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2010年2月8日のブックマーク (13件)

  • 【2ch】ニュー速クオリティ:陸上自衛隊次期主力戦車 「TK−X」 時事通信名物の写真特集に登場 キタ━━━━(゚∀゚)━━━━ !!!!

    陸上自衛隊次期主力戦車 「TK−X」 時事通信名物の写真特集に登場 キタ━━━━(゚∀゚)━━━━ !!!! 1 アリーン冷却器(西日) 2010/02/03(水) 12:28:47.60 ID:aMIMntLy ?PLT(28008) ポイント特典 陸上自衛隊装備図鑑【1】TK-X 新型戦車10年度配備へ 1996年から開発が進められていた陸上自衛隊の新型主力戦車が実用段階に達し、2010年度中にも配備がスタートすることになった。国の10年度予算に13両分の経費が盛り込まれた。新型戦車は08年2月に防衛省技術研究部が公表した新戦車試作車両(TK-X)を制式化するもので、重量44トンと現用主力の90式戦車(約50トン)より1割以上の軽量化に成功したのが特徴だ。 車体サイズも小さくなり、移動が容易な分、緊急時の展開能力も高くなる。 平たん地での最高速力は時速70キロメートルに達し

  • 外国人参政権への反対署名、盗難か。市議会に提出できず…兵庫・加西市議会事務局:アルファルファモザイク

    ■編集元:ニュース速報+板より「【社会】 外国人参政権への反対署名、盗難か。市議会に提出できず…兵庫・加西市議会事務局」 1 ☆ばぐた☆ ◆JSGFLSFOXQ @☆ばぐ太☆φ ★[off_go@yahoo.co.jp] :2010/02/08(月) 15:00:39 ID:???0 ★外国人参政権への反対署名、盗難か 兵庫・加西市議会事務局 ・兵庫県加西市議が集めた永住外国人への地方参政権付与の法制化に反対する署名が、議会事務局内でなくなっていたことが8日、分かった。意見書案と一緒に臨時市議会にも提出できず、市議は「言論を妨害されたような思い。再び署名を集め、政府に地方議会の意見を届けたい」と話している。 意見書案は、国民ではない永住外国人に地方の選挙権を与えることは憲法上問題があり、参政権を取得するには帰化するべき-といった内容。 市議や議会事務局によると、市議が今月2日、意

  • 今後の住宅市場を考えれば、「ロケーションのよい中古物件」がイチバン:日経ビジネスオンライン

    2009年の新設住宅着工戸数は78万8410戸にとどまった。新築供給が80万戸を下回ったのは1964年以来、45年ぶりのことだ。これまで、40年以上も100万戸を超える大量供給が続いていた。だが、雇用不安や所得減少、世帯数を大幅に上回る住宅ストックの現状などを考えれば、かつてのような“100万戸時代”に戻ることはないだろう。 こうした時代の地殻変動を受けて、2月8日号の日経ビジネスでは、「理想の住まいは私が作る」という特集を組んだ。中古物件をリーズナブルに購入し、賢く理想の住まいを作っている人々のリポートだ。これからの時代、既存ストックを賢く活用する発想が生活者にも企業にも求められる。この動きは、一過性のブームではない広がりを持つ。 今回の特集に関連して、企業経営者や識者のインタビュー、実際に住まいを作った人々のケーススタディなどを4回にかけて連載していく。1回目の今回は東京・吉祥寺の築3

    今後の住宅市場を考えれば、「ロケーションのよい中古物件」がイチバン:日経ビジネスオンライン
    yosh0419
    yosh0419 2010/02/08
    全般的に住まい選びの妥当なアドバイスだと思うが,耐震についてかなり甘い考えが見受けられるところが引っ掛かった
  • 小沢幹事長の公開資産、今回も「預貯金」ゼロ : 政治 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    衆院は議員480人の「資産等報告書」を8日公開したが、民主党の小沢幹事長は約1億9300万円で12位だった。 資産の8割は土地で、預貯金は「ゼロ」だった。小沢氏は、1993年の公開制度開始以来、預貯金を「ゼロ」と報告する例が多い。 小沢氏は1月23日の記者会見で、自身の資金管理団体「陸山会」の政治資金規正法違反事件で同会が04年に土地を購入した原資4億円について、「自分個人の資産を貸し付けたものだ」と説明した。具体的には、〈1〉1989年に銀行口座から引き出した2億円〈2〉97年12月に銀行の家族名義の口座から引き出した3億円〈3〉2002年に銀行の家族名義の口座から引き出した6000万円――を挙げ、これらの資金から原資を捻出(ねんしゅつ)したと説明した。 小沢氏はこうした資金を金庫に保管していた、としている。資産公開は、現金や普通・当座預金は報告する必要がないため、報告書では、こうした事

  • asahi.com(朝日新聞社):資産最多は鳩山首相 兄弟で衆院議員全体の16%占める - 政治

    衆院議員480人のうち最も資産額が多かったのは、鳩山由紀夫首相で16億3680万円。2位は弟の鳩山邦夫元総務相の8億1617万円。2人で資産額全体の16%を占めていた。  朝日新聞の集計では資産額に含めていない株式では、首相はブリヂストンなど計約380万株を所有し、基準日時点の時価換算では61億円超に上る。偽装献金問題を追及される首相だが、恵まれた懐具合を改めて印象づけた。  先に公開された鳩山内閣の閣僚の資産報告と比べると、衆院選があった昨年8月30日から鳩山内閣が発足した同9月16日までの間に、首相の定期預金の額が1億8千万円も減少。わずかな期間に巨額の資金を移動する財力を持っていることがわかる。  一方、民主党の新人議員143人の平均資産額は1284万円で、2005年の衆院選で当選した1期生「小泉チルドレン」の平均額3338万円を大きく下回る。資産や株を所有していないと報告した民主党

    yosh0419
    yosh0419 2010/02/08
    こういう手合いが,厚顔にも,こともあろうにマハトマ・ガンジーの言葉を引用して不労所得の悪を説く
  • 陸自のPKO要員第1陣、ハイチに到着 : 国際 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    【ポルトープランス=浜砂雅一】大地震に見舞われたハイチでの国連平和維持活動(PKO)に参加する陸上自衛隊の第1次要員のうち、第1陣34人が7日、首都ポルトープランスの国際空港に到着した。 一行は直ちに同市郊外の国連施設敷地内で宿営地の設営作業に着手した。 残る要員約130人やブルドーザーなど重機の到着を待ち、12日にも格的な活動を始める。山雅治・ハイチ派遣国際救援隊長は空港で記者団に、「(飛行機から)崩れた家などが見え、当にひどい被害があったのだなと思った。活動地域は一番被害の大きい、首都近郊になりそうだと聞いている。道路補修などで貢献できると思う」と抱負を語った。 陸自部隊の派遣期間は11月30日まで。「国連ハイチ安定化派遣団」(MINUSTAH)に組み込まれ、避難民収容施設の用地造成やがれき除去、道路整備などに当たると見られる。

  • 成田着デルタ機、主脚格納庫から黒人男性遺体 : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

  • 「SAI」「レクサスHS250h」もリコールへ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    ハイブリッド車(HV)の新型「プリウス」のリコール(回収・無償修理)を今週前半に発表することを決めたトヨタ自動車は8日、プリウスと同じブレーキシステムを採用しているHVの「SAI(サイ)」と「レクサスHS250h」も、リコールする方針を固めた。 国土交通省と調整した上で、月内にも同省に届け出る。 SAIは国内向け専用車で昨年12月に発売された。HS250hは昨年7月の発売で、国内のほか米国などで販売されている。リコール対象は、海外分を合わせると2車種で約2万6800台となる見込みだ。プリウスをベースに開発し昨年12月からリースを始めた、家庭用電源で充電できるプラグインハイブリッド車数百台も対象とする。 トヨタは、特定の条件下で急ブレーキをかけた際に横滑りなどを防ぐアンチロック・ブレーキ・システム(ABS)が不具合の原因と判断しており、新型プリウスの対応と同様に、販売店を通じ電子制御プログラ

  • 中古マンション、瞬間蒸発:日経ビジネスオンライン

    「出せば右から左に売れていく」――。首都圏の中古マンション市場が過熱している。2007年の建築基準法改正で、新築マンションの着工が激減した影響が顕在化してきた。経済的な理由や価値観の変化で、中古を選ぶ消費者も増加。人気に拍車をかけている。 「いや~、当に申し訳ありません。あの後、別のお客様がお申し込みになられまして…」 今年1月中旬の日曜日。携帯電話を取ると、仲介会社の担当者の申し訳なさそうな声が響いた。東京都内で中古マンションを探す真田隆さん(32歳、仮名)。結婚を機に、賃貸マンション暮らしをやめ、マイホームを手に入れようと昨年の暮れから物件探しを始めた。「無理をして高い新築を買うよりも、中古マンションで十分」と考え、物件探しを続けていた。 だが、ここ数カ月、彼は中古マンションの“買い負け”が続いている。 希少物件は買いが殺到 仲介会社が断ってきたのは、目黒区・武蔵小山の物件だった。長

    中古マンション、瞬間蒸発:日経ビジネスオンライン
    yosh0419
    yosh0419 2010/02/08
    あちゃー,考えることは皆同じか.今即時に動けなければ条件のいい物件はどんどん売り切れてしまうのか
  • ミシガン州を次世代電池の首都に:日経ビジネスオンライン

    格的に市場投入が始まった電気自動車(EV)。2009年に発売された三菱自動車のEV「アイミーブ(i-MiEV)」を皮切りに、日産自動車が今年から日米欧の市場に投入する「リーフ」や、中国の自動車メーカーBYD(比亜迪汽車)が2010年内に米国市場に投入すると発表した「e6」など、EVは急速に進化し始めている。 日経ビジネスでは、2010年2月1日号で、「電気自動車の乱」と題した特集を企画した。環境への配慮が義務になりつつある時代。二酸化炭素の排出を削減するために、クルマの電動化は避けて通れない。その変化に日勢はどう挑み、また追従する諸外国はどのような動きを見せているかを紹介した。日経ビジネスオンラインでも、それに関連した内容を紹介していく。 3回目は、米ミシガン州のジェニファー・グランホルム知事(民主党)。ミシガン州は、自動車の町「デトロイト」を擁し、かつて「ビッグスリー」と呼ばれたゼネ

    ミシガン州を次世代電池の首都に:日経ビジネスオンライン
    yosh0419
    yosh0419 2010/02/08
    ミシガン州知事のアグレッシブな誘致活動.本当に,地方自治体レベルで世界と戦わなくてはいけない時代なんだな
  • 長寿命のカギは熱対策:日経ビジネスオンライン

    家電量販店やホームセンターの店頭で存在感を示し始めたLED(発光ダイオード)電球。単価が4000円前後と高額にもかかわらず、昨年後半から売れ行きが加速している。 きっかけは、昨年8月に家電大手のシャープが参入したことだ。以前は単価が1万円前後だったLED電球だが、シャープは約4000円の製品を投入した。これが「シャープショック」と言われるほど業界に波紋を呼び、各社が価格を一気に引き下げた。 急速に普及するLED電球の大手は、シャープとパナソニック、東芝ライテックの3社である。新規参入のシャープを除けば、白熱電球からノウハウを蓄積してきた古参メーカーだ。「この3社でLED電球の市場シェアの約9割を占めている」と、調査会社ジーエフケーマーケティングサービスジャパンの山形雄策アナリストは説明する。 電気代は白熱電球の約8分の1 LED電球の最大の特徴は、白熱電球や蛍光灯と比べて電力消費量が少なく

    長寿命のカギは熱対策:日経ビジネスオンライン
  • 絵文字が開いてしまった「パンドラの箱」第7回--そして舞台はダブリンから東京へ

    地図が国際規格にふさわしくない理由 2009年4月21日、ここはアイルランドのダブリン・シティ大学です。ISO/IEC 10646を審議する第54回WG 2会議は、2日目の日程に入っていました。この日はいくつかの分科会に分かれテーマ別に審議が進められます。そのうちの一つ、Emojiアドホック会議では、GoogleAppleによって提案された絵文字の審議がおこなわれていました。 開催前は激しい対立が予想されていましたが、いざフタを開けるとGoogleAppleが一員であるアメリカ・ナショナルボディ(以下、ナショナルボディはNBと略)の大幅な妥協によって合意が成立していきます。残ったのは議長が後回しにしておいた「議論の余地のあるもの」だけになりました。 これは全部で3種類あります。まずは5文字の「日文化に依存したアイコン文字」です。どんな文字か確認してみましょう。 図1 日文化

    絵文字が開いてしまった「パンドラの箱」第7回--そして舞台はダブリンから東京へ
    yosh0419
    yosh0419 2010/02/08
    超展開の余りの凄さに言葉が出てこない
  • 豊田章男社長、最大の危機:日経ビジネスオンライン

    トヨタ自動車のアクセルペダル不具合が、大リコールに発展した。米欧中に広がり、対象車種は年間販売台数に匹敵する規模に。改善措置を決めたが、米議会で公聴会が予定されるなど不透明要因も残る。 「どこまで問題が広がるのか。うちはまだ直接影響を受けていないが…」 ある自動車部品メーカー社長は、不安そうな表情を見せる。 トヨタ自動車が危機に直面している。米国で火の手が上がったリコール(回収・無償修理)問題が欧州や中国にも拡大。車種の重複はあるものの、不具合問題の対象は700万台を超えると見られ、年間の販売台数に匹敵する規模にまでなった。原因はアクセルペダルだが、1台当たり2万~3万点の部品を使う自動車産業への影響は小さくない。冒頭の部品メーカー社長の不安は関係者にとって他人事ではない。 最初に経緯を整理しておこう。 事の発端は2009年8月、米カリフォルニア州で発生した交通事故だった。レクサス「ES3

    豊田章男社長、最大の危機:日経ビジネスオンライン
    yosh0419
    yosh0419 2010/02/08
    Podcastで見聞きしているだけでも米国主要メディアのバッシングは凄まじい.誇張抜きで創業以来の危機だと思う