英の研究チーム、新型コロナで脳損傷が起きる可能性指摘
英国の研究チームは８日、新型コロナウイルス感染症が脳の炎症や精神病、せん妄など、神経系の深刻な合併症を引き起こす可能性があるとの研究結果を発表、脳が損傷を受ける可能性について警鐘を鳴らした。写真はヒトの脳。２０１７年７月、ベルギーのデュフェルの病院で撮影（２０２０年 ロイター/Yves Herman） ［ロンドン ８日 ロイター］ - 英国の研究チームは８日、新型コロナウイルス感染症が脳の炎症や精神病、せん妄など、神経系の深刻な合併症を引き起こす可能性があるとの研究結果を発表、脳が損傷を受ける可能性について警鐘を鳴らした。 英ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン（ＵＣＬ）の研究チームが学術誌「ブレイン」に発表した論文によると、新型コロナ患者４３人に一時的な脳の機能不全や脳卒中、神経系の損傷などの深刻な症状が見られた。
伊藤忠がファミマにＴＯＢ、総額5809億円で完全子会社化
A pedestrian walks past a closed FamilyMart Co. convenience store in the Asakusa district of Tokyo, Japan. Photographer: Soichiro Koriyama/Bloomberg 伊藤忠商事は８日、ファミリーマートに対して株式公開買い付け（ＴＯＢ）を実施し、完全子会社化すると発表した。買い付け期間は９日から８月24日までとしており、１株2300円で買い付け総額5809億円となる。 発表文書によると、ファミリーマートの上場を廃止してグループ一体で迅速に意思決定を進めるのが狙いだとしている。伊藤忠は現在ファミリーマート株の50.1％を保有している。完全子会社化した後、関係強化のため全国農業協同組合連合会と農林中央金庫に4.9％の株式を譲渡するほか、伊藤忠系のリース会社東京センチ
流出から1年､ビットポイント社長は改心したか
――改正金融商品取引法が2020年5月に施行されました。暗号資産を使った証拠金取引サービスを提供するには、第一種金融商品取引業の登録が必要になりました。 当社も登録に向けて準備している。暗号資産交換業の登録業者のうち第一種金融商品取引業者としても登録されているのはGMOコイン、DMM Bitcoin、楽天ウォレットなど一部の企業にとどまる。一方で大手交換業者の中でもコインチェックなどは第一種の登録を目指さないようだ。 第一種登録を取れたら証拠金取引サービスが今後も継続できる。レバレッジを利かせられる証拠金取引サービスに対する顧客のニーズは根強い。 第一種の登録を取って、可能なら業界で上位3位以内、それが難しければ5位以内を目指したい。5位以内にいれば暗号資産が再び盛り上がったとき、その恩恵を大きく受けられる。 希薄化率54％の新株予約権を発行 ――BPJの資本増強などを主な目的として、リミ
流出から1年､ビットポイント社長は改心したか
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新型コロナに類似した標本、７年前に武漢研究所に送付－英紙サンデー・タイムズ
同紙は３人の死因はコウモリから感染したコロナウイルスの可能性が最も高いと、医師１人を引用して伝えた。この医師の上司が６人の治療に当たった救急外来に勤務していたという。 ウイルス送付の後、武漢ウイルス研究所に所属するコロナウイルス専門家で「バットウーマン」の異名を持つ石正麗氏がこの廃坑を調査。同氏は20年２月の論文で、13年に雲南省で採取された「ＲａＴＧ１３」と新型コロナの相同性が96.2％だったことを明らかにした。サンデー・タイムズは「ＲａＴＧ１３」が雲南省の廃坑で見つかったコロナウイルスであることは「ほぼ確実」だとしている。 ただ同紙は、２種の標本の進化距離は数十年の可能性もあるとの科学者の指摘も伝えた。武漢ウイルス研究所に質問を送付したが返答はなかったとしている。 関連記事
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