インテルの2010年度経営方針、「日本のPCメーカーの海外事業展開を支援する」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます インテルは1月15日、2010年度の経営方針について記者説明会を開催した。インテル 取締役副社長の宗像義恵氏は、2010年の注力分野として、日本のPC市場を拡大すること、日本のPCメーカーの海外事業の展開を支援すること、そしてPC以外の成長分野への取り組みを強化することを挙げた。 日本のPC市場について宗像氏は、厳しいとされていた2009年においても、高まるコンシューマー市場の需要によって日本市場では約1400万台のPCが出荷されたとし、「新プロセッサや新OSの需要は高く、今後も顕著な推移を示すだろう」としている。また、「ネットブックやモバイルノートPCも順調で、これらの需要が出荷台数の伸びに大きく貢献した」宗像氏は述べ、今後もこの分野
インテル、ネットブック向け次世代「Atom」プロセッサを発表
Intelは米国時間12月21日、大きな影響力を持つ同社プロセッサ「Atom」について、2008年春の最初のリリース以来、最大となるリニューアルを発表した。これに伴い、最新Atomを搭載した新型ネットブックも続々と登場する見込みだ。 今回発表となったIntelの最新Atomプロセッサ「N450」および「NM10 Express」チップセットは、これまで「Pine Trail」の開発コード名で呼ばれていたもので、すでにお伝えしたように、2010年1月開催の「Consumer Electronics Show（CES）」で披露される多くの新型ネットブックに搭載予定だ。Hewlett-Packard（HP）、Acer、Dell、ASUSTeK Computer、東芝、Lenovoなどのメーカーは、CES前に新システムを発表するか、CESで最新モデルを披露するとみられる。 Intelによると、At
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【笠原一輝のユビキタス情報局】 急速にPine Trailへの移行を促す、IntelのAtom戦略
