ずっとそう信じてきただからネットの煽りに弱いてかネットに向いてないと思う論理的に反論されればそれを参考に反省しようと前向きに考えられるけど短文で煽られるとなんかもう自分って生きてる価値ないんだなって、へこむだって絶対的に正しいはずの他人様を信じるしかない…頭ではおかしいってわかってるのに子供の頃から親にそういわれてきたから脊髄反射で他人=正義、自分=悪と考えてしまうでも他人といっても一人一人の意見が違うから整合性をつけようとしてさらに混乱する誰かこんな僕を鍛えてくださいツイートする
ずっとそう信じてきただからネットの煽りに弱いてかネットに向いてないと思う論理的に反論されればそれを参考に反省しようと前向きに考えられるけど短文で煽られるとなんかもう自分って生きてる価値ないんだなって、へこむだって絶対的に正しいはずの他人様を信じるしかない…頭ではおかしいってわかってるのに子供の頃から親にそういわれてきたから脊髄反射で他人=正義、自分=悪と考えてしまうでも他人といっても一人一人の意見が違うから整合性をつけようとしてさらに混乱する誰かこんな僕を鍛えてくださいツイートする
11月16日に投開票を控えた沖縄県知事選は、普天間飛行場の辺野古への移設に反対する翁長雄志氏(前那覇市長)と容認派の仲井真弘多氏(現職)の接戦となっている。 そんな中、「ネット上で右派的、国粋主義的な言動を行う人々」=通称「ネット右翼(「ネット保守」とも呼ばれる)」界隈では、基地移設容認を掲げる仲井真氏への支持が圧倒的に強い。 彼らは、沖縄における反基地運動や集会を「反日左翼の仕業である」として、強い呪詛の対象として捉えている。加えて沖縄の米軍を「日本を護る存在」として捉え、在沖の米兵を悪者のように言うのは、「反日だ」と罵っている。 インターネット空間の中では、翁長氏に対する中傷も百花繚乱である。曰く「氏は支那(中国)から支援を受けている」「氏が知事になれば沖縄が中国に占領される」云々である。「ネット右翼」がこのように時として過激な「反基地」「反米軍」への敵意を剥き出しにするのはなぜか。
13日の朝日新聞に掲載された「川内原発再稼働について」の寄稿のロングヴァージョンです(紙面では行数が少し減りました)。 九州電力川内原発の再稼働に同意した鹿児島県の伊藤祐一郎知事は7日の記者会見で自信ありげに再稼働の必要性を論じていました。 私は「事態は『3・11』以前より悪くなってしまった」と感じました。 原発で万が一の事故があれば、電力会社も国の原理力行政も根底から崩れてしまう。「福島以前」には原子力を推進している当の政府と電力会社の側にもそのような一抹の「おびえ」がありました。でも、東京電力福島第一原発の事故は、その「おびえ」が不要だったということを彼らに教えました。 これまでのところ、原発事故について関係者の誰ひとり刑事責任を問われていません。事故処理に要する天文学的コストは一民間企業が負担するには大きすぎるという理由で税金でまかなわれている。政府と東電が事故がもたらした損失や健康
【ロサンゼルス=中村将】米カリフォルニア州ロサンゼルス近郊のイングルウッドにある牛丼チェーン店前の駐車場付近で9日未明、男性が射殺される事件があり、被害者が日本人だったことが14日、分かった。犯人は逃走しており、地元警察が行方を追っている。 警察などによると、男性はスギモト・シュウイチさん(40)。在ロサンゼルス日本総領事館も被害者が日本人であることを認め、「短期滞在者と聞いている」と説明した。一方、地元メディアはスギモトさんがカリフォルニア州の運転免許証を取得していると報じた。 調べでは、スギモトさんは9日午前4時ごろ、牛丼チェーン店などがあるショッピングモールの駐車場に車を止めた。スギモトさんが車から降りた後、別の駐車車両から降りた犯人に銃撃されたとみられる。 警察は、犯人がスギモトさんが乗った車を尾行して犯行に及んだ可能性もあるとみて、調べを進めている。現場は大通りに面している
テキパキしてない人、愛想も要領も悪い人はどこへ行ったの? - シロクマの屑籠 これは観測範囲だよね、と思って「ウチの周囲にもいますけど?」というコメントを書いたんだけど、考えてみるともう少し深いかもしれない。 【広告】 思い返すと生きるのが不器用な人っていっぱいいた。 深夜のコンビニで働いて、違算ばかり出して店長に怒鳴られ、一番ひどかった時は違算一万円とかで(1,000円札の釣りで10,000円札を渡したらしい)みっちり怒られ、それでも仕事を辞めずに、というか辞められない人ってのがいた。 嫁さんと子供に逃げられた無職、借金は数百万、趣味はダンス。 愛想が悪くコミュニケーションが下手で、ただ技術はあるので技術職としては活用されて、しかし社内では浮いている人。 要領が悪く、周囲から気持ち悪がられ、辞めた人。 仕事の初日「トイレ行きます」と言って出て行ったっきり二度と帰ってこなかった人ってのもい
「景気条項」削除を検討=消費再増税先送りで−政府 政府は14日、来年10月の消費税10%への引き上げを1年半延期するのに合わせ、経済情勢が好転していなければ増税を先送りする「景気条項」を、消費増税法から削除する方向で検討に入った。財政健全化への意思を市場に明確に示し、金利急騰(国債暴落)といった混乱を未然に防ぐのが狙いだ。 安倍晋三首相は、消費税再増税の先送りを決めた上で、来週中に衆院を解散する方針を固めている。 消費税率を今年4月に8%、来年10月に10%へと2段階で引き上げる消費増税法には、付則として「景気条項」がある。経済状況を見極め、増税するかどうかの最終判断を、政府が行うことを定めたものだ。 安易な先送りが繰り返されれば、日本国債が市場の信認を失い、売り浴びせられる恐れがあるとの指摘がある。こうした懸念を取り除くため、同法を改正する際に景気条項を外し、10%への引き上げ時期
福岡市の公立大学法人福岡女子大から入学願書を受理されなかった20代の男性(福岡県在住)が大学側を相手取り、受験生としての地位があることの確認を求めて福岡地裁に提訴する。男性は「男性を受験させないのは法の下の平等をうたう憲法14条に反する」と主張。不受理決定の無効の確認と慰謝料40万円の支払いも求めるという。 男性側は「運営に広い裁量が認められる私立ならともかく、国公立の教育施設が受験資格に性別を設けるのは不当」と主張。男性の代理人を務める弁護士によると、国公立の女子大の違憲性を問う初めての訴訟になる見通しという。 訴えによると、男性は今月、栄養士の免許の取得に向けたカリキュラムがある福岡女子大の「食・健康学科」の社会人特別入試に出願したが、不受理とされた。福岡県内の国公立大でこうしたカリキュラムがあるのは福岡女子大だけで、男性は「公立に進めないと経済的な理由で資格取得を断念せざるを得ない」
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