飯村 かおり 日経トップリーダー副編集長 2007年より「日経ビジネスオンライン」編集部に在籍。信頼できるおもしろいコラムを世に送り出すことを楽しみにやってきましたが、2015年よりクロスメディア編集長となり、ネットから紙の世界へ転身。書籍などの編集に携わっています。 この著者の記事を見る
日本人が想定外の問題に対応できない本当の理由：日経ビジネスオンライン
飯村 かおり 日経トップリーダー副編集長 2007年より「日経ビジネスオンライン」編集部に在籍。信頼できるおもしろいコラムを世に送り出すことを楽しみにやってきましたが、2015年よりクロスメディア編集長となり、ネットから紙の世界へ転身。書籍などの編集に携わっています。 この著者の記事を見る
幸せな人は9.4年長生きする 自分が幸福だと思う人ほど成功しやすいワケ：日経ビジネスオンライン
健康診断を受けるときに医師から「1日に何本タバコを吸いますか？」「お酒はどの程度飲みますか？」「ちゃんと運動はしていますか？」と聞かれるお決まりの問診。これに「あなたはどのくらい幸せですか？」という新しい質問項目を加えたらどうかと提唱するのは、幸福研究の第一人者で、「幸せ博士」との異名をとる、イリノイ大学心理学部名誉教授でギャラップ社シニア・サイエンティストのエド・ディーナー博士だ。 次の表をご覧いただきたい。右側の数字は各質問に「はい」と答えたとき、どのくらい寿命に差が出るかを示している。注目すべきは、「幸せである」ことが平均9.4年もの長生きにつながる、という調査結果である。
このままでは日本人の所得レベルは下がってしまう GDP日中逆転を機に「一人当たり」で物事を考えよう：日経ビジネスオンライン
新しい連載が始まります。タイトルの「ワンクラス上」は、私がワンクラス上だという意味ではありません。世の中には経済の入門書がたくさんあり、ネットを調べれば、入門段階の情報を簡単に入手することができます。それはそれで大切だと思います。しかし、経済は「あと一歩踏み込んで考えれば新しい風景が見えてくる」ということが多く、「その一歩はそんなに難しくはない」というのが私の考えなのです。 常識的・表面的な知識に満足せず、もう一歩考えを進めてみたい。それがこの連載の狙いであり、私自身がその一歩を踏み出すつもりで書いていきたいと思っています。コメントも歓迎です。どうかよろしくお願いいたします。 最初に取り上げるのは、「GDPの日中逆転現象」である。1月20日に中国のGDPが、2月14日に日本のGDPが発表され、中国のGDP規模が日本を上回ったことが確定した。日本の名目GDPは5.5兆ドル（479.2兆円）、
日本の野菜は“ユニクロ”よりも強い 『日本は世界5位の農業大国』の浅川芳裕・農業技術通信社専務に聞く：日経ビジネスオンライン
関税をほとんど例外なく撤廃することを目的とした、環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）への参加をめぐっては、日本の食糧自給率の低さがたびたび話題になる。「41％」という数字が一人歩きし、世界の安い食料品に日本の農家が押しつぶされる－－そんなイメージは、正しいのだろうか。 ―― 「日本の食料自給率は41％、世界最低レベルだ」という言葉は、農業について語る際の枕詞のようになっていますね。 浅川 脊髄反射のように唱える方がいますが、これは実は大変な誤解を招く表現です。 そもそも「食料自給率」とは、農林水産省の定義で、国民が食べている食料のうちどれだけが国産で賄えているかを示す指標です。5種類あるのですが、よく出てくる「41％」というのはカロリーベースでの計算。国民1人、1日当たりの供給カロリーのうち、国産がどれだけかを示すものです。 こう言われると、「実際に食べている食品のうち、どれだけが国産かの
山崎養世の「東奔西走」：日経ビジネスオンライン
このコラムについて イラク戦争を機に世界の枠組みは大きく変わった。東西冷戦が終わり米国による世界覇権の時代が訪れたものの、わずか10年で終わりを告げた。戦争はできても世界に覇を唱える力がないことをさらけ出してしまったからだ。その間、ユーラシア大陸の西ではEU（欧州共同体）が世界における政治・経済の新しい軸として存在感を増し、一方、大陸の東では中国が急成長、アジアはもとよりラテンアメリカ、アフリカとも強い絆を築きつつある。その変化の意味を意外に分かっていないのが日本である。国際的に日本はどのようなスタンスを持つべきなのか、また地方を活性化するにはどうすべきかなどについて、歴史的視点から日本の政治・経済のあり方を厳しく問う。 記事一覧 記事一覧 2008年11月7日 オバマは“太陽経済”をもたらすのか 最大の岐路に立たされた世界、そして日本経済の行方 世界経済の恐怖の10月が終わりました。11
ハイテク技術者、米国人ならいらない：日経ビジネスオンライン
移民で建国した国、アメリカでの問題であるが、これまでの移民と違って彼らは職さえあれば祖国に戻る可能性が高い。移民技術者でどれだけアメリカの発展に寄与できるだろうか。日本でも外国人技術者の採用が増えているが採用側の言い訳は日米に共通して『必要な専門技術を持った自国民がほとんどいない』というものだ。伝統的な技とは違い、今の技術は身に付ければどこででも活用ができる。いつまでもアメリカ、日本で雇われているだけではない。日米で能力に対して一番報酬コストがかかっているのは、本当のところ技術者ではなく経営者自身ではないだろうか。安い報酬で優秀な経営者を広く世界から募集することで多くの技術者に雇用の場を与え、長い目で見たら自国の発展に寄与すると思う。外国人技術者に軒を貸して母屋である開発製造ノウハウを外国へ簡単に流出させるのは国の競争力低下を加速させるだけだ。グローバルビジネスの場において、グローバルに調
新政権、本当の課題：日経ビジネスオンライン
小泉純一郎前首相の後継者として登場した安倍晋三首相が、就任後わずか約1年で退陣に追い込まれた。その理由は、年金や「政治とカネ」、閣僚の失言などの問題だけではない。世界の政治経済の潮流から見ると、安倍政権が抱えていた本質的な矛盾が浮かび上がる。それは次期政権も、必然的に背負う課題でもある。新自由主義改革など世界の政治潮流に詳しい渡辺治一橋大学教授に聞いた。 （聞き手は、日経ビジネス オンライン記者＝大豆生田 崇志 ） NBO 世界の政治経済の潮流から見ると、安倍政権が退陣に追い込まれた本質的な理由は何でしょうか。 渡辺 「新自由主義」と「新保守主義」の狭間で、立ち尽くしてしまったことが安倍首相の失敗の本質です。 安倍首相は本来、新保守主義的で、新自由主義的な構造改革にはなじみのある政治家ではありません。ところが小泉純一郎前首相の後継者として、構造改革をやると言わなければ政権を取れなかったので
神谷秀樹の「日米企業往来」：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 日米の巨大金融機関で勤務した後に、顧客と投資家と投資銀行家の3者の利害が一致する投資銀行を実現したいと一人で投資銀行を設立した筆者。日米の企業風土や人生の価値観などを指摘する。 記事一覧 記事一覧 2009年7月3日 Peace be with you! 2006年4月から連載を開始したこの「日米企業往来」も今回で最終回となりました。 2009年6月3日 GM破綻とマネーゲーム GM倒産の裏には、彼らの倒産を望む自動車ビジネスとは無縁のマネーゲームに興じる集団がいた。 2009年5月11日 GDPの大きさ＝幸福、の思い込み 筆者は日本の経済学者や政治家の多くは「財政支出推進論者」と思っていた。 2009年4月6日 ある若者の体験と、マルクスの予言 「日本での生活には回りに不足するものがないと思うほどに物が溢れています。でもここに来て、僕は日本が失ってしまったものを見つけ
逃げることは、決して負けではない：日経ビジネスオンライン
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