海の酸性化「前例ないスピード」 過去３億年で最速か
（ＣＮＮ） 海洋の酸性化が「前例のないスピード」で進んでおり、生態系を脅かしているという報告書を英大学の研究者らがまとめ、１４日に発表した。１８日にポーランドの首都ワルシャワで開かれている第１９回国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ１９）に提出されるという。 報告書によれば、海洋の酸性化の原因は地球温暖化と同じく、化石燃料の使用などの人間の活動が生んだ二酸化炭素（ＣＯ２）だ。酸性化は過去３億年で最も速いペースで進んでいるとみられ、現在は産業革命前と比べ２６％増の水準にある。２１００年には１７０％増の水準に達する可能性があるという。 海は排出されるＣＯ２の約４分の１を吸収していると報告書は指摘する。「海洋の酸性化が進めば、今のように大気中のＣＯ２を吸収することはできなくなり、気候変動を和らげる役割を十分果たせなくなる」 またＣＯ２の排出が減らず酸性化が進めば、海の生態系は大きな影響を受け
CNN.co.jp : 被災地で１００遺体以上を発見、フィリピンの巨大台風
（ＣＮＮ） フィリピン中部の島を横断した超大型の台風３０号（ハイエン）の被害で、甚大な被災地とされるレイテ島タクロバン市での犠牲者は１００人以上に達する恐れがあることが９日わかった。路上に遺体が散乱しているという。 同国の災害対策当局が全土の被害の全容解明を急いでいるが、被災地の自治体で具体的な死者数の情報が入手されたのは初めて。死者が１００人以上との数字はタクロバン市の民間航空行政当局幹部が無線で連絡してきた。負傷者は１００人以上。 ＣＮＮ記者は９日、首都マニラを出発した軍貨物機に同乗しタクロバン市の現状を目撃したが、「津波に襲われたような惨状」と報告した。空港のターミナルビルは完全に破壊されているという。 台風３０号はフィリピンを襲った台風では最大規模の勢力とされる。通信や交通網が遮断もしくは乱れており、タクロバン市を含めた被災地での救援作業が進めば犠牲者が激増する恐れがある。
トランス脂肪酸の安全性否定 食品への使用禁止も 米当局
（ＣＮＮ） 米食品医薬品局（ＦＤＡ）は７日、マーガリンなどに含まれるトランス脂肪酸の成分は「一般的に安全とはみなされなくなった」との仮判断を示した。これが公式見解になれば、加工食品への使用は禁止される。 ＦＤＡは暫定的な結論として、トランス脂肪酸の主成分である「部分水素化油脂」は安全ではないという認識が一般的になったと判断。パブリックコメント期間を設けて食品業界などの意見を募ったうえで最終結論を出すとした。 期間中に寄せられた意見や情報を検討した上で、これが公式見解となった場合、部分水素化油脂は、食品への利用を原則禁止する添加物に分類される。 ＦＤＡのハンバーグ局長は今回の措置について、「トランス脂肪酸の潜在的危険からより多くの米国人を守るための重要な１歩」と位置付ける。ＦＤＡ当局者も「健康への影響を考えると、できるだけ迅速に対応したい」と表明した。 冷凍ピザやマーガリン、コーヒー用クリー
「温暖化対策のため原発推進を」 著名科学者が連名で訴え
（ＣＮＮ） 気候変動を専門とする著名研究者４人が３日、地球温暖化を食い止めるため、より安全な原子力発電システムの開発を推進するよう、世界の指導者に求める公開書簡を発表した。 連名で書簡を発表したのは、気候およびエネルギー科学者のジェームズ・ハンセン、ケン・カルディアラ、ケリー・エマヌエル、トム・ウィグリーの４氏。化石燃料を原因とする気候変動を食い止めるためには、原子力発電の利用のみが唯一の道だと主張している。 環境問題の専門家はこれまで半世紀にわたり、原子力発電は危険過ぎると訴え、東京電力福島第一原子力発電所やチェルノブイリ、スリーマイル島などの事故を挙げて、原発推進に反対の立場を取ってきた。 しかしハンセン氏らは、世界のエネルギー消費が増え続ける中で、原子力を利用しなければ、石油や石炭などの化石燃料を燃やすことによる二酸化炭素排出量増加の現状を覆すことはできないと主張。極地の氷床の融解や
メキシコの麻薬組織、米国に抜ける地下トンネル
米サンディエゴ（ＣＮＮ） 米カリフォルニア州の検察当局は２日までに、同州サンディエゴと国境越しに向き合うメキシコ・ティフアナの間を結ぶ地下トンネルを摘発、３人を拘束、マリフアナ８トン以上とコカイン約１４７キロを押収したと発表した。 深さ１１メートルの地下に掘られたトンネルはジグザグ状に走り、長さはアメリカンフットボール競技場の６個分に相当。米ナショナル・フットボールリーグ（ＮＦＬ）の公式サイトによると、競技場の長さは３６０フィート（約１１０メートル）となっている。 トンネル内の高さは約１メートル２０センチ、幅は約９１センチ。照明、換気装置やレールを使った電気仕掛けの輸送装置も備え、検察当局は「スーパー・トンネル」と評している。 メキシコで最大級の麻薬密輸組織「シナロア・カルテル」が掘ったものと断定した。トンネルはティフアナの倉庫とサンディエゴの工業団地内にある倉庫の間を結んでいた。 トンネ
米ＮＳＡがメキシコ政府を監視か 独誌報道
（ＣＮＮ） 米国家安全保障局（ＮＳＡ）がメキシコ政府を組織的に監視していたと、ドイツ誌シュピーゲルが報道した。メキシコ政府は２０日、「受け入れられない不法行為だ」と米国を強く非難した。 同誌によると、ＮＳＡはメキシコのカルデロン前大統領の公式メールアカウントに侵入するなどして通信を傍受していた。このアカウントは当時の閣僚も利用していたという。同誌は、ＮＳＡによる監視活動を暴露したエドワード・スノーデン容疑者が流した機密文書から、この情報を入手したとしている。 メキシコ外務省は声明で、「この活動はメキシコ法と国際法に違反している。パートナー関係にある隣国にあるまじき行為だ」と強い反発を示し、事実関係を早急に調べると述べた。 米国務省高官がＣＮＮに語ったところによると、この報道についてメキシコ政府から米政府に連絡があり、両国は外交ルートを通じて協議する予定だという。ＮＳＡは「具体的な情報収集活
米雇用統計の公表延期、職員３人では対応できず
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米労働省は５日までに、米政府機関の一部閉鎖による人員不足を理由に９月の雇用統計の公表を延期すると発表した。同省の報道担当者によると、新たな公表時期は決まっていない。 統計は４日に発表される予定だった。公表の延期は、１９９６年の米政府機関の一部閉鎖時以来、２度目。 雇用統計をまとめる労働省統計局は今回の米政府機能の一部閉鎖を受け、勤務する職員は総数約２４００人のうち３人のみとなった。統計に必要なデータは約６万世帯、１４万５０００企業や政府機関を対象にした３週間前の調査で入手済みだが、統計作成には同局のエコノミストによる分析などが必要となっている。 ９月の雇用統計は、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が金融緩和の縮小に踏み込む時期を決める重要な判断材料とも受け止められていた。 市場のエコノミストらは、９月の雇用状況について失業率は７．３％と前月と変わらず、新規の就
自転車こぎで携帯電話を充電、米新興企業が開発
（ＣＮＮ） 米国の新興企業が自転車をこぎながら携帯電話などの充電ができる軽量バッテリーパックを開発し、資金調達キャンペーンで目標を大きく上回る１２万６０００ドル（約１２６０万円）を調達した。 このバッテリーパック「アトム」は米新興企業シーバ・サイクル（ＳＩＶＡ ＣＹＣＬＥ）が開発したもの。自転車をこぐと発電機が作動してバッテリーパックが充電され、これに携帯電話を接続して充電する仕組み。 アトムは一般的な自転車のフレームに取り付けることができ、自転車から降りる時に取り外して充電を続けることも可能。携帯電話のほか、ＵＳＢ充電式のあらゆる機器に利用できるという。 こうした再生可能エネルギーは途上国でも活用できるとシーバは見込み、アトムが１０台売れるごとに、１台を支援団体を通じてアフリカに提供すると表明している。
ケニア北部に巨大な地下水源、ユネスコ発表
（ＣＮＮ） 国連教育科学文化機関（ユネスコ）は１１日、ケニア北部のトゥルカナ地方で巨大な地下水源が見つかったと発表した。住民の生活向上と、水源をめぐる長年の争いの収束につながると期待されている。 ユネスコによると、トゥルカナ地方で５カ所に帯水層が見つかり、このうち２カ所は衛星探査や掘削を行って存在を確認した。貯水量や水質を調べるためにはさらなる調査が必要だとしている。 残る３カ所についてはまだ掘削による確認を行っておらず、今後詳しく調べる必要があるという。 水不足に悩まされている同国にとって、水源の発見は重要な意味を持つ。国連によると、ケニアの人口約４１００万人のうち、約１７００万人は安全な水を確保できず、約２８００万人は不衛生な環境に置かれている。
福島第一原発 米専門家が語る現状と対策
（ＣＮＮ） 東京電力福島第一原子力発電所の事故発生から約２年半。汚染水漏れの発覚など深刻な状況が続き、東電の対応に「場当たり的」との批判が集まるなか、日本政府はこのほど対策に国費を投入する方針を明らかにした。福島第一原発で何が起き、対策の見通しはどうなっているのか。米国で原発の操業に関わった経験を持つ専門家、マイケル・フリードランダー氏が見解を語った。 ２０１１年の東日本大震災後の津波で外部電源を喪失し、３基の原子炉で炉心溶融が起きた福島第一原発。１９８６年の旧ソ連・チェルノブイリ原発事故以来、最大規模の原発事故となった。 原子炉の冷却に使われる水や、原子炉建屋に流れ込む地下水など大量の汚染水は、敷地内に設けられた約１０００基のタンクに貯蔵され、毎日約４００トンずつ増加している。 東電は先月、このうちの１基から約３００トンの汚染水が漏れ出したと発表。原子力規制委員会はトラブルの深刻さを示す
独首相、ギリシャのユーロ加盟は間違い 総選挙控え
ロンドン（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） ドイツのメルケル首相は２９日までに、巨額の債務危機にもがくギリシャは欧州の単一通貨ユーロ圏への加盟を認められるべきではなかったとの見解を示した。 ドイツでは来月総選挙が予定されており、ギリシャ加盟を許したドイツの野党・社会民主党のシュレーダー前首相の責任を前面に出す選挙戦術ともなっている。 メルケル氏はこの中で、ギリシャの財政破綻（はたん）に端を発するユーロ危機は、同通貨発足時に犯した過ちなどが長年続いてきたことの結果と主張。シュレーダー氏は「ギリシャを受け入れ、通貨安定の取り決めを弱体化させた」とし、「我々が現在直面する事態の原因を作った」と断じた。 ギリシャは２００１年のユーロ導入後、公共支出や政府の借り入れが増え、今日の債務危機を招いたとされる。０９年以降に深刻な財政破綻が表面化し、ユーロ崩壊を危惧する欧州連合（ＥＵ）や欧州中央銀行、国際通貨基金が緊縮政
米東海岸でイルカ死骸が例年の７倍、感染病が原因か
（ＣＮＮ） 米東海岸でイルカの大量死が発生している。海岸に打ち上げられた死骸はこの夏だけで例年の７倍に上り、専門家が原因の究明に乗り出した。 米バージニア水族館によると、バージニア州では今年に入って少なくとも１６４頭のイルカの死骸が見つかった。そのうちの半数近い７８体は８月に漂着したという。 当局によると、ニューヨーク州からバージニア州にかけての沿岸で今年初めから２０日までに見つかった死骸は２２８体に上る。２０１２年は１年間で１１１体だった。 米海洋大気局（ＮＯＡＡ）は中部大西洋のバンドウイルカについて異常事態を宣言した。この宣言は海洋の健康状態の指標とされる動物の異常死を受けて出され、「人間の健康に影響を及ぼし得る環境問題」への注意を促すのが目的。ＮＯＡＡがこうした宣言を出すのは１９９１年以来６０回目で、そのうち２９回については感染病、生物毒、人的要因、栄養不良などの原因が特定されている
CNN.co.jp : 米ＣＩＡが「エリア５１」の存在認める、宇宙人には言及せず - (1/2)
（ＣＮＮ） 米中央情報局（ＣＩＡ）がこのほど公開した資料で、宇宙人説や米政府陰謀説に絡めて長年話題を振りまいてきた軍事基地「エリア５１」の存在を初めて公式に認めた。ネバダ州内の所在地を記した地図も併せて公表している。 この資料は米研究者が２００５年に行った情報公開請求に基づいて公開された。それによると、エリア５１は米政府が実施していた航空監視活動の実験場だったとされる。 このうち「Ｕ－２」と呼ばれる活動では、冷戦時代に旧ソ連を含む世界各地を監視していたという。場所はラスベガスから約２００キロ北西にある。 エリア５１を巡っては、米政府が宇宙人に関する秘密を隠しているとの説が長年にわたって展開されてきた。２０世紀半ばごろにはネバダ州の砂漠に未確認飛行物体（ＵＦＯ）が出現したとの情報も相次いで浮上している。
ＮＺでＭ６．５の地震、首都ウェリントンでも揺れ
（ＣＮＮ） ニュージーランドで１６日、マグニチュード（Ｍ）６．５の地震があった。米地質調査所（ＵＳＧＳ）が発表した。地震発生当初、Ｍ６．８としていたが、その後修正した。 ＵＳＧＳによると、震源地は同国南島の北端で、深さは約１０キロ。最初の揺れの後、複数回の余震が発生。クック海峡を挟んだ首都ウェリントンでも揺れが観測された。 この地震の影響で、ウェリントン拠点のニュージーランド証券取引所では取引が一時中断された。 現時点で目立った被害や負傷者の報告はない。津波警報も出されていない。
イエメン政府、「アルカイダの攻撃計画を阻止」 石油施設など標的か
サヌア（ＣＮＮ） イエメンの首相報道官は７日、アルカイダ系テロ組織が石油・ガス関連施設と南部の主要港を占拠する計画を、当局が未然に阻止したと発表した。 報道官は、イエメン当局が「（南部の）ムカラやシャブワにある戦略地点を攻撃しようというアルカイダの計画を終わらせた」と発表。「アルカイダは石油パイプラインへの攻撃を図ったが失敗。ムカラの海岸での攻撃もやはり失敗した」と語った。 だが国営サバ通信は治安関係者の話として、ムカラに対するアルカイダの襲撃計画の存在を否定した。 米政府は国際テロ組織アルカイダによる攻撃を警戒してアフリカや中東の在外公館を閉鎖。６日にはイエメンでテロの危険が差し迫っているとして、緊急時に必要な人員を除く米政府職員に対してイエメンからの出国を指示した。 だがイエメン政府当局者によれば、今回阻止された襲撃計画は問題のテロ計画とは別個のものとみられるという。この当局者は、同国
アマゾンＣＥＯ、ワシントン・ポスト紙を２５０億円で買収
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 米ワシントン・ポスト社は５日、同社の新聞部門を米インターネット通販大手アマゾン・ドット・コムのジェフ・ベゾス最高経営責任者（ＣＥＯ）に２億５０００万ドル（約２５０億円）で売却すると発表した。 ワシントン・ポストのドナルド・グラハムＣＥＯは「何年も前から新聞業界が直面してきた試練を経て、ポスト紙にはもっと良いオーナーがいるのではないかと考えるに至った」とコメント。ベゾス氏の手腕や人格、熱心な働き掛けが決め手となったと述べた。 ベゾス氏はアマゾンを通してでなく個人として、ポスト紙をはじめとする新聞部門を買収する。 日常の業務を指揮するつもりはないと表明し、同紙のキャサリン・ウェイマスＣＥＯとマーティン・バロン編集主幹に続投を要請している。ポスト紙従業員へのメッセージでは「インターネットによって報道業界全体が様変わりしている」「地図はなく、この先の道を描くのは易
地球の金は宇宙から、起源は「中性子星の衝突」？
（ＣＮＮ） 地球上に存在する金は、はるか昔の宇宙で起きた天体の衝突から生まれた――。大量のガンマ線を放出する「ガンマ線バースト」と呼ばれる現象の発生源を科学者が探る中で、そんな研究結果がこのほど報告された。 ハーバード・スミソニアン天体物理学センターのエド・バーガー氏らのチームは先月、ガンマ線バーストを観測。ガンマ線バーストが起きた位置は地球からの距離は３９億光年と、これまでに観測された中で最も近い部類に入る。バーストの持続時間は０．２秒にも満たなかったが、その後しばらくの間、赤外線などを含む「残光」が観測された。 研究チームは残光を、一生を終えた星の残がいである「中性子星」同士の衝突で放出された物質が、放射性崩壊を起こす際に発した赤外線とみる。バーガー氏は、残光の観測が「ガンマ線バーストと中性子星の衝突を結びつける証拠になる」と主張する。 研究チームによると、今回衝突したとみられる２つの
中国内陸部でＭ５．９の地震 被害報告なし
（ＣＮＮ） 中国内陸部で２２日、マグニチュード（Ｍ）５．９の地震があった。米地質調査所（ＵＳＧＳ）が発表した。 震源は甘粛省の省都、蘭州市の南南東１７７キロ付近。震源の深さは約９．８キロ。 今のところ、負傷者や被害の報告はない。
ベネズエラ大統領、元ＣＩＡ職員の亡命受け入れ表明
（ＣＮＮ） 南米ベネズエラのマドゥロ大統領は５日、米国家安全保障局（ＮＳＡ）の監視活動を暴露した米中央情報局（ＣＩＡ）元職員のエドワード・スノーデン容疑者の亡命を受け入れると表明した。国営ＡＶＮ通信が伝えた。 受け入れに関する詳細は明らかになっていない。 中米ニカラグアのオルテガ大統領も同日、「環境が許せば、スノーデン容疑者の亡命を喜んで受け入れる」と発言していた。 スノーデン容疑者はベネズエラやニカラグアを含む２０以上の国に亡命を申請していた。 一方、スノーデン容疑者が同じく亡命を申請していたアイスランドでは、議会が亡命案の審議を拒否しており、亡命は認められない見通しだ。同国のある議員によると、下院議長が亡命案を議題として取り上げることを拒否し、さらに大半の議員が同案の口頭による採決を拒否したという。 フランスとイタリアも４日にスノーデン容疑者の亡命申請を却下した。
新型コロナウイルス、イタリアにも広がる 感染者３人
（ＣＮＮ） 世界保健機関（ＷＨＯ）は３日までに、中東を中心に広がる新型コロナウイルスの感染例が、新たにイタリアでも報告されたことを明らかにした。 ＷＨＯは１日、同国初のケースとして、最近ヨルダンを訪れた男性（４５）が感染したと発表。さらに２日、イタリア人女性（４２）と女児（２）の感染が確認されたと述べた。３人とも容体は安定しているという。 新型ウイルスは中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）コロナウイルスと呼ばれる。感染者は高熱やせきなどの症状を示し、重症化すると肺炎や腎不全に至ることもある。 ＷＨＯによると、昨年９月以降に報告された感染者は計５３人となり、このうち３０人が死亡した。症状の軽い例まで把握することは難しく、正確な感染者数は明らかでない。 死亡例はアラビア半島のほか、欧州４カ国とチュニジアで報告されている。欧州の患者はいずれも中東と直接または間接的なつながりがあった。ＷＨＯのマーガレット
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