AD時代の「アウトプット」の思い出 私自身が初めて高速仕事術をしたときのエピソードを紹介します。 そのとき私は19歳でした。私は幼い頃から「作家になりたい」という漠然とした夢を抱き続けていました。当時、憧れの作家の経歴をみると、秋元あきもと康やすし氏をはじめ「放送作家」をしている人が少なくなく、作家への足掛かりとして放送作家になることに決めました。放送作家へとフォーカスしたのです。 何もわからないまま、私は大学に通いながら、テレビ番組の制作会社に出入りするようになりました。何の実績もコネもない私がいきなり放送作家になれるわけもなく、初めのうちは当時一世を風靡ふうびしていた「天才・たけしの元気が出るテレビ‼」のAD（アシスタントディレクター）としてハードな毎日を送っていました。 テレビ業界に入って数カ月後、私は放送作家になるためのアウトプットを何も起こせていない自分に焦りを感じていました。行

精神科医がやってしまいがちな「ドリフ外来」 以前、尊敬するベテラン心理士からこういわれた。 「精神科医は薬を出すから、いつまで経っても心理療法がうまくならないのよ」 彼女はいつも精神科医に手厳しいが、このコメントもその例に漏れなかった。私は、「ですよねえ……」と曖昧あいまいに濁すほかなかった。 たしかにその通りだったからだ。「では、お薬を調整しておきますね」「お薬を追加しておきましょう」――こういった言葉で、出口の見えない診察室でのやりとりを強制終了する。問題は何も解決していない。 医師として前向きな姿勢を失っていないことを患者に示しつつ、ただ時間稼ぎをしているだけだ。そんなやりとりをこれまで何百回、いや何千回も行ってきたことか。 かつて私は、わが国の精神科医療をこう評したことがある。曰く、「ドリフ外来」。つまり、「夜眠れてるか？　飯食べてるか？　歯磨いたか？　じゃ、また来週……」といった

「文化大革命で文化が全部なくなった」はウソである 【安田】前回は拙著『現代中国の秘密結社』にからめて、中国の庶民の人間関係のキーワード「侠きょう」（男気、義侠心）を中心にうかがいました。今回は逆にエリートのキーワードである「文ぶん」について聞かせてください。 【渡邉】中国を理解するうえで「文」の知識は欠かせません。すくなくとも、知識層を理解する場合はそうです。古典の知識がないと、ある程度以上の中国の知識人とは話にならないですから。 【安田】通俗的な中国論では「中国は文化大革命で文化が全部なくなった」という意見をよく見るのですが、文革は約半世紀前の10年間の事件。もちろん被害は極めて深刻でしたが、中国の古典文化はたった10年の動乱くらいでは滅びないでしょう。 【渡邉】そうですね。うち（早稲田大学）は中国政府の偉い人が訪日の際に来校したり、中国大使が来たりすることが多い大学なのですが、こういう

マルチ商法などの悪徳商法は、どのようにして会員を洗脳しているのか。ライターの雨宮純氏は「まずは運営するシェアハウスに強制的に移住させ、勧誘漬けの生活に。会員の自由な時間を奪い、それまでの人間関係を断ち切る。勧誘生活に慣れたところで、自己啓発セミナーに参加させて価値観を植え付ける。実態は悪徳商法というよりもカルトに近い」という――。（第2回） 50人以上が暮らす一軒家のシェアハウス 引っ越しの手伝いで訪れたシェアハウス。玄関脇の靴入れには外観からは想像できない量の靴が入れられ、収まりきらない靴が床に散らばっていた。傘入れにもおびただしい量の傘が差し込まれ、昼間にもかかわらず室内は薄暗かった。 これは私が悪徳商法集団「環境」を辞めたという会員に誘われ、引っ越しの手伝いをした際に見た実情だ。 「『環境』を脱退したためにシェアハウスから引っ越します。話は付けておきますので、手伝いに来てみませんか」

多種多様な人を束ねるのが現代のリーダー 同じ会社、同じ部署でずっと働いてきたからといって、相手のことを十分に理解しているとは思わないほうがいい。育ってきた環境や年齢、性格によって人の考え方は十人十色だからである。 これが他部門や他社となるとなおさらである。私がかつていた携帯電話会社は、さまざまな会社からまったくバラバラの業種の人が集められた、寄せ集めチームだった。昨今では同様に、買収や合併により突然、別の会社の人たちと同じチームとして働くようなケースも増えている。さらに、パート・アルバイトや派遣社員といった異なる労働形態の社員や、日本人以外の社員も増えている。 今のリーダーには、こうした多様性の高い組織をまとめていくことが求められているのだ。 このような組織において、何もしなくても人間関係がスムーズにいくことなどまず、あり得ない。では、どうすればいいのかというと、まずは、それらの人々の「ク

援助交際が「パパ活」と名を変え、若い女性に広がっている。ドイツ出身のコラムニスト、サンドラ・ヘフェリンさんは「日本でパパ活が広がるのは『若い女性はそれだけで価値がある』という感覚が根強いからだ。ドイツでは若いだけでチヤホヤされることはない」という――。 外国人女性が驚いたニッポンの「パパ活」 日本には「リア充」「ドタキャン」「アラサー」、少し前にはやった「たぴる」など、辞書には必ずしも載っていないけれど、日常的に使われているスラングが数多くあります。 「パパ活」もそんなスラングの一つです。 以前、筆者があるSNSで「パパ活」にまつわるコメントをしたところ、日本語学校に通う外国人女性から「パパ活って何ですか？」と聞かれました。確かに「パパ活」という言葉を日本語学校で習うとは考えにくいです。 「パパ活は、若い女性が年上の男性に食事をごちそうしてもらい、お小遣いをもらうこと」だと説明すると、即座

日本のコロナ対策は失敗だったのか。医師の大和田潔氏は「海外では厳しい規制をかけても大きな被害が出た。日本の対応はメディアに否定的に報道されているが、緩やかな規制と人々の協力で被害は小さく、最適解だったといえる」という――。 日本人の気質 私たち日本人は、謙遜と謙譲を美徳としてきました。つらくても努力し続け、その上で評価を待つ。自らを鍛え、成果をあげて人から評価されることを受動的に待つことを教えられて育ちます。 目的と手段が本末転倒になり、最短で目的が達成するよりも努力し続ける非効率さが美徳とされることもよくあります。細かいところまで気を配り、「石橋をたたいて渡る」ことが日常茶飯事です。さらに武士道の文化もあわさり、自己研鑽けんさんの美徳と統合されています。 たとえうまくいっても「それほどでも」と謙遜し、決して「うまくいったでしょ！　スゴイでしょ」なんて自慢しません。みんなで一緒に行動するこ

マルチ商法などの悪徳商法の手口が巧妙になっている。ライターの雨宮純氏は「街コンや起業セミナーなどあらゆるところに構成員がいる。洗脳するまで商材を見せないという点で、手口は非常に悪質だ。ある20代女性は、同じ組織の構成員と寝食をともにしながら毎月15万円を上納することになった」という――。（第1回） 気づいたらそこは悪徳商法の巣窟 「最初はあのお店がそんな場所だとは、まったく知りませんでした」 繁華街にある、小ぎれいでリーズナブルなダイニングバー。カクテルは1杯300円。食事の味も悪くない。何も知らなければ、単にコストパフォーマンスの良い便利な店だろう。 ところが、私が取材したAさん（20代・女性）が出入りしていた店は、経営者から従業員、常連までが悪徳商法集団の構成員という、魔窟のような場所だった。 Aさんが「彼ら」と関わるきっかけは、ありふれた路上に潜んでいた。 「すみません、このあたりで

国債買い入れの上限の「めど」までも撤廃 去る12月21日（月）に決定した、わが国の2021（令和3）年度一般会計予算政府案の規模は106兆6097億円と、またしても史上最大規模を更新した。 いかにコロナ危機下とはいえ、膨らむ一方の歳出に対して、そのコストは国民のうちの誰がいつどういう税の形で納めて負担するのか、という議論には全く手付かずのままで、歳出の積み増しはすべて国債の増発で賄う格好となっている。にもかかわらず、国内ではおよそ危機感に乏しいのが実態だろう。 すでに財政は“世界最悪”の状態にあるわが国で、それでもなお、こうした政策運営を延々と続けることができているのはなぜか。それはひとえに、黒田総裁率いる日銀がすでに7年以上の長期にわたり、「量的・質的金融緩和」という“事実上の財政ファイナンス”を継続していることによる。 コロナ危機下にあった本年4月に日銀は、従前設けていた「年間80兆円

ネットでは美容や健康、若返りなどさまざまな効果を謳うサプリメントが販売されている。飲んでも大丈夫なのだろうか。内科医の名取宏氏は「医療では補えない不安を解消したい人がサプリメントを買うのだろう。だがサプリメントはどんなに高価でも効果があるとは限らない」という——。 効果があいまいなサプリメント みなさん、水素水のことを覚えておいででしょうか。 コンビニなどで一度は見かけたことがあると思います。水素分子が有害な活性酸素と反応し中和することでさまざまな効果を発揮すると称されていますが、健康な人が水素水を飲用して健康にプラスがあるかどうかは、当時はもちろん、いまでも証明されていません。 ですが、効果があるかどうかわからなくてもブームになれば売れます。多くの業者がブームに乗っかって水素水を販売しました。医薬品と違って健康食品やサプリメントは効果を証明する必要がありません。 そのため、効果があやふや

寒い家に住む人は、脳神経の質が低下する 室温は、脳の若さに影響を与える――。 そう知ったら、とても驚くのではないでしょうか。 慶應義塾大学の伊香賀俊治教授率いる研究チームが40代から80代までの約150人の脳を特殊なMRIで調べると、「寒い家に住む人」は「暖かい家に住む人」と比べて、脳神経の質が低下する傾向にあったのです。 伊香賀教授と、星旦二医師らは、2002年から高知県梼原ゆすはら町で全町民のおよそ3分の1を対象に、「住まいと健康」に関する大規模疫学調査を行ってきました。なぜ梼原町なのかというと、この町では高齢者が40％以上を占め、“日本の2050年の姿”とされているためです。国土交通省は梼原町の調査で得られた成果を、これから高齢化を迎えようとする都市部を含めた全国へ応用したいと考えました。 調査の結果、驚くべき事実が次々と明らかになりました。 「調査を始めた当初より寿命が延びている」

32年もの間、村長の椅子に鎮座してきた 大分県東国東ひがしくにさき郡姫島ひめしま村（人口1930人、2017年3月1日時点）は、瀬戸内海にぽっかりと浮かぶ日本有数の「一島一村」の自治体である。 2016年秋、そんな島で、歴史的な事件が突然起きた。 〈61年ぶり村長選へ、来月の姫島村長選〉 同年10月18日、大分合同新聞がこんな見出しで大きく報じるなり、島には続々と報道陣が上陸してきた。8軒しかない旅館や民宿は季節外れの繁忙期に突入した。小さな村の騒ぎは大手紙の全国版でも報じられ、その名が知られることとなったのである。 姫島の村長選は1955年にあった一騎打ちを最後に、16回も無投票が続いた。その間、現職の藤本昭夫（取材当時73）は初当選時からじつに8度も不戦勝。つまり、32年も投票用紙に自分の名前が書かれたことが1度もないまま、島の主の如く村長の椅子に鎮座してきたというわけだ。

自閉症の子どもは津軽弁を話さない。そんな妻の一言をきっかけに、心理学者の松本敏治氏はことばと心の謎の解明に乗り出した。松本氏は「最初は軽い気持ちで調べていたが、本にまとめるまで十数年がかかった。現場の人々の経験や感覚に目を向けることの大切さを痛感した」という――。 「ことばと心の謎」に迫る研究のきっかけ ある日、町の乳幼児健診から帰ってきた心理士の妻が、ビールを飲みながら「自閉症の子どもって津軽弁しゃべんねっきゃ（話さないよねぇ）」と言ってきました。 障害児心理を研究する私は、「それは自閉症（自閉スペクトラム症：ASD）の独特の話し方のせいだよ」と初めは静かに説明してやりました。しかし妻は、話し方とかではなく方言を話さないのだと譲りません。 やり取りするうちに喧嘩になり2、3日は口を利いてくれませんでした。こちらも長年、その道の研究職であるつもりでしたから、たとえ妻でもこんな意見は聞き捨て

日本でたびたび問題視されている少子化。コロナ禍での収入減や失業により、いつにも増して出生数が低くなることが懸念されています。ただ考えてみれば、少子化はコロナ禍も含めて決して「ここ数年の問題」ではなく、1975年に出生率が下がり始めてから、毎年多少の差はあるものの出生率は緩やかにそしてコンスタントに下がり続けているわけです。ずいぶん前から日本の少子化は問題視されてきたわけですが、なぜ改善されないのでしょうか。 少子化は女性のせい？　精神論が中心の「少子化対策」 少子化問題の改善のために過去にはさまざまな対策案が講じられてきました。例えば2013年には「女性手帳」が話題になりました。当時の森まさこ内閣府特命担当大臣のもとで少子化対策を議論する内閣府の有識者会議「少子化危機突破タスクフォース」が開催されていましたが、「30代までの出産・結婚が望ましい」としてその旨女性に対して啓蒙できるよう「女性

高所得者層に格安SIM利用者が多い理由 スマホというとまず、ドコモ、au、ソフトバンクの大手携帯会社（通称、大手キャリアや三大キャリア）を思い浮かべますよね。その大手から通信設備を借りて、格安SIMを提供している事業者をMVNO（エムブイエヌオー／Mobile Virtual Network Operatorの頭文字）と言います。ソフトバンクグループは独自の格安スマホブランドのワイモバイルで、格安SIMを提供しています。 MMD研究所という機関の調べによると、2020年3月現在で、MVNO利用者は14％強いて、ワイモバイル利用者を合わせると、格安SIM利用者は20％強になります。どういう人が利用しているかというと、格安だから経済的な余裕がない人が多いのかと思いきや、実は逆なんです。高所得者層ほど、格安SIMの移行割合が高いことが調査でわかっています。 理由は2つ分析されていて、1つは格安S

初対面の人でも「ああ、この人は頭がいいな」と感じる人は言葉の使い方やモノの言い方が違う。明治大学文学部教授の齋藤孝氏は「言葉遣いはその人の思考能力の高さを示しています」という。そうした言葉遣いはいくつかあるが、今回はそのうち、まず覚えておきたい３つのフレーズを紹介しよう——。 「デキる」と思われるフレーズ1 考えが行き詰ったときは……「一度更地にしてみると」 古い建物を壊すイメージで考えを白紙に 自分が考えたアイデアがいまいちピンとこなくても、いったん考え始めたことに引きずられて頭を切り替えられない、ということがあります。 それはたとえば、建物が古くなりすぎてもう住めない状態なのに、利便性が良くて環境も素晴らしい場所だから離れたくない、という感じに似ています。 そういう場合、私は「今回の件を一度、更地にしてみますと～」という言い方をします。まっさらなところに立ち戻って、また新たに考えてみる

新型コロナウイルスによる外出自粛で始まった採用でのウェブ面接。オンライン上でのやり取りで、応募者の資質を見通す方法を紹介する。 面接で、ヤバい人は「たった2つの質問」で見抜ける！ 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、2020年は合同説明会や企業説明会、対面での採用面接が相次いで中止となり、就活市場は大混乱に陥った。企業は感染防止の観点から説明会をオンラインに切り替え、採用活動も新卒・中途を問わず、ウェブ面接にシフト。これまで一部のビジネスマンの間で活用されていたウェブ会議サービス「Zoom（ズーム）」などを、採用現場で活用する企業が相次いだのである。 採用担当と応募者、双方ともに慣れぬ環境のなか、企業がウェブ面接で失敗しないためには、どんなポイントに注意すればいいのか？　独自の組織マネジメント理論でコンサルティングを行う識学の新規事業開発室室長・冨樫篤史氏と、武蔵野学院大学で「就職率100

夏になると蘇る「敗戦国」の記憶 毎年、8月になると戦争関連の報道、番組が増えます。この場合の戦争というのはもちろん1945年に日本の敗戦で終わった先の戦争のことです。さまざまなテーマが扱われますが、基本的なトーンとしては「反省」が軸にあるものがほとんどです。無謀な戦争をして、多くの犠牲を出し、酷い敗け方をした以上は当然でしょう。 しかし一方で、その前提となっている歴史観には、首をひねりたくなるものも多々あります。たとえば、以下のような文章を読んで、読者はどう思われるでしょうか。 「日本は無条件降伏したのだから、旧連合国の要求や批判を受け入れるしかない。先の戦争は連合国とくにアメリカがアジア諸国から日本の支配を排除した太平洋戦争であって、欧米列強からアジア諸国を解き放ち共栄圏を作るための大東亜戦争ではなかった。連合国とくにアメリカは正義の戦争を戦って悪の戦争をした日本に勝ったのだから、極東国

GDP、失業率等々、ロックダウンや緊急事態宣言下の経済の惨憺たる状況が分かってきた。でも、それなのに……。 雇用の悪化は遅れてやってくる 新型コロナ感染拡大による解雇が、7月の1カ月だけで約1万人増えて計4万人超（厚生労働省調査）。4月の緊急事態宣言下で仕事を休んだ人は597万人で、うち約1割が退職、あるいは職探しをあきらめた（総務省統計局・労働力調査）……等々、新型コロナ感染拡大と緊急事態宣言が社会に何をもたらしたのかが、ようやく数字で判明し始めた。 こうした極めて厳しい労働環境は、今後さらに悪化する公算が高い。今年6月の有効求人倍率は1.11倍と2014年10月以来の低水準だが、雇用調整は遅れてやってくるのが常。2008年9月のリーマンショック後、有効求人倍率が最悪の水準にまで低下したのはちょうど1年後（2008年8月0.86倍→2009年8月0.42倍、労働政策研究・研修機構調べ）だ

昨年6月、N高等学校の「投資部」特別顧問に就任した投資家の村上世彰氏。村上氏が資金を提供して、高校生44人が実際に投資体験をした。投資のタイミング、投資家に求められる条件、お金の本質などを教える講義の際、村上氏はある生徒の質問を「学習効果がないな（笑）」とバッサリ切った。いったい何があったのか――。 投資家・村上世彰から各20万円を提供されたN高生44人が投資 「お金の本質を多くの若者に理解してもらいたい」 私、村上世彰は、そんな思いでN高等学校（N高）投資部の特別顧問を引き受け、10カ月にわたって高校生の投資教育に取り組みました。高校生44人に、ひとりあたり20万円を支給。投資先は東証上場銘柄に限定し、損をしても返済は不要で、利益が出た場合は部員個人のものになるというルールです。 下記は、彼らに講義した際の質疑応答の様子です。 質問1【暴落で買うか、上昇トレンドで買うか】 【部員】「株は