自身が役員をしている会社で採用面接をしていたというひろゆき氏。応募者の選考をするときに必ずチェックしていたことがあるという。ひろゆき氏ならではの履歴書の見方や、必ずしていた質問、意外な採用基準とは。近著『ひろゆき流　ずるい問題解決の技術』（プレジデント社）で書ききれなかった内容を特別公開する――。 ひろゆきが面接官のときに必ず聞く質問 就職やアルバイトなどの採用面接が苦手な人っていますよね。僕もたまに「どうしたら採用されやすくなりますか？」と聞かれることがあります。 僕は日本に住んでいた頃、自分が役員をしている会社の採用面接に立ち会っていました。面接官側からすると、面接って普段まったく接点のない人と話ができるので、けっこう楽しいんです。 僕が面接官をするときには、必ず聞く質問があります。 それは、「休日に何をしているか？」です。 なぜ休日の過ごし方を聞くかというと、休日は時間も限られている

新型コロナウイルスによる外出自粛で始まった採用でのウェブ面接。オンライン上でのやり取りで、応募者の資質を見通す方法を紹介する。 面接で、ヤバい人は「たった2つの質問」で見抜ける！ 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、2020年は合同説明会や企業説明会、対面での採用面接が相次いで中止となり、就活市場は大混乱に陥った。企業は感染防止の観点から説明会をオンラインに切り替え、採用活動も新卒・中途を問わず、ウェブ面接にシフト。これまで一部のビジネスマンの間で活用されていたウェブ会議サービス「Zoom（ズーム）」などを、採用現場で活用する企業が相次いだのである。 採用担当と応募者、双方ともに慣れぬ環境のなか、企業がウェブ面接で失敗しないためには、どんなポイントに注意すればいいのか？　独自の組織マネジメント理論でコンサルティングを行う識学の新規事業開発室室長・冨樫篤史氏と、武蔵野学院大学で「就職率100

コロナショックで世界の経済活動をストップした。IMFは2020年の実質GDP予測を－3％に下方修正。アメリカは－5.9％、中国は1.2％、日本は－5.2％となっている。すでに日本でもリストラ始まっており、大恐慌の様相をみせる。しかし、アナリストの馬渕磨理子氏は「日本が一人勝ちする可能性がある」と指摘する——。 コロナとの戦争に悪戦苦闘する政府 リーマンショックは金融危機から端を発したトップダウン型のショックならば、コロナショックは感染拡大を防ぐために実経済が止まるというボトムアップ型のショックでしょう。このショックを生き抜く最大のポイントは、中央銀行や国の支援はもちろん重要ですが、『地方自治・国民性・医療制度』がキーワードになってきます。日本はこの3点において誇らしい優位性があるのです。 国内では、東京都の小池百合子都知事や大阪府の吉村洋文知事など、自治体の首長の存在感が増しています。一方

自粛しない人は「犯罪者」「極悪人」とみなされる 「外出・接触8割減」のスローガンのもとはじまった、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐための「自粛」要請。市民社会はその要請に応じ、街は人どおりが少なく閑散としており、閉ざされた店の入口には「一時休業」の張り紙が目立つ。 現在のところ、政府や自治体から発信されているのは、あくまで「自粛要請」というお願いベースの申し出に過ぎないものである。「お願い」である以上、本来ならばこちらにはその申し出を断る自由があるはずなのに、そのお願いを聞き入れなかった者は、まるで社会の法秩序を逸脱した犯罪者・極悪人であるかのようにみなされ、市民社会から「私刑」される——そのような相互監視的な同調圧力によって、緊迫感と閉塞感が高まりつつある。 新型コロナウイルスの感染拡大にともなう緊急事態宣言が出ている中、スポーツクラブが営業していることに腹をたて、入口を蹴って壊したと