本能寺の変で、巨大アフリカ人が戦っていた！織田信長の家来「弥介」？日本語も操る
織田信長が、アフリカの黒人を家来にしていたことをご存じだろうか。 かつて、ある国会議員が長身の黒人を秘書にしていたことがあるが、信長は身長190センチもある黒人を常に従えて、周囲を驚かしていたのである。信長の側近が書いた『信長公記』には、以下のような記述がある。 「きりしたん国より黒坊主、参り候。年の齢二十六、七と見えたり。惣の身の黒きこと、牛のごとく。彼の男、健やかに、器量なり。しかも強力十の人に勝たり」 これは「キリシタン国から黒人がやってきた。年齢は26～27歳と見える。全身は黒い牛のようである。この男は壮健であり、その力は10人分より優れている」という意味だ。 この黒人には「弥介（やすけ）」という名前がつけられていた。徳川家康の家臣で深溝（ふこうず）領主の松平家忠が書いた『家忠日記』には、武田勝頼軍を滅ぼし、東海道から安土に凱旋する途中の信長一行の様子が書かれているが、以下のような
「安保関連法案は違憲！」と全参考人に批判されても憲法を軽んじ続ける安倍政権の愚
全参考人から「違憲」との批判を受け、菅官房長官は6月4日の会見で、「違憲との指摘は当たらない」「全く違憲でないと言う著名な憲法学者もたくさんいらっしゃる」と反論したが……。（写真は首相官邸HPより） 政府といい、与党といい、これほど憲法を軽々しく扱う政治が、戦後70年の間にあっただろうか。そう嘆息せざるをえない出来事が相次いでいる。 本末転倒な自民草案 一つは、「一票の格差」が問題になっている参議院の選挙制度について、自民党憲法改正推進本部が、選挙区を都道府県単位とする規定を、同党の憲法改正草案に加えることを決めた問題だ。 現行の参院選挙制度は、「一票の格差」が最大4.75倍に達し、鳥取県に比べて北海道の有権者は0.21票しか持っていない状況だ。最高裁は、これを「違憲状態」と判断。都道府県を単位として各選挙区の定員を決める現在の仕組みを維持しながら、投票価値の平等を実現するのは「著しく困難
コンビニのパンは超危険？見えないかたちで大量の添加物、健康被害の恐れ
“混ぜ屋”と呼ばれる食品添加物メーカーがある。混ぜ屋は、添加物の原末（原料）を化学薬品メーカーから仕入れ、それぞれの加工食品に適した食品添加物を製造して販売する業者のこと。東京都内の混ぜ屋の社長に「今、添加物で気になっていることはありますか？」と聞いたところ、社長は即座に「pH調整剤です」と返答した。 「弊社では、コンビニエンスストアチェーンと取引のある製パン業者の注文を受けてpH調整剤を製造していますが、サンドイッチに添加するpH調整剤の量が非常に多いのです。そこで、製パン業者に『もう少しpH調整剤を抑えて使ったほうがいいと思いますよ』と進言したのですが、『コンビニチェーンからの要求ですから』と受け入れられませんでした。pH調整剤は“日持ち向上剤”ともいわれ、食品の腐敗を防ぐ役目があるのですが、あんなに多量に添加すると、食べた人の健康保持に不可欠な腸内細菌の善玉菌まで殺しかねないと、心配
日本人は歴史に学ばないのか？ 米ジャーナリストが危惧する“東京オリンピック”のその後
2020年の東京でのオリンピック開催が決まったが、今後しばらくはオリンピックが日本経済においての最大の“目標”になるはずだ。公共インフラの整備や不動産、観光をはじめ、さまざまなところに好影響が出ることが予想される。 しかし、その一方で東京オリンピック開催に反対をしていた人もいる。 アメリカの経済誌「フォーブス」の元アジア太平洋支局長で、現在はフリーランスのジャーナリストとして活動を続けるベンジャミン・フルフォード氏はその一人である。 フルフォード氏の最新著作となる『ファイナル・ウォー』（扶桑社／刊）では、ここ最近に世界中で起きた様々な事件・事象を、彼の独自の視点で切り込んでいく。その範囲は、世界トップクラスの金融会社の上級役員やエコノミストたちの死からはじまり、世界各地で起こる異常気象、資源の戦争など広範囲にわたる。 その中でも気になるのが東京オリンピックについての言及だ。 フルフォード氏
ベネッセ流出事件、原田社長の経営改革に追い風？高まる求心力、躊躇なく組織に大なた
今年に入り、大手日本企業の経営トップに外資系企業で実績を残してきた経営者が就任するケースが目立ってきています。記憶に新しいのが、元アップルコンピュータ（現アップルジャパン）社長や日本マクドナルドホールディングス（HD）会長（現職）を歴任し、6月にベネッセホールディングス会長兼社長へ就任した原田泳幸氏の例です。 原田氏はベネッセに着任した直後の7月、会員の個人情報大量流出事件発覚という経営危機に直面。若手経営者なら買ってでもするべき「修羅場くぐり」が原田氏に襲いかかりました。 しかし筆者は、この事件をきっかけとして原田氏はベネッセで強固なリーダーシップを確立すると見ています。転任経営者としてはむしろ「災い転じて好機と成す」を果たすのではないでしょうか。 ●原田社長の下で強まる結束 そう考えられる理由としては、まずベネッセにとって未曾有の大危機が到来したわけですから、新社長の下での結束へのベク
三菱重工、苦境の造船事業の活路・大型客船、なぜ特損で誤算？海外勢対抗への「高い勉強代」
三菱重工業（以下、三菱重工）が5月9日に発表した14年3月期連結決算は、売上高が前期比18.9％増の3兆3495億円、営業利益が同26.1％増の2061億円、最終利益が同64.8％増の1604億円となり、営業利益は2期連続の最高益更新となった。好業績に貢献したのは火力発電プラント、化学プラントなどを中心としたエネルギー・環境部門。同部門だけで売上高の37％、営業利益の54％を稼ぎ出した。 この好業績を株式市場も評価し、決算発表当日の株価は7％上昇した。同社の野島龍彦CFO（最高財務責任者）は「会社が変わってきたと実感している。大宮（英明・取締役会長）改革の成果で事業評価の仕組みなどが現場で機能するようになり、数字が伴ってきた」と、記者会見で決算内容に胸を張った。 そんな好調な決算内容の中で目を引くのが、641億円も計上された「客船事業関連損失引当金」だ。同社が造船事業分野の生き残り策として
“匠”の技術を持つ養殖業、世界進出を妨げる3つの壁 ノルウェーとの比較検証
意外と知られていないのですが、日本の養殖業には非常に大きな可能性があります。他の1次産業の生産物と異なり、関税率はほとんどが3.5％と実質自由化されていながら現在の規模を維持しているということは、養殖業はすでにグローバルな競争力を持っているともいえます。特に品質に関しては「匠」の世界に達しており、これは海外の追従を許さないレベルにあります。また、種苗生産技術に関しては明らかに世界トップであり、すでに輸出も始まっています。例えば、昨年のブリ類の輸出量はフィレだけでも約6500トンに達しています。養殖業が地域経済を支える大きな産業になっていく可能性を持っており、日本の養殖業が世界市場を獲りにいくことは、最も簡単に日本経済を地域から根本的に改善できる方法といえるでしょう。 しかし海外はもっと先を進んでいます。そこには「海外の新規市場を獲得する能力の差」が存在しています。例えば、日本からEUへのブ
指原莉乃、日々の脅迫被害を告白「1日100件『死ね』」、握手会でも「芸能界やめろ」
昨年5月から女性アイドルグループ・アリス十番の立花あんなが9カ月もの間、ブログ上で「第二の酒鬼薔薇」を名乗る人物から殺害予告を受けていた事件で、2月、33歳の男性が脅迫の疑いで逮捕された。 この事件について、女性アイドルグループ・AKB48の姉妹グループ・HKT48の指原莉乃は、3月4日0:35～放送のテレビ番組『ワイドナショー』（フジテレビ系）に出演し、自身も同じアイドルとして日頃からさまざまな脅迫や嫌がらせを受けている事実や、そのことに対する考え方を明かした。 まず指原は、「私自身もありえる話ですし、実際にそういう話が来ているという話も聞いたこともある」と切り出し、立花がブログ上に「32害459（さつがいよこく） 7日後に会いに行きます」「特注包丁でザクザク切り刻んであげるよ」などと書き込まれていたことを受け、「（昨年5月に）一番最初にそれ（＝書き込み）が出てから逮捕されるまで、長いじ
急拡大の高齢者向け弁当宅配市場、先駆者ワタミ失速で、なぜ異変？競争激化で課題露呈
「今後の成長市場」といわれる高齢者向け弁当宅配市場（以下、弁当宅配市場）に大手企業としていち早く参入し、急速な営業拠点拡大により成長してきたワタミの弁当宅配事業「ワタミの宅食」の息切れが、昨年後半から明らかになってきた。 同社の13年3月期連結決算では、弁当宅配事業の売上高は前期比48.1％増の388億5000万円。売上構成比は24.6％であり、主力の国内外食事業（居酒屋事業）48.1％に次ぐ事業規模となっている。営業拠点数は全国431カ所に達する（13年9月末時点では522カ所）。 また、同社が昨年5月の13年3月期決算発表会で示した中期経営計画では、弁当宅配事業の売上高を17年度に1100億円（13年3月期実績の約3倍）に引き上げ、不振が目立ってきた居酒屋事業に代わる主力事業（弁当宅配の売上構成40.7％、国内外食の売上構成31.5％）に育てる意欲的な青写真を描いていた。 この中計は創
脱原発で“失うもの”とは～莫大な国民資産で大量の化石燃料を燃やす地球温暖化サイクル
数多くの大企業のコンサルティングを手掛ける一方、どんなに複雑で難しいビジネス課題も、メカニズムを分解し単純化して説明できる特殊能力を生かして、「日経トレンディネット」の連載など、幅広いメディアで活動する鈴木貴博氏。そんな鈴木氏が、話題のニュースやトレンドなどの“仕組み”を、わかりやすく解説します。 今回の東京都知事選挙（2月9日投開票）の最大争点は、「脱原発」かそうでないかという論点に収束しそうだ。まだ投票日前なので都民がどのような審判を下すかはわからないが、少なくともこれまで震災以降の世の中の空気は、脱原発に賛成する人が多い。 それはそれでひとつの見識なので筆者は反対はしないのだが、脱原発によってわれわれが何を失っているのかについては理解をしておいたほうがいいと思っている。 実は1月末に出版した自著『10年後躍進する会社 潰れる会社』（KADOKAWA）の中で、いくつかの業界に起きている
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