グリーCTO藤本真樹の エンジニアよろず相談室
質問：藤本さんがCTOとして悩んでいることは？ CTOとして悩んでいることは何か？という質問が寄せられた。藤本真樹氏はCTOとしてすべき数ある選択肢のうち、「何をしないか」を選ぶことに悩んでいるという。 2015.06.26 質問：どうやって好奇心のアンテナを張っている？ 歳を重ねるにつれ、新しい技術や出来事をキャッチアップすることが遅くなったと悩む読者から、「どのように好奇心のアンテナを張ればよいか」との質問が寄せられた。藤本真樹氏は自身の場合、「不安」と「楽しさ」が、新しい技術をキャッチアップすることの起点だと答える。 2015.06.12 質問：優秀なエンジニアが辞めてしまいます 優秀なエンジニアが会社を辞めてしまうことに悩んでいるという相談が寄せられた。藤本真樹氏は「自分も日々悩み続けている」としながらも、誰も退職しないことを前提にするのは問題があると言う。優秀な人が退職する前提で
質問：マネジャーを続けるかエンジニアに戻るかで葛藤しています
チームのリーダーとしてマネジメントを任されるようになりました。自分としては一エンジニアとして頑張りたいという思いもあり、このままマネジャーを続けるかエンジニアに戻るかで葛藤しています。藤本さんのご意見をいただければ幸いです。 まず最初に大事なことは、いわゆるチームマネジメントは決して片手間でできるようなものでも、やっていいものでもない、ということです。なので、結論を先に書いてしまうと、葛藤している暇があったら早めにどちらか決めてしまいましょう。まぁ言うのは簡単なんですけどね。 ものすごく単純な例えですが、エンジニアとして10台のサーバーで一つのタスクを分散処理したり一つのシステムを動かしたりするのと、マネジャーとして10人のチームメンバーを一つのゴールに向かってまとめ上げて走り続けることの、どちらが簡単でしょうか？ 前者を簡単と言うつもりは全くありませんが（前者も十分に難しいことが多いので
POSから決算までをクラウドで自動化、ユビレジとfreeeが提携
iPadを利用したPOS（販売時点情報管理）システム「ユビレジ」を提供するユビレジと、クラウド型会計ソフト「freee」を提供するフリーは2013年10月10日に提携を発表した。ユビレジで管理する売り上げデータをリアルタイムでfreeeに取り込む機能を提供する。 フリー代表取締役の佐々木大輔氏（写真左）は、「今回の提携によって、POSでの売り上げの入力から決算書の作成までが全てクラウド上で、月額数千円の投資で実現する」と強調した。1～5程度の店舗を運営する飲食業や小売業の事業主に売り込む。 ユビレジは、iPadをPOSレジの端末として利用できるようにするクラウド形式のソフト。一方のfreeeは、会社法に基づいた決算書類を作成できる機能を提供する会計ソフトだ。ユビレジとfreeeを連携することで、ユビレジで入力したPOSデータをリアルタイムでfreeeに反映し、freee上で売り上げデータと
企業システムの技術者が駆逐される日
「近い将来、エンタープライズ系の技術者はWeb系の技術者に取って代わられてしまうんじゃないかな。Web系の技術者が業務システムを本気でやり出したら、今までのような企業情報システムを作っていた技術者なんて、あっという間に駆逐されてしまうよ」。少し前に、ある小売り企業のCIO（最高情報責任者）と話をした時、このCIOはそうつぶやいた。 なかなかの暴言である。あまり時間が無かったので、発言の真意を詳しく聞くことはできなかったが、私もこの暴言に一枚かみたい。というか、まさにその可能性は大だと思う。 私がそう思うのは、技術的な観点からではない。それは大した問題ではない。COBOLでプログラムを書いている人も、やる気になれば、Javaや関数型言語を習得することは十分可能。問題なのはビジネスやスピード感に対する感受性、もしくはマインドの違いだ。 従来の情報システムを担ってきた技術者は、ウォーターフォール
プライバシーエンジニアを育てよう
危機感があったからです。意見書は2013年4月の論点整理と、6月の報告書案で2回出しましたが、まず言いたいのは、政府がパーソナルデータの利用や活用を言い出したとして、規制緩和だと誤解して浮かれる人がいることです。確かに一部は規制緩和ですが、別の一部は規制を強化して産業振興のためのエンフォースメントを目指しているのです。 案の定、誤った解説も出始めています。例えば、政府がビッグデータビジネスを後押ししているという趣旨のインターネットの記事では、弁護士の方が誤ったコメントをされています。携帯電話の位置情報データは個人情報と何が違うのかというインタビュアーの質問に、「性別や年齢層だけでは個人を識別できないので、個人情報保護法の対象である個人情報ではない」「政府は住所や氏名を排除した匿名化データの利用を促進しようとしている」と答えている。これは間違っています。 弁護士さえ誤った解釈をしているという
会計業務をクラウド化、月額980円から利用可能
2012年に創業したベンチャー企業のCFOは2013年3月19日、クラウド型会計サービス「freee」（フリー）の提供を始めた。銀行やクレジットカード会社が提供するアカウント別の公開データを抽出、その内容から会計科目を自動抽出、分類するなどして、帳簿作成などを自動化した（写真1～4）。現時点で対応する金融機関は15社に上るという。 利用料金は個人が月額980円、法人が1980円（1契約につき3ユーザーまで）。いずれも6月まで無料で利用できる。 同日開催した記者説明会で、同社代表取締役の佐々木大輔氏は、「個人事業主を煩雑な業務から開放し、クリエイティブな作業に集中できるようにしたい」と提供の狙いを語った。前職を通じて感じていた会計業務に対する問題意識は「経理の業務は面倒」「複式簿記など会計は難しい」「いつでもどこでも利用できるマルチデバイス化が必要」だったという。 同氏が示したデータによると
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