Linuxを使いこなす上で、絶対にマスターしておきたいのが「コマンドライン操作」だ。この特集では、コマンドライン操作に苦手意識を持つ人に向けて、「シェル」や「端末」などの根本的な仕組みからコマンド操作の基本や活用方法までを解説する。 連続したコマンド処理を何度も実行したい場合、「シェルスクリプト」を作って使うと便利です。このPart5では、シェルスクリプトの基本を徹底解説します。効率良く作成するのに役立つVisual Studio Codeの活用法も紹介します。 Part4までで見てきたように、ファイルの名前を変えたり、いらないファイルを削除したり、ファイル内に記載された内容を昇順に並び替えたりといった、一つの作業をするだけであれば、その都度コマンドを実行してもさほど苦にならないでしょう。しかし、複数のコマンド実行を組み合わせたり、同じような処理を定期的に実行したりする必要がある場合、いち

「スクショ」という言葉をご存じだろうか。スクリーンショットの略で、スマートフォンなどの画面を画像として保存することだ。言葉自体は以前からあるが、今どきの若者のネット文化を読み解くうえで、大事なキーワードになっている。 2018年12月にTwitterのあるつぶやきが話題になった。それは「友人や妹がサイトの情報を送ってくるとき、スクショで送ってくる。若い人たちはURLの概念を知らないのではないか？」といった内容だ。 中でも10代の若者はスクショを多用する。Twitterを使っていると、Webページの画面がそのまま貼り付けられたツイートを見かけることがある。Webページを紹介するとき、URLをツイートするのではなく、スクショを送ってくる。 これはTwitterだけの現象ではない。若い世代とLINEでメッセージを交わしていると、同じようにWebページのスクショを送ってくる人が多い。筆者の身近なと

真夏の暑い日々が続いている。夏休みモードでもあることなので、今回の「極言暴論」では、技術者の皆さんに少しでも涼んでいただくために、怖い話をしたいと思う。題して「ミスマッチ失業の恐怖」。私が言うところの“ITムラ”の技術者、つまりユーザー企業のIT部門と、SIerなどのトラディショナルなIT業界にいる技術者には近い将来、確実にリアライズする怪談である。 なんで、こんなふざけた書き出しにしたかというと、目の前の業務に忙殺されてか、多くの技術者があまりにも先のことを考えていないからだ。私は、SIerを頂点とする多重下請け構造のIT業界は滅びると主張している（関連記事： SIerの余命は5年、オオカミは本当にやって来る）。ユーザー企業のIT部門も間もなく用済みになるとも言っている（関連記事：寿命が尽きるIT部門に「終活」のススメ）。 こうした記事はバカ受けするのだが、技術者の皆さんの危機感が高まら

多重下請けや法令無視といった慣行が染み付いた日本のIT業界。 ここに「2015年問題」というIT技術者不足とその後の人余りが襲い掛かる。 この問題を、むしろ絶好の機会としてとらえ、悪弊の連鎖を断ち切る覚悟がユーザー企業にもIT企業にも求められている。 「北海道から九州まで、受託案件が増えているのは間違いない」。中小IT企業とIT受託案件のマッチングを図る日本情報技術取引所（JIET）の役員はこう語る。 IT業界、特に企業向け情報システムのシステムインテグレーション（SI）を手掛けるIT受託の業界が今、好況に沸いている。リーマンショックや東日本大震災で凍結していたプロジェクトが再始動し、幅広い業界でIT投資が増えているのだ。「PHPやJavaプログラマーへの引き合いが強い。Day2（2008年までに2500億円を投じた、三菱東京UFJ銀行の勘定系システム統合プロジェクト）の頃よりIT技術者の

「この度は取材をお受けしましたが、どう対応したらよいか。今でも迷いがあります」。担当者は取材の冒頭で、心境をこう吐露した。 記者は取材のためレンタルサーバー事業を手掛けるファーストサーバ（本社：大阪市）を訪れた。1年半ほど前に、顧客企業が利用していたサーバー約5700台のデータをほぼ消失させる大規模障害を起こした事業者だ。 今回の取材は、過去に失敗を経験した複数の企業や公的団体に申し込んだ。目的は、「IT運用の失敗から技術者がどう学び、再発防止に取り組むべきか」をまとめる企画記事を執筆するためだ。 中でもファーストサーバは、運用のプロであるべきITベンダーが、一部とはいえ現場担当者のずさんな運用作業を見逃していた実態が明るみになり、個人としても大きな衝撃を受けた。失敗を経てどう体制を立て直したのか、大いに興味があった。 「非技術者」にも分かる再発防止策を：ファーストサーバ 簡単に、ファース

2012年3月、キリングループのIT子会社、キリンビジネスシステム（KBS）とNTTデータの資本提携が発表されました。KBSの発行済み株式の49％をNTTデータに譲渡し、キリングループの情報化運営を強化する、IT業界でも先駆け的な取り組みです。狙いと現状を教えてください。 田村　2007年7月のキリンホールディングスの発足がきっかけといえるでしょう。それ以降、KBSの取り組み内容がとても幅広くなり、難易度も非常に高まってきたのです。 キリングループのITから業務まで一括支援

冬はマラソンの季節。12月に入って街中を走っている市民ランナーの姿を見かけることが増えてきた。特にこの数年、地域おこしの意味もあって、市民マラソンの大会が東京、大阪、神戸、京都、名古屋と各地で開かれている。だいたいが7時間以内に42.195kmを走るもので、参加者の規模も2万人前後、東京マラソンの場合は3万人を超える。ちなみに2013年の東京マラソンは、フルマラソンと10km走の合計で3万6000人が走ったそうだ（写真1）。

ニフティは2012年8月20日から22日までの3日間、都内で同社がかつて（1987～2006年）提供していたパソコン通信サービス「NIFTY-Serve」のサービス提供開始から25周年を記念するイベント「NIFTY-Serve大同窓会」を開催している（写真1、関連記事1、関連記事2）。 初日となる20日夜の「第1夜」は“やっぱりパソ通が好き。パソ通マニアが一挙集結”と題して、NIFTY-Serveと縁の深い有名シェアウエア作者らによるトークイベントや、人気フォーラムのシスオペ（SYSOP）による当時の思い出語り、パソコン通信に関連する80～90年代の懐かしいデバイス類の展示（写真2、写真3）および参加者による懇親会などが実施された。

いつでも、どこでも、Linuxマシンを購入・活用できる環境が整いつつある。スマートフォンやタブレット端末の普及を背景に、Linuxが動作する安価なARMコア搭載ハードウエアが続々登場しているからだ。日経Linux 9月号の特集では、3000円台で買える話題のボードPC「Raspberry Pi」を筆頭に、風変わりな6種類のLinuxマシン自作を紹介した。 中でも7月19日にデビューした楽天の電子書籍端末「kobo Touch」は、とりわけ入手性が高い。楽天市場でのネット販売、家電量販店、大手書店などで購入できる。価格は7980円。気軽に買える存在ながら、組み込み機器の中では比較的簡単にLinuxマシンとして改造を加えられるガードの低さがLinuxユーザーにとってはうれしい限りだ。 特集記事で扱えなかったkobo Touchを、9月号特集で取り上げたLinuxマシン自作のノウハウでどこまでL

日本のIT現場で、日々当たり前に進められているシステム開発。そのやり方に、疑問を抱くことはまずないだろう。しかし、第三者の目で見ると、そこには世界の常識とは異なる部分がある。 別のやり方を知る外国人の目を通して日本のシステム開発を眺めることで、日本のやり方の良い点や他国に見習うべき点が浮かび上がってくる。日経SYSTEMS 2012年9月号の特集1「ここがヘンだよ 日本のシステム開発」の取材活動で、日本のIT現場で活躍する外国人エンジニアや、グローバルなシステムの開発に携わることが多い日本人エンジニアに、日本と外国のシステム開発の違いについて聞いた。取材を通じて、日本のシステム開発で独自性の高いところが多数明らかになった。ここでは、複数の人から「これはおかしい」と指摘された3点に絞って紹介する。 開発者は常に文句を言われる立場 香港出身で中国と米国、日本においてシステム開発経験が豊富なある

全国22カ所でホテルやリゾート施設を運営する星野リゾート（長野県軽井沢町）の星野佳路代表取締役社長は、自他共に認める「観察の鬼」だ（写真1）。常にデジタルカメラとiPhoneを持ち歩き、独自の観察眼で写真を1日に100～200枚も撮る。撮影するのは自社施設に限らず、他社の現場を“偵察”してこっそり撮ることもある。撮った写真は取捨選択し、社内の会議や社員向けの社長ブログ「佳路タイムス」など様々な場で社員にどんどん見せる。気づきを促し、改善のきっかけを提供する。

中国に董事長として赴任することになったという知人から、どうしたら中国の現地従業員をうまく働かせることができるかと聞かれた。私は、かつて中国企業を買収し100名以上の中国人従業員をマネジメントした経験がある。そのときは、ずいぶん苦労をした。 どうしたら上手く中国人の部下をマネジメントできるかというのは、とても難しい問題である。突き詰めると、結局は中国人をトップに据えて任せた方がいいという結論になってしまいがちだ。我々日本人には理解しがたい中国人のプライドや面子の問題があるからである。ただ、自身の経験から、どうすると中国人と上手くいかなくなるか、中国人の部下を怒らせてしまうか、ということについては十分に経験している。それをあらかじめ知っているだけでも、ずいぶんと結果は違うのではないかと思う。 場面１：みんなの前で叱って「面子をつぶすこと」 これをやってしまったことがある。従業員全員にそのミスに

あなたが携わるシステム開発プロジェクトで、開発速度が10倍速くなったらどう思うだろうか。「利用者にすぐに使ってもらえたり早く帰れたりするので、嬉しい」と思うか、「人月で見積もっているので売り上げが減ったりこれまでのマネジメントの方法が変ったりするので、嬉しくない」と思うか。 いずれにしろ、その後にこう思うことだろう。「そもそも10倍なんてできるわけないじゃないか」。だが、実際にできているユーザー企業が登場している。 記者は今年の1月と2月、日本と韓国で25社以上のユーザー企業を訪ねた。日経コンピュータの3月15日号に掲載した特集「『超高速開発』が日本を救う ～サムスンは既に始めている～」の取材のためだ。その中で、スクラッチ開発と比べて「10倍以上に開発効率が高まった」という声を、いくつも聞くことができた。三井住友海上火災保険や朝日生命保険、東京都足立区役所などである。 これは簡易的なシステ

次期年金システムの開発プロジェクトが、発注の失敗をきっかけに1年以上停滞していることが本誌の取材で明らかになった。設計作業を受注したIT企業の1社が役目を果たせず途中でギブアップし、再発注がなされないままの状態になっている。税と社会保障の一体改革をめぐる政治の混乱もあり、再開のメドは立っていない。 ストップしているのは、オープン化を目指す次期年金システムのプロジェクトだ。厚生労働省は「年金記録問題」が表面化した後、既に着手していた基本設計の一部をやり直す「補完工程」を3社に分割発注した（図）。3社のうちシステム基盤設計を3億8640万円で受注したユーフィット（現TIS）が、契約を履行できなかった。 アプリケーション設計を担当したNTTデータと工程管理支援を受注したTDCソフトウェアエンジニアリングは、それぞれ「契約どおりに作業を進めた」（厚労省年金局）。一方、システム基盤設計の進行は遅れた

今週2月2日、東京証券取引所の株式売買システム「arrowhead」に障害が発生し、計300銘柄以上が3時間半にわたって売買できなくなった。arrowheadは、東証が満を持して2010年1月に稼働させたシステムで、旧システムと比べて処理速度が最大で600倍に高速化した。取引に影響を与えるようなトラブルは今回が初めて。 障害の原因は、株価情報を証券会社などに配信する「情報配信システム」のハードウエア故障だ。信頼性を高めるため、情報配信システムは3重の冗長構成になっているが、故障発生時の切り替えが正常に動作していなかった。 東証のシステム障害、原因はハードウエア故障後の切り替えミス 東証と札証、12時30分から売買を再開 札証が全銘柄の売買を停止、東証のシステム障害が影響 東証システム障害、発生箇所はarrowhead 東証、システム障害で241銘柄の取引を中止 しばしば起こる「冗長構成の機

日産自動車は2011年12月、全世界の販売店（ディーラー）向けシステムの刷新に着手した。接客や販売、顧客情報の管理、定期点検や修理の受付といった、販売店の業務全般を支援する。新システムの開発には、米マイクロソフトのCRM（顧客関係管理）ソフト「Dynamics CRM」とクラウド基盤サービス「Windows Azure」を全面採用する（図）。 業務分析などを経て2012年末から1年がかりで国内の拠点に導入し、その後は中国やインドなど新興国を中心に海外の拠点へも展開する。日産のCIO（最高情報責任者）を務める行徳セルソ執行役員グローバル情報システム本部長は2011年12月12日に開催したシステム刷新の発表会見の席で、「自社開発に比べてシステム運用費を15～20％削減できる」と説明した。 日産が目指すのはシステムのコスト削減だけではない。真の狙いは、販売店における顧客対応業務の強化にある。販売

前回、前々回と“SEの営業との闘い方”について書いたが、予想以上に読者からのアクセスが多く、驚いている。きっと多くの読者のみなさんが営業とSEの関係や協業の在り方について関心が高いのだと思う。 筆者は本連載の『“営業との関係というもの”の理解がSEを変える』で「日本のIT企業では往々にして営業とSEの協業がうまく行っていない。特に販売・提案活動時にそれが顕著である。だが、IT企業はおおよそSEの『対顧客関係』について指導や教育をしているが、『対営業関係』についてはほとんど何もやっていない。せいぜい『SEはもっとビジネス意識を持て』と号令をかける程度である。また、雑誌や書物などでも拙書『SEを極める』を除いてほとんど論じられていない」と書いた。どうもこれは想像以上のようである。これをきっかけに多くのIT企業の方々が営業とSEの関係や協業の在り方について真正面から取り組んで頂ければ幸である。

システム開発プロジェクトでは通常、事前に「何を作るか」を検討する。この作業を一般に「規模見積もり（Sizing）」と呼び、その結果が成果物スコープとなる。規模の単位はファンクションポイント（FP）やステップ数（LOC：Line of Code）、ユースケースポイントなどだ。しかし最近、この「規模見積もり」が消えてしまうのではないかと、危機感を募らせている。 なぜこんなことを思うようになったのか。それは、クラウドサービスを使った開発や、アジャイル開発が広がりを見せているからだ。これらはスピード重視の開発だけに、作りながら実装すべき機能を詰めていくことが多い。つまり、何を作るかという規模見積もりに相当する作業を、工程の中に組み込んでいるとも言える。 「それならそれでいいではないか」と思う人がいるかもしれない。実際あるベテランのプロジェクトマネジャーは「何を作るかを考えるのが上流工程の役割。要求

「本業とは縁遠くほとんど価値の無いベンチャー企業を734億円で買って子会社化し、わずか１年後に買収額のほぼ全額を損失処理」 「ケイマン諸島籍の正体不明の会社に520億円もの手数料を支払い」 これらのオリンパスの不透明な取引がファクタという雑誌の8月号に取り上げられました。オリンパス元社長のMichael Woodford氏はファクタの記事をきっかけに自社の不透明な取引を知り、問題を解明しようとしましたが、社長就任からわずか半年で突然の解雇。CEOに就任してからは、たった2週間での解雇でした。 Woodford氏が冒頭の取引を追求したために社長を解任された、とWall Street JournalやNew York Times、Financial Timesといった欧米のメディアが大々的に報じたことから、日本でも、大騒ぎになりました。オリンパスの株価は半額まで急落、米連邦捜査局（FBI）が捜

システム統合のトラブルや，動かないシステムの事例が後を絶たない。システム開発のどこにどんな問題があるかを明確にし，改善することが急務になっている。事故や失敗から教訓を学び取る「失敗学」の提唱者である畑村洋太郎氏に，日本的なシステム開発の問題点や改善の方針などを聞いた。 失敗学のプロジェクトでは最近，システム開発の失敗に関しても研究されているようですね。 このところ，主に経営トップ層の方々から，システム開発の失敗をテーマに話を聞かせてくださいと言われる機会が増えています。それだけ不安感や危機感があるのだと思います。 システム開発では「流用設計」「付加設計」で失敗するケースが多いようです。例えば，みずほ銀行のシステム統合でのトラブルは，主に付加設計（既存のシステムに，付加的に要求された設計を加える）が原因でした。 そのほか，よく言われていることですが，関係者間でシステムについての概念を共有でき