ソネットエンタテインメント（So-net）と宝島社は5月7日、流行のヘアスタイルとユーザーの顔写真を合成できる携帯電話向けサービス「ヘアスタ」（http://hairst.jp/）を5月12日より共同で提供すると発表した。会員登録をすることにより、無料で利用できる。 ヘアスタは、ヘアカタログから好みのスタイルを探し、携帯電話で撮影した自分の顔写真をメールに添付して送ると、お気に入りのヘアスタイルに変身した自分の画像を受け取ることができるサービス。ヘアスタイルとユーザー写真の合成は、So-netのグループ会社であるモーションポートレートの顔合成技術を利用している。 So-netが企画・開発・技術・運営・ウェブプロモーションを担当し、宝島社は「Myベストヘア」などのヘアカタログ誌での情報提供と、「sweet」「spring」などの女性誌でのプロモーションを担当する。 ヘアスタイルは、新着・ヘア

Web2.0が一昨年ブレークしました。Web2.0の定義の中にユーザの暗黙知を可視化し、集合知として最大限に利用することが注目を浴びました。その後、セカンドライフに代表されるように仮想社会のあり方も議論されてきました。人のコミュニケーションのスタイルは様々ですが、ウェブ技術やICT技術の進化に伴い、より双方向性の高い、そして五感を使った臨場感のあるコミュニケーションのスタイルが求められていくことが予想されます。 それを実現する技術として、今回は、「超臨場感コミュニケーション」の分野に位置づけられてる「感性情報認知・伝達技術」を取り上げてみたいと思います。 「感性情報認知・伝達技術」とは、 驚きや快適さといった情感や暗黙知等、五感を超越した感性をありのままに伝えるための技術であり、国内外ともに、本格的な研究には未着手の状況である。この技術を確立することにより、ICT による遠隔でのコミュニケ

パソコンでYouTubeやニコニコ動画等、消費者の動画投稿共有が当たり前の時代になりました。 「放送と通信の融合（連携）」という議論も数年前から議論されていますが、Web2.0の流れが加速し、家電の進化やＮＧＮによる通信の進化が見られる一方で、放送と通信の融合や連携においてはあまり進展か見られないのが現状です。 「テレビ進化論」ではテレビ番組の利用法には、 コンテンツそのものは変わらず、ただ視聴方法が変わる変化 コンテンツそのものが私たちの創造力によって変化 の二つの次元があるとし、映像コンテンツ視聴方法の変化が生む新しいテレビシステムを「次のテレビ」と呼び、その方向性について考察しています。 そして、放送と通信の融合が進展していない理由として、 家電メーカー、通信事業者、地上派デジタルテレビ放送局がそれぞれ重視するポイントや思惑に差異が生じることがあげられています。また、テレビ産業界特有

WIDEの声明について，逐語的にコメントを付けていくことにします。 1 政府が何が有害な情報であるかの基準を設け、行政命令権を持つことの問題 情報の意味は、情報の受け手との相互作用により決まります。政府が一意に情報の意味を決定し、一様にアクセス手段を制限するという法案は、情報空間における多様な可能性を排除することに繋がり、情報社会の健全な発展を阻みます。 例えば，女子小中学生に対する，裸の写真を送るように要求したり，援助交際の申し入れをするような情報を考えたときに，これを単なる「ゴミ」として受け流すか，この要求に応じてしまうかは，「受け手との相互作用により」決まるとは思うのですが，何パーセントかの，あるいはコンマ何パーセントかの小中学生はこれに応えてくれるという可能性を排除することが「情報社会の健全な発展を阻」むといわれると，私には違和感があります。 2 「有害情報」の削除義務を設けること

昨日のエントリーに対するはてなブックマークコメントですが，匿名の問題を指摘し，あるいは実名の価値を肯定的に評価するエントリーに対してはネットの人はこれを貶めるのに必死すぎますね。 「誰が言ったかではなく何を言ったかが重要だ」として匿名である自分を肯定してきた人々こそ，「誰が言ったか」を過剰に重視する「職場電凸」に抗議の声を上げるべきだったと思うのですが，そういう方は少なくて，実際には，要約すると「実名や肩書きを明示する奴らは邪な意図を持っているのだから，肩書きを明示したことに対する私的制裁を加えられるのは自業自得だ」というあたりで落ち着いてしまうところが，日本のネットの匿名さんたちの議論の限界かなという感じがします。まあ，匿名さんたちが職場電凸により実名・肩書きを明らかにすることのリスクを高めてくれれば「実名を明らかにできない」自分を自分の中で正当化するのに役立つのだから，この風潮に反対す

novtanさんが，こんなことを仰っています。 実名での，あるいは所属を明らかにした上での，組織の活動の一環としてではない言動について，これに怒った第三者が組織に嫌がらせをすることによってその言動者に思い懲罰を課すように仕向けることを肯定し，それはいやなのであれば，実名や所属は第三者に明らかにすべきではないというお話なのだと思うのですが，そんな現実社会では通用しないルールを押しつけられても困ってしまいます。 書籍を執筆したり，雑誌に原稿を載せてもらったり，テレビのインタビューに応じたりする場合，通常は，実名と肩書きを明らかにすることが求められます。求められます，というより，そのようなものを載せることは当然の前提として，どのような肩書きを載せるかの確認をされるというのが実態です。 その際，所属している組織の一員として執筆ないし発言しているという側面が強い場合を除けば，そこでの肩書きを明示する

マスメディアに代表される既得権者がネットを敵視している云々という言い方をするとネットでは受けが良いのだと思いますが，実際のところ，マスメディアやコンテンツ産業のライツ部門以外の人々でネットを特に敵視している人というのは，実際にはそうそう見かけるものではありません。 むしろ，ネットの側からの現実社会への敵意があまりに強いので，現実社会は，これとどう付き合っていこうか考えあぐねているというのが実情に近いように思います。 瀬尾准教授の一件だって，実名と所属を明らかにしていたが故に「現実社会の側の人間」と認識されたが故に，「打ち倒すべき敵」扱いをされてしまったわけであって，あの程度の不謹慎な発言が匿名掲示板や匿名ブログに投稿されていたとすれば，むしろその削除等を申請したりする側が攻撃されかねないのが実情でしょう（といいますか，実際，２ちゃんねるの投稿に関して侮辱ないし名誉毀損として訴訟が提起された