料金プラン | 内定者フォローツールのエアリーフレッシャーズクラウド
選べる3つのプラン 基本料金の他に以下3つのプランからご希望のプランをお選び頂きます。 追加するオプションによって費用が発生する場合がございます。オプションの価格については別途お問い合せください。 オプション追加のカスタマイズにも対応しておりますので、お気軽にお問い合せください。 ライトプラン 運用に自信のある方向け 基本料金以外に費用が発生しない代わりに、導入キックオフとご利用後サポートだけの最低限のプランとなります。ご自身で運用ができる、各種設定などはご自身で設定が行える方などにおすすめです。 スタンダードプラン 初めてご利用の方向け ライトプランの内容に加えて、具体的な運用プラン策定や導入設定代行に加えて、運用KPI設定やコンサルティングなど、当社がお客様を手厚くサポートさせて頂く人気のプランです。 ハイエンドプラン KPI達成をより高度に 実現されたい方向け スタンダードプランの内
新入社員と先輩・上司200人を社内SNSでつなぐ
乳業大手の日本ミルクコミュニティ（メグミルク、東京・新宿区）は、2008年4月から新入社員のOJT（職場内訓練）強化策として社内SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を1年間運営してきた成果を明らかにした。属人的になりがちなOJTの状況を随時、組織的にフォローできる効果を確認できたとし、2009年4月の新入社員にも引き続き適用することを検討している。 従来の同社のOJTでは、新入社員が小売店訪問や工場実習など、体験したことを紙のレポート（週報・月報）でトレーナーに提出し、所属長（上司）にも回覧していた。だが、コメントが付くのに時間がかかってしまい、新入社員から不安や疑問の声が出たとき、すぐにそれを解消できない問題があった。人事部門には大量の紙が事後に提出されるため、各部署でのOJTの状況が見えにくかった。 そこで今回の仕組みでは、新入社員・トレーナー・所属長の計約200人がSNS
【レポート】オープンソースSNSエンジン"OpnePNE"で拡がる社内SNSの輪 - ユーザ会発足 (1) OKI、バンダイナムコ、セイコーエプソン…幹事企業の社内SNSとは | 経営 | マイコミジャーナル
ユーザ会設立のようす 12月10日、手嶋屋は、自社開発のオープンソースSNSエンジン「OpenPNE(おーぷん・ぴーね)」を社内で使用している沖電気工業、バンダイナムコゲームス、セイコーエプソン株式会社、東京海上日動あんしん生命保険の4社と、「OpenPNEエンタープライズユーザー会」を設立した。 ユーザー会の目的は、社内SNS運営に携わる人々にコミュニケーションの場を提供し、各社の事例をもとに、社内SNSのよりよい運営を考えるというもの。今後は、幹事企業による自社SNSの活用事例発表、社内SNSに関する研究/情報公開、社内SNSに関するセミナーなどの開催、OpenPNEの技術・開発状況説明・要望収集などの活動を年4回ほど行う予定だ。ユーザー会設立に合わせて行われたイベントをレポートする。 設立の経緯は、セイコーエプソンの社内SNS勉強会に、同じユーザー企業である沖電気工業や手嶋屋が呼ばれ
【連載】経営ツールとしての社内SNS (21) 社内ブログがコミュニケーションの"潤滑油"に - 日本オラクル その2 | 経営 | マイコミジャーナル
前回に引き続き、日本オラクル セールスコンサルティング統括本部 Fusion Middleware SC本部 テクノロジーエバンジェリスト 佐藤直生氏に、同社内で展開されている社内ブログについて話を伺う。 社内ブログの運用管理を一人で担当している佐藤氏。オラクルのJava/SOA関連製品のスペシャリストでもある。「通常の業務システムに関してはグローバル/日本ローカルの情報システム部が管理運用しますが、草の根プロジェクトの社内ブログは情報システム部に任せられないんです。でも、好きで始めたことなので、とくに大きな負担は感じていませんね」 コミュニケーションの潤滑油となっている社内ブログ 日本オラクルでは、社内ブログ「OJ Blogs」を展開している。UIは当然日本語だ。登録すれば、個人やグループで社内ブログを公開できるようになる。運用管理は佐藤氏が担当している。ユーザカウントは半年前は100だ
【連載】経営ツールとしての社内SNS (20) グローバルなSNSとローカルなブログを使い分ける - 日本オラクル その1 | 経営 | マイコミジャーナル
日本オラクル セールスコンサルティング統括本部 Fusion Middleware SC本部 テクノロジーエバンジェリスト 佐藤直生氏 大手ソフトウェア企業の日本オラクルには、海外拠点ともやりとりができるグローバルな社内SNSと、日本オラクル社員のみが利用する社内ブログがあるという。それぞれどのようなサービスで、どのように使い分けられているのだろうか。同社セールスコンサルティング統括本部 Fusion Middleware SC本部 テクノロジーエバンジェリスト 佐藤直生氏に話を聞いた。 Oracle Connect - グローバルな多言語対応SNS オラクルの社内SNSの名称は「Oracle Connect(オラクルコネクト)」という。7万人を超える世界中の全社員が使えるという巨大社内SNSだ。2007年8月にサービスインした。アクティブ数は数万人に上り、そのうち日本オラクル社員は数百人
ネオジャパン、社内SNS製品「desknet's SNS」を発売 | 経営 | マイコミジャーナル
マーケティング統括部 プロダクト広報担当 松村佳菜子 ネオジャパンは24日、企業向けSNS(Social Networking Service)機能を提供するソフトウェア「desknet's SNS」の発売を開始すると発表した。 desknet's SNSの特徴は、導入後のシステムが形骸化しないよう、"書き込み"への抵抗感を減らす機能や、投稿へのモチベーションを高める機能が取り込まれている点。具体的には、日記の公開を特定のユーザー/コミュニティに制限したり、コミュニティの掲示板を参加メンバーだけが閲覧/検索可能な状態にしたり、良い書き込みに対してユーザーが投票したりすることができる。 また、ユーザーのトップページには、パートナー(友人登録したユーザー)の新着日記や、参加コミュニティの新着投稿はもちろん、SNS全体の(公開設定された)新着日記/書き込みも表示されるようになっており、「参加した
部長がやらなくてはならない７つの仕事と能力〜意思決定の伝承が文化を作る - けんじろう と コラボろう！ [ITmedia オルタナティブ・ブログ]
「うちの部長は会議して部の売上げを経営陣に報告しているだけで、会社の業績に全然貢献していない」という声を社員から聞くことが多い。 また、「あなたの会社の部長の仕事は何？」と質問して理路整然と説明できる部長や人事担当者は、実は非常に少ない。実際に部長と話をしても明確でない場合が多いようだ。 部長は社員や経営者層から見えないところで非常に大きな役割を果たしている。 部長の仕事（与えられているミッションによって異なるが）を知ることで、部下の上司への理解が深まり、部下と部長の間のコミュニケーションが良くなり、部長になるために自分がどのようなノウハウを習得しなくてはならないかもわかるだろう。 ＜一般的な部長（マネージャー）の仕事とは？＞ 部長は、マネジメントのスペシャリストであり、会社の経営を担う最小単位である。 したがって、会社によって事業部長であったり課長だったりする場合があるが、その場合、彼ら
![部長がやらなくてはならない７つの仕事と能力〜意思決定の伝承が文化を作る - けんじろう と コラボろう！ [ITmedia オルタナティブ・ブログ]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b9085aa113e8f11c50a26f987c8248a876e9aa09/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fblogs.itmedia.co.jp%2Fmt-static%2Fsupport%2Fassets_c%2Fuserpics%2Fuserpic-74-100x100.png)
「企業内ＳＮＳ・ブログ成功のための失敗と改善の繰り返し」そのものが企業文化とチームワークを創り上げる：けんじろう と コラボろう！：オルタナティブ・ブログ
様々な企業のＳＮＳ推進リーダーと話をするなかで、気づいたことがある。 ベンダーのＷｅｂサイトから発信されているような成功事例が極めて少ないことだ。 ・なぜうまくいかないのか？ これはこれでうまくいっているのではないか？ ・そもそも、何のためにはじめたのか？ 目標設定が悪いのか？ ・根本的な問題は何なのか？ どんな機能が不足しているのか？ ・リーダーが悪いのか？ 情報にインセンティブをつけるべきか？ ・成功している企業は、なぜ、うまくいっているのか？ 様々な疑問を持ち、私からもあらゆる情報を得ようと質問してくる。 推進リーダーたちは悩み、工夫し、調べ、様々人と話し合ってアイディアを出しながら実行していくが、なかなか思ったとおりの成果が出ないのである。 各部門から選出された推進リーダーたちは、ＳＮＳのコミュニティと定期的な意見交換会を通じて、ゴールの見えない永遠の課題に向かって、筋道を作るため
社内SNS風日報システム「nanotyBP」スタッフブログ 社内ＳＮＳは本当に役立たず？企業がＳＮＳを導入する２つの理由（１）
こんにちは！ナノティ・ビー・ピー広報担当の今野です。 今日はYahoo!ニュースから、社内SNS・社内ブログに関する興味深い調査結果が出ていたので、 これについて考えてみたいと思います。 以下、Yahoo！ニュースより抜粋。 ＜意識調査＞活用の賛否分かれる社内SNS・ブログ 「社内にブログやSNSを設置する企業が増えているそうです。社内SNSやブログは、仕事の役に立つと思いますか？」 この調査結果によると、「あまり思わない」「まったく思わない」あわせて64％。 社内SNS・社内ブログは仕事に役立たないと考えている人が半数以上ということになります。 理由を見てみると 「本音を書けないのではないか」 「直接話をしたほうがいい」 という声が多いようです。 つまり、社内でＳＮＳを使っても、それだけでコミュニケーションが活性するとは考えにくい、ということです。 しかし、実際には社内ＳＮＳ・社内ブログ
大企業ほど社内SNSに興味あり？：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
調査会社の Forrester Research が、いわゆる「エンタープライズ2.0」が2013年までに46億ドル（約4,600億円）の市場になると予測しています。市場規模がいまより大きくなるのは当然として、興味深いのはその中身です： ■ Forrester: Social networking will be biggest enterprise 2.0 priority by 2013; Smaller businesses reticent (ZDNet.com) Forrester のアナリスト、G. Oliver Young が発表した調査結果について（元資料はこちらで確認できます）。まず紹介されているのは、大企業ほどWEB2.0系のツールに興味を示しているという点： 「購入予定（Buying）」と「検討中（Considering only）」を合わせた割合で考えた場合、Med
ミクシーより社内ＳＮＳなのか？：けんじろう と コラボろう！：オルタナティブ・ブログ
ある製造業のお客様と飲んでいて、連れられてきた若い女性が「ミクシーより社内SNSの方が気楽でいい。もうミクシーはやめました」と言っていた。 理由は、 ・ミクシーで日記を書いていても、めったにコメントがない。たまにあっても嘘っぽい儲け話だったりする。 ・外のSNSだと、なんとなく危険な感じがして安心できないが、社内だとオープンに悪いことをするはずがないので安心。 ・社内だと知人や友達がすぐに心のこもったコメントくれる。 ・日記を書くときも、社内なら知らない人が見るわけではないから書きやすい。 ・社内では似たような環境、境遇にいる同様の日記を見ることがあり、コメントやメッセージのやりとりも「暗黙の了解」みたいなものが存在して意思疎通しやすい。 というようなものだった。（かなり飲んでいたので正確ではないが） 先週、社内SNSを導入している別な会社との懇親会で、やはり若い女性に聞いてみた。 彼女も
採用内定者の引き留めはSNSで、「集合研修や見学会より効果的」
慶応義塾大学SFC研究所キャリア・リソース・ラボ（神奈川県藤沢市、代表：花田光世教授）は、ネットコミュニティー運営ベンチャーのガイアックスと、企業の採用内定者を対象にしたSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の効果に関する共同研究を発表した。2008年1～2月に調査を実施し、新卒内定者向けSNSを導入している企業23社の人事・採用担当者と、内定者約600人（大学生・大学院生が中心）が回答した。 少子化の進行によって企業の採用難が続く状況で、新たな内定者引き留め策として、若者にとって親しみやすいSNSの活用が広がっている。日本生命保険やスタッフサービス・ホールディングスなどが導入している。 今回の調査では、内定者側の82％が「内定者同士の交流が深まっている」、68％が「入社に対する期待が高まっている」と回答しており、一定の効果があるようだ。内定先に対し、入社前に様々な不安を抱える内
SNSの脅威は会社のポリシーで防止する
インターネット攻撃の大部分は、信頼を逆手に取って人間性に付け込む形で発生する。例えば、友人や家族が参加しているWebベースのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）に安心感を持つのは人として自然なことだ。友人や家族のプロフィールページに、自分を「攻撃」するようなものが潜んでいるとは思いもしない。 同様に、Wikiも善意で作成されたものが大半だ。大抵はその問題に関する専門家が手掛けており、わたしたちは専門家を信頼する傾向にある。有用な情報がたくさん詰まったページに有害なものが含まれているとは考えない。しかし、そうしたWebページが、ほとんどの場合ページ所有者や作者の知らないうちに、マルウェアの配布に使われている証拠はいくらでもある。 2007年11月、MySpaceでアリシア・キーズをはじめミュージシャン多数のプロフィールに悪質コードが仕掛けられているのが見つかった。また、McAfeeが
IBM、企業向けSNS活用サービスを発表
米IBMは3月4日、企業によるコラボレーション機能やソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の導入を支援する新サービス「Enterprise Adaptability」を発表した。 Enterprise Adaptabilityは、IBM Lotus Softwareとコンテンツ管理ソフトのFileNet、同社のコンサルティングサービスを組み合わせたサービス。SNSの投資収益率（ROI）を測定する独自のツール、SNSを導入するためのプログラム、SNS分析などが含まれる。 新サービスは「Planning」「Adoption」「Implementation」の3段階をカバーする。Planningでは、従業員、関連会社、顧客とのやりとりのパターンを分析し、SNSやコラボレーション機能の導入形態を決定。導入する場合の問題点や優先すべき事項を確認し、導入計画を作成する。Adoptionでは、会社
「企業のソーシャル・ソフト導入はリスクの見極めが重要」，Gartnerが提言
コミュニティを生成し，ユーザー同士の交流をサポートするソーシャル・ソフトウエアは，今や企業にとっても不可欠のツールであり，企業はソーシャル・ソフトウエア導入に伴うリスクと利益の両面を理解したうえで，導入に向けた戦略を策定する必要がある。米Gartnerは企業向けソーシャル・ソフトウエアの導入に関する提言をまとめ，米国時間2008年3月3日に発表した。 Gartnerリサーチ・ディレクタのAnthony Bradley氏は，企業のソーシャル・ソフトウエア導入における主な課題として「ビジネス価値の判断」「文化的問題の克服」「プライバシの確保」「参加行動の統制」「公私の時間管理」の5つを挙げる。ただし，それぞれの重要性は各社によって異なり，ソーシャル・ソフトウエアを取り入れる時期，方法に及ぼす影響も異なる。 1.ビジネス価値の判断：企業はソーシャルソフトウエア導入を検討するべき段階にあり，業界内
ビジネスリサーチの心得
2．ビジネスリサーチの情報収集 デスクトップ調査 の基本〜アニュアルレポートなど公開情報から… デスクトップ調査 とは、主にインターネットなどを使用して、公開情報を調査して整理・分析を行うものです。「CIAも収集する情報の95％が公開情報」ということで、情報不足とい… 2021.01.28 2021.05.13 1915 view コラム〜リサーチャーの日常 人生を通じてマッチクオリティーを追求する 知識の幅が最強の武器になる という本で初めて知った「 マッチクオリティー 」という言葉は、経済学の用語で、ある仕事をする人とその仕事がどれくらい合っているか、その人の能力… 2021.05.04 2021.05.13 295 view 2．ビジネスリサーチの情報収集 日常的な情報収集・整理術（Feedly＋Dropbox） 【 ビジネス 情報収集 と 情報整理 の基本 】いま目の前にあるリサー
携帯営業支援システム強化、社内SNS活用し、約500人の「現場の声」を反映
ミレアホールディングス傘下の東京海上日動あんしん生命保険（東京・中央区）は2008年2月中旬から、携帯電話を活用した営業支援システム「取扱者ケータイサポート」の機能を強化した。同社の営業担当者と代理店の保険商品取り扱い者が使う。 同システムは2007年10月に本格稼働し、QRコード（2次元バーコード）を使って顧客訪問時に保険料をクレジットカードで即時決済できる機能などを実現していた（関連記事）。今回新たな機能として、携帯電話のGPS機能を使って今いる場所から近い嘱託医（保険に関連した様々な診断を依頼している医師）を地図上で検索できる機能と、「この持病がある場合は保険を引き受けられない」といったルール上のよくある疑問を確認できる機能を追加した。 クレジットカード決済を含め、こうした機能の導入は、同社が2006年12月に開設した「あんしん第二の創業ネット」と呼ぶ社内SNS（ソーシャル・ネットワ
社内SNS、ダイバーシティ推進に活用、産休・育児休暇取得に安心感与え女性活用の風土作る
日本興亜損害保険が2006年に開設した、元社員向けのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)サイト「日本興亜サポーターズ倶楽部」が、女性社員の活用や採用に効果を発揮している。 このSNSは退職した社員だけが登録でき、社員番号と生年月日を組み合わせた認証コードでアクセスできる。通常のSNSのように日記やコミュニティなどの機能を使って交流を深めたり情報交換をしている。 現在、登録者数はおよそ800人で、そのほとんどが女性だ。2006年2月の開設時に元社員の約2000人にサイト開設の告知を郵送。その後は社員が退職手続きをする際にアクセス方法を教えて地道に登録者を増やしてきた。 このSNSを運用する直接的な狙いは、出産や育児が一段落した、もう一度働きたいという元社員に向けて求人情報を発信することだ。人事部は各地の営業拠点から寄せられる求人情報をトップページに掲示する。元社員なら研修のコスト
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