を持つことになり、自社でサーバ、ネットワーク、ストレージの垂直統合を実現するベンダとなりました。 シスコはデータセンター向けにサーバ、ネットワーク、フラッシュストレージの垂直統合製品を展開していく意向をプレスリリースで明らかにしています。 "We are focused on providing a converged infrastructure including compute, network and high performance solid state
図●Cisco ONEのコンセプト。上位のアプリケーションから、全階層にわたってネットワークのプログラマビリティーを実現し、その機能をフル活用する。レイヤー2~3に当たる部分にはOpenFlow/SDNを使う 米シスコシステムズは現地時間2012年6月13日、ネットワーク機能をフル活用するためにプログラマブルな手段をアプリケーションに提供する新戦略「Cisco Open Network Environment」(Cisco ONE)を発表した。その一環として、実証用のコントローラーとOpenFlowスイッチ用エージェントを提供していく。 この戦略の主眼は、アプリケーションに合わせてネットワークインフラを柔軟にカスタマイズできるようにすること。これにより、サービス提供の迅速化、リソースの最適化、新サービスによる早期のマネタイズを実現しやすくする(図)。 Cisco ONEは複数の手段によって
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