「地球平面説」、信奉者が増加中か | 財経新聞
あるAnonymous Coward曰く、 今年2月、米プロバスケットボールリーグNBAに所属するカイリー・アービング選手が「地球は平ら」と発言したことが話題になった（NBA Japan）。また、ラッパーのB.o.Bは地球が平らであることを確認するために人工衛星を打ち上げる、として先月からGoFundMeで100万ドルの寄付を募っている（The Verge）。その後アービング選手は地球が平らなことを信じていないと釈明しているが（The Ringer）、これ以外にも地球が丸いことを信じていない人は今でも少なくないという。 こういった炎上・売名・詐欺狙いの発言は一定数あると思われるが、特にイスラム圏で地球平面説を公然と提唱するケースが相次いでいる。 チュニジアでは、博士課程の学生が5年をかけて書き上げた地球平面説の博士論文を提出し、2つの査読のうち1つをパスしていたが、幸運にもこの件がチュニジ
AppleのApp Storeが電子通貨による決済に対応するという噂 | 財経新聞
あるAnonymous Coward曰く、 AppleがApp StoreでBitcoinなどの電子通貨による決済に対応するという噂が出ている（SOFTPEDIA、Slashdot）。 ソースはApple社員のAnthony Di Iorio氏。認証される電子通貨はBitcoin、Dogecoin、Litecoin、Ethereum、DAOそしてRippleだという。 Appleは今年初めにBitcoinなどのウォレット機能を提供する「Jaxx」アプリをアプリケーションストアから削除するよう要求した。同氏によれば、その理由はAppleの望まないブロックチェーン技術を持つ電子通貨をサポートをしていたためであるという。その上でAnthony Di Iorio氏は、Jaxxから電子通貨の一つである「DASH」の機能を削除すればストアアプリに戻すことが出来るという考えを示している模様。 今回の利用
人は音のリズムの乱れを2種類のメカニズムで検知している―北大・大前、田中氏 | 財経新聞
(a) 今回の実験では、一定間隔で繰り返される音（青）が一拍抜けるか連続音（赤）が停止すると被験者が手元のボタンをすぐに押した。(b) 約250ミリ秒の刺激間隔を境に反応時間と刺激間隔の関係が変化した。（北海道大学の発表資料より）[写真拡大] 北海道大学の大前彰吾氏、田中真樹教授は、人間が一定の音列の乱れを検出する際、テンポが速いときは音列をひとまとめに扱い、遅いときは一拍一拍を予測していることを明らかにした。 私たちは音楽のリズムの乱れにすぐ気づくことができる。これには時間の情報処理が関わっていると考えられるが、今回の研究ではその脳内機構の一端を簡単な心理実験で明らかにした。 実験では、一定間隔で短い音を繰り返し鳴らし、それが不意に一拍抜けたときに被験者にできるだけ早くボタンを押してもらった。音を鳴らす感覚を短くしていくと、約4Hz（刺激間隔250ミリ秒）より速いテンポでは、反応時間が短
三重銀行のオンライン取引が半日ダウン、内蔵ディスク障害からのサーバー切り替えに失敗 | 財経新聞
11月24日午前11時30分ごろと午後4時ごろ、三重銀行のシステムに障害が発生してATMおよびネットバンキングが利用できなくなるというトラブルが発生した。原因はサーバーのハードウェア障害（三重銀行の発表PDF）。 三重銀行によると、2台のサーバーのうち1台の内蔵ディスクに障害が発生したが、もう片方のサーバーへの自動切り替えが行えず、午前11時30分ごろのトラブルに至ったという。さらに、通常2台で運用していたシステムを1台に集中して運用したために容量超過が発生してシステムが停止、午後4時頃のトラブルに至ったとのこと。 なお、障害のため振込みや引出し等を利用できず、他行経由で行った顧客に対しては、申し出を行えば手数料の差額を返還するそうだ。 スラドのコメントを読む | ハードウェアセクション | ハードウェア | ストレージ 関連ストーリー： クレジット決済システムで障害、一時決済ができない状
NYの視点：【9/22IMM】円売り持ち減、米政府機関閉鎖の行方とFRB議長＆副議長の講演に注目 | 財経新聞
*08:49JST NYの視点：【9/22IMM】円売り持ち減、米政府機関閉鎖の行方とFRB議長＆副議長の講演に注目 9月22日付けのシカゴIMM、投機・投資家筋のポジションで円の売り持ち高は前週から減少した。 ◎9/28週のポイント イエレンFRB議長が年内の利上げの可能性が強いことを明らかにしたため、利上げを織り込むドル買いが基本となる。しかし、2015年の会計年度末を来週に控え下院のジョン・ベイナー議長が10月末で辞任することをサプライズで発表。暫定予算案、債務上限引き上げに関する協議が物別れに終わり、来週にも米国の政府機関が閉鎖する可能性があるとの警戒感がドルの上値を抑制すると考えられる。万が一、政府機関が一時閉鎖された場合、米雇用統計の発表も見送られることになり、10月末の会合で、利上げを織り込むのは困難となる。さらに、引き続き中国の製造業指標に注目が集まる。 政府機関の閉鎖が回
Jトラスト:ビットコイン事業、内外で活性化と新ビジネスの創出 | 財経新聞
Ｊトラスト＜８５０８＞（東２）は４月２７日、国内でビットコイン取引所を運営するＢＴＣボックス株式会社の第三者割当増資（２億円）を引き受け、ＢＴＣボックスを同社の持ち分法適用会社にすることを発表した。[写真拡大] ■BTCへ資金・人的資源投入～両社企業価値の向上へ Jトラスト<8508>(東2)は4月27日、国内でビットコイン取引所を運営するBTCボックス株式会社の第三者割当増資(2億円)を引き受け、BTCボックスを同社の持ち分法適用会社にすることを発表した。(写真は藤澤信義社長) 同社グループは、国内最大のライツオファリングで約967億円を調達し、その資金力で韓国・インドネシアの銀行を買収、国内外にリアル店舗網等の金融インフラ、人的・物的ネットワークなど様々な金融ノウハウを蓄積するなど、内外での事業展開を積極的に行い、着実に事業展開の多様化を図っている。 そうした経営基盤強化、充実に取り組
年収に占める教育費、低年収世帯ほど負担重く 400万円未満では4割近くに | 財経新聞
世帯年収に占める在学費用の割合（左）と、年収階層別にみた世帯年収に占める在学費用の割合（右）を示す図（日本政策金融公庫の発表資料より）[写真拡大] 日本政策金融公庫は20日、同社が実施した「教育費負担の実態調査結果」(平成26年度)の結果を発表した。子供全員にかかる在学費用の合計は、年収400万円未満の世帯では収入の4割を占めるなど、重い教育費負担の現実を浮き彫りにした。 この調査は昨年11月22日～12月2日までの期間、25歳以上64歳以下の男女、かつ、高校生以上の子供を持つ保護者を対象に、インターネットによるアンケート調査で行われた。有効回答数は4,700人だった。 主な調査結果は以下の通り。 ■1)自宅外通学の場合の平均支出 高校から大学卒業までに必要な費用(入在学費用、仕送り額及び自宅外通学開始費用の合計)は、約1,485万円 。高校入学から大学卒業までに必要な入在学費用は、子供1
Steam for Linuxのバグ、予期せぬ「rm -rf "/"*」 | 財経新聞
Steam for LinuxでSteamのデータ保存用ディレクトリを別の場所に移動した結果、ユーザーのファイルがすべて消去されてしまったというバグリポートが出されている(Neowinの記事、本家/.)。 このユーザーは「~/.local/share/steam」フォルダーを別のドライブに移動し、元の場所にシンボリックリンクを張った。その結果Steamが起動しなくなり、新しい場所を指定しても解決せずにSteamはクラッシュ。再起動すると自動的に再インストールが行われ問題は解決したように見えたが、ルートディレクトリ以下すべての場所(マウントされている外付けドライブも含む)から、このユーザーのファイルが再帰的に消去されてしまっていたという。 同様のトラブルに遭遇した他のユーザーが、Steamのスクリプトで見つかった問題点を指摘している。スクリプトはある時点でデータの保存場所を「$STEAMRO
中国の上海総合指数が急落、証券大手3社に信用取引で処分 | 財経新聞
上海総合指数が大きく下げている。222ポイント安の3156ポイントと急反落している。 中国関連のクボタ、ダイキン工業などは高く影響は出ていない。ただ、円相場は若干の円高に振れている。 信用取引をめぐり中国証券監督管理委員会が中国の証券大手3社に対し処分を行ったと報道された。 最近の総合指数は快調に上伸、16日には3376ポイントの高値をつけていた。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR) 【関連記事・情報】 ・【忠田公夫の経済＆マーケット展望】原油価格の下落やドル高が物価全体を抑えている現状では・・・（2015/01/14） ・【編集長の視点】ＳＨＩＦＴはストップ高買い気配、業績上方修正と株式分割の同時発表で・・・（2015/01/13） ・【高見沢健のマーケット＆銘柄ウォッチ】ＮＹダウは一目均衡表先行スパン（雲）下限のをキープできるか注目（2015/01/13） ・アベノミク
BGPハイジャックでビットコインの採掘結果を奪う攻撃、攻撃者は83,000ドル以上の利益を得る | 財経新聞
あるAnonymous Coward 曰く、 Dellのセキュリティ部門の研究者の分析によれば、あるハッカーがBGPハイジャック攻撃を使い、Bitcoinなどの仮想通貨マイニングプールへのトラフィックを偽プールに振り向けるという手法で8万3,000ドル以上の不正な利益を得たという（WIRED、Dell SecureWorks）。この攻撃は19以上のISPに影響を与えたそうだ、 この攻撃はわずか1分以内に完了してしまう上、大抵のユーザは一度行った設定を見直さないためなかなか発覚しないのだという。Dellの研究者は、こうした問題は、Bitcoinの新たな脆弱性となりうるだろう、としている。 この攻撃では、Bitcoinなどの採掘を行っているノードの接続先を攻撃者のネットワークにある「偽のコインプール」につなぎ替えることで、その採掘の結果得られたBitcoinを攻撃者のものにしてしまうという。
京大、従来の6倍以上の寿命を持つリチウムイオン電池を開発 | 財経新聞
LiFePO4の原子の一部を他の元素で置換した場合の体積変化の計算結果の一例。上部の長方体の各面に記載されている原子は、Liの置換元素（赤）、Feの置換元素（緑）、Pの置換元素（水色）を示している（京都大学の発表資料より）[写真拡大] 京都大学の田中功教授らによる研究グループは、高精度計算データを活用してリチウムイオン電池の寿命を従来の6倍以上にする材料を開発することに成功した。 リチウムイオン電池は、携帯電話をはじめとするポータブル機器で広く使用されており、今後は電気自動車などの大型機器にも適用させることが期待されている。しかし、これまでの研究では研究者の勘と経験によって材料開発がおこなわれてきたため、最適な化学組成を見つけることがボトルネックになっていた。 今回の研究では、量子力学の原理のみに基づいて、数千種類という元素の組み合わせの特性を網羅的に計算した。その結果、6種類の元素から構
CDNetworks、DDoS攻撃回避サービスによりセキュリティ対策市場へ参入（CDNetworks Japan Co.,Ltd プレスリリース）
CDNetworks、DDoS攻撃回避サービスによりセキュリティ対策市場へ参入 プレスリリース発表元企業：CDNetworks Japan Co.,Ltd 配信日時: 2014-05-30 16:42:00 - 既存システムを変更せずに大規模なDDoS攻撃への効果的な対応が可能、2014年8月から （東京）- （ビジネスワイヤ） -- 株式会社シーディーネットワークス・ジャパン（本社：新宿区西新宿、以下CDNetworks）は、DDoS攻撃回避サービス「クラウド・セキュリティ」を 2014年8月より提供開始し、セキュリティ対策市場へ参入します。米国およびヨーロッパ地域においてはすでにサービスを提供開始しており、今後も継続的にサービスエリアを拡大してまいります。 ここ数年大規模なDDoS攻撃がたびたび発生し、サービスの緊急停止やサービルレベルの低下など、企業に被害を与えています。加えて、攻撃
福島1原発 今も毎時1000万ベクレル 大気中に放出続く | 原子力発電・放射能 - エコノミックニュース
東京電力福島第一原発事故に伴い大気中に放出された放射性物質は「セシウムの134、137を合わせて2万兆ベクレルになるとみている」と東電の廣瀬直己社長が7日の閉会中審査の参議院経済産業委員会で語った。 廣瀬社長は「現在も毎時1000万ベクレルの追加的放出がある」と大気汚染が継続的に続いているという深刻な状況にあることを示した。 また、海洋への放射性物質の放出について「当初は7100兆ベクレル放出されたとみている。その後、地下水の汚染などにより、最大で1日あたり最大200億ベクレルのセシウムが放出されているとみている」と述べた。 日本共産党の倉林明子参議院議員の質問（議事録、該当する質問は17ページ）に答えた。また、田中俊一原子力規制委員長は「これ以上、海洋への汚染が広がらないようにするのが我々の役目だと思っている」と答えた。茂木敏充経済産業大臣は「海を汚さないため、万全の対策をとっていきたい
NYの視点：米住宅市場が深い穴に落ちる、9月のQE縮小の確率は低下か | 財経新聞
*07:02JST NYの視点：米住宅市場が深い穴に落ちる、9月のQE縮小の確率は低下か 最近の新築住宅販売の予想外の減少、住宅ローン申請件数の大幅減少、住宅建設の減少を受けて、米国の住宅市場が「深い穴」に落ちてしまったとの見方が浮上している。金利の上昇が影響し、最近の米国住宅市場の指標は、今までの強い回復が足踏み状態であることを示している。このまま住宅市場の回復鈍化が持続し、不調な新規住宅販売とともに中古住宅販売も鈍化すると、「米国金利の上昇が予想以上に米国の住宅市場や経済に影響を与えている証拠」と警告するアナリストもいる。さらに、このことは、米連邦準備制度理事会（FRB）による資産購入縮小のタイミングをずらす可能性もある。 居住住宅投資は引き続き成長に寄与しているものの、金利の上昇が住宅セクターの見通しの下方リスクとなっている。たとえ、FRBが9月に資産購入の縮小に踏み切ったとしてもM
日本株暴落の原因は 年金基金､ 「外国人の大幅に売り越し」は嘘／Miniトピック | 分析・コラム - フィスコ
[Miniトピック] 5月23日に日経平均株価が歴代11位の暴落を演じたため、5月第4週の投資部門別売買状況が大変な注目を集めた。巷では、「日本株暴落の原因は昨年からずっと買い越しを続けていた外国人がついに大幅に売り越しに転じた（アンワインド）ため」という解説が数多く流布されていたことから、外国人の動向が特に注目された。しかし、蓋を開けてみると外国人の売り越しはたった44億円であった。最も大きく売り越したのは、信託銀行（つまりは年金基金）で4,659億円だった。 この状況と23日までのNT倍率（日経平均/Topix）の異常ともいえる上昇から推察されるのは、今回の「日経平均の暴落」はやはり、最近「日経平均先物と日経平均の寄与度の高い一部の構成銘柄」を買い上がっていた短期筋が、それらについて一気に利益確定に走った可能性が高いということだ。今回の暴落の原因を正確に言い直すと、「日経平均という指数
【相場展望】重要イベントを通過して買い戻し優勢の可能性、年末高への期待も | 財経新聞
【株式市場フューチャー：１２月１２日～１６日の株式市場見通し】 ■ある程度の安心感につながり買い戻し優勢の展開 来週（１２月１２日～１６日）の日本株式市場については、８日～９日のＥＵ首脳会議という重要イベントを通過したため、ある程度の安心感につながり買い戻し優勢の展開となりそうだ。地合い改善や年末高への期待で戻り歩調を鮮明にする可能性もあるだろう。 世界的なソブリンリスクや景気減速に対する警戒感など、海外要因に神経質な状況に変化はなく、戻り待ちの売りも出やすい状況だろう。しかし８日～９日のＥＵ首脳会議の結果に対して、即効性などの面で十分とは言えないが、財政統合に向けて一定の成果が得られたとして、欧米株式市場は好感する動きとなった。米国の主要経済統計にも堅調さが目立ち、米景気の２番底に対する警戒感は後退している。中国の消費者物価指数の落ち着きで金融緩和方向への政策転換が期待されることも支援材
【節電対策関連株】大崎電気工業は原発事故でスマートメーターの普及が進む方向に | 財経新聞
大崎電気工業 <6644> は復興関連株として見直されてはいるが株価位置は年初来高値には全く届かず、人気の盛り上がりは今一つだ。 計画停電・節電ニーズで、今後スマートメーターの普及が加速する可能性がある。世界一停電が少ないと日本の電力網については厚い信頼が寄せられていた。そのためスマートメーターを使って次世代電力網（スマートグリッド）を導入する方向については、株価面ではそれなりのテーマにはなっていたが、電力業界は導入には消極的だった。しかし、スマートメーターは電力需要の変動に合わせた柔軟な時間帯別料金設定が可能なため、電力会社の負荷平準化に大きな効果が期待できる。 また、原発を補う太陽光発電による余剰電力を利用する場合にも欠かせない機器で、原発事故以後の電力網損傷の流れの中で急速に需要が増加する可能性が出てきた。今後日本は電力需要を適切に制御しながら省エネルギー化を進める方向に動くことが予
【話題株】「東京ディズニーランド」ガス発電導入で東京ガスなど見直し機運 | 財経新聞
■東京電力と逆行し５日ぶりに反発 １５日の東京株式市場では、東京電力 <9501> が２日続落の４６９円（３１円安）となった一方で、東京ガス <9531> は昨日までの４日続落から反発して３６７円（５円高）。ＪＰモルガン証券が１４日付けで東京ガス株の投資判断を新たにカバレッジ開始し、「オーバーウエイト」と設定したことが好感された。 加えて材料視されたのが、本日「東京ディズニーランド」を再開したオリエンタルランド <4661> の自家発電設備だ。オリエンタルランドでは、８月をメドに出力１万５０００キロワット規模の自家発電装置を導入し、「最大電力２５％削減」という政府の方針に対応しながら、夏休み中の休業を回避すると今朝の大手経済紙が報道。その自家発電装置は、京葉瓦斯 <9539> の都市ガスを燃料にして発電するため、「ガス発電」拡大の期待が広がった。 東京ガスでは、すでに約２０年前から東京・西
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ゴールドマネーが豪ドル、ニュージーランド・ドル、香港ドルでの貴金属の購入を可能に（GoldMoney）