初音ミク・ワンカップPが語る「休止宣言の真相」 (1/5)
初音ミク登場以来、ずっとボーカロイド関連の動画をニコニコ動画にアップロードし続けている「ワンカップP」。今までの作品数は実に125を超える多産のクリエイターだ 「初音ミク」といえば、ネットでは言わずと知れた歌声合成ソフト（ボーカロイド）だ。2007年8月31日にパッケージが登場したあと、動画共有サイトの「ニコニコ動画」（ニコ動）に初音ミクを使った動画が数多く公開されて一気に注目を集めた。そして、発売からもうすぐ2年経とうとしている今でも、衰えることなく作品の投稿は続いている。 そうしたボーカロイドムーブメントの火付け役となったクリエーターの一人が、今回インタビューした「ワンカップP」（わP）だ。 初音ミクをAmazon.co.jpで予約したのに発売日に届かない──。その嘆きを歌にし、初音ミク以前に発売されていたボーカロイド「MEIKO」に歌わせてニコ動に投稿したところ、すでに初音ミクを手に
若者よ、選挙に行こう：日経ビジネスオンライン
注目を集めた東京都議選も終わり、総選挙の日が迫ってきた。しかし、若年層の選挙に対する関心はまだ「高い」とは言えないのも事実。「違法献金」「脱税容疑」…。テレビや新聞などで連日報じられる政治の世界がそんな言葉で埋め尽くされていれば、敬遠したくなるのも無理はない。だが、将来の日本を背負う若者が無関心のままだと、やがて日本の大きな「損失」となって跳ね返ってくる。 若者よ、選挙に行こう――。そんな状況を変えようと、12年前に現役国会議員の下へ学生インターンを送り込む事業を始めたのが、NPO法人（特定非営利活動法人）「ドットジェイピー（.jp）」の佐藤大吾理事長。わずか数人の学生インターンから始まった同組織のプログラムは、今では年間1600人が参加する、永田町でもすっかり馴染みのイベントとなった。 2006年2月にヤフーが開設した「Yahoo!みんなの政治」。現役国会議員の活動が一覧できる、国内最大
カギ握る台湾で内輪揉め：日経ビジネスオンライン
エルピーダメモリへの公的資金投入が6月末、決まった。公的資金で一般企業に資本注入できる改正産業活力再生法の第1号認定。パソコンなどに使う半導体メモリー、DRAMを手がける国内唯一の企業で、国内産業に必要な存在というのが支援の理由だ。 会見で坂本幸雄社長は「DRAM業界は最後の競争に入った。ここで投資が滞ると振り落とされる」と強調した。 日本政策投資銀行が議決権のない優先株による300億円の第三者割当増資を引き受け、100億円を融資。民間4行も1000億円を融資し、台湾当局が設立する台湾メモリー（TMC）が今年度中に約200億円を出資する予定だ。 有利子負債返済や設備投資の資金確保に奔走していた坂本社長も一息ついたことだろう。だが、これでエルピーダ復活が約束されたわけではない。「DRAM最終レース」が想定通りに終わるかどうかは依然、不透明だからだ。 生き残りレースはいつ終わる？ 坂本社長は「
携帯電話に違法音楽ファイル識別機能を実装へ：日経ビジネスオンライン
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空を「青以外」で塗らせるのは意外に難しい：日経ビジネスオンライン
イマジネーションを絵にする仕事である、テレビシリーズのアニメ監督は「時代の欲望」をどう捉えているのか、それを伺ってきた本連載ですが、今回は、個別の欲望に応えようとするあまりニッチ化してきた作り手側に、「多様性」をどうしたら取り戻せるか、という話になってきました。もちろん、作品としての採算もきちんと取らねばなりません。 作品に多様性を入れ込む実験として作られ、大ヒットを記録した「マクロス・フロンティア」を題材に、「商売になる多様性」の作り方について、お話を聞いていきます。 河森正治（かわもり しょうじ） 1960年、富山県生まれ。アニメーション監督、メカデザイナー。慶應義塾大学工学部在学中からデザインの仕事をはじめ、スタジオぬえに入社。82年のテレビアニメ「超時空要塞マクロス」で戦闘機がロボットに完全変形する“バルキリー”のデザインを手掛け、84年、映画「超時空要塞マクロス愛・おぼえています
中国物流で最後に笑うのは誰か：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ヤマト運輸の「宅急便」の国際化がいよいよ本格化しそうだ。同社の経営陣によると、まずは中国・上海地区に地盤を持つ国営系企業との本格的な資本提携を検討しているという。その先には北京、そしてインドを含めたアジア全域を視野に置いている。 ライバルの佐川急便グループ（SGホールディングス）は、ヤマトに先立ち、中国国営系の大衆交通グループおよび住友商事と合弁で上海大衆佐川急便を2002年8月に設立。上海地区の宅配便事業を既に軌道に乗せている。 独ドイツポスト（DHL）、米UPS、米フェデックス、蘭TNTの世界の物流4強は、いずれも国際宅配便の集配業務から中国市場に斬り込んでいった。日本の国内宅配便の2強は、全く異なるアプローチで中国に攻め込む。その背景に
ベンチャーにJ-SOXは不要。社長の暴走を止めるルール作りを：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 新興市場の課題を解決する1つの議論として、J-SOXの是非論がある。今回はまず、J-SOXの功罪について見ていきたい。 新興市場への期待を大きく下落させた原因に、粉飾決算、循環取引などにより、企業が信用を失ってしまったことが挙げられる。こういった不祥事への対策として、J-SOXが登場した。 私はこの方面の専門家ではないので、J-SOXの詳細を述べることはできないが、ベンチャー企業の社長として、また上場予備軍を多く見る立場としてJ-SOXを見ると、ベンチャー企業を強くし、成長のエネルギーを高める基本システムとしては機能していないと思う。 大企業に必要なJ-SOXだが 成長型ベンチャー企業の成長を支え、体力を強化するシステムでないとすれば不要だと
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SCEJ、「PCエンジン アーカイブス」 PCエンジン用ソフトが参入！ 「ボンバーマン'94」など4タイトルを配信
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「そのまんま解散」は民意なのか：日経ビジネスオンライン