暇つぶしに、徒然思うこと。 あと、書き癖をつけようということで。 とりあえず、日銀で公表されている資料を題材に。 続き。。。 P61:4　本誌1913年5月号の紙面で割り当てられたスペース及びその号の要約で、 筆者は信用［債権］貨幣理論のこの簡単なスケッチを描くことができた。また本号では、 その理論を支える証拠が示される。歴史学の道を歩んでいる研究者であれば そう期待していることであろう――その期待は本号で満たされるに違いない。筆者としては 新理論newer doctrine への切り替えが急速に進むことを期待しているというよりは、 貨幣や通貨、銀行業務の問題が真剣に研究がさらに進められれば、 何年もかかることなく金属貨幣理論は放棄されるに違いないとより強く確信されると期待したい。 厳密な意味では、これらの問題の中に旧来の理論により説明できるものは存在しない。 厳密な意味では評価し、ふるい

米国企業が抱える債務のうち、今後5年間で期日が到来するものは計4兆ドルに及ぶ。低利の借り入れに頼ってきたことの結果であり、その是非が程なく問われようとしている。 米連邦準備理事会（FRB）が少しずつ金融を引き締めるにつれて、金利は着実に上昇すると見られる。 ということは、国際金融市場で過去4年にわたって安価に資金を調達してきた米国企業は、まったく異なる環境に近々直面することになる。 米国企業の財務担当者たちは、金利が実際に上昇する前に借り入れコストを固定しようと走り回った。スタンダード・アンド・プアーズ（S＆P）によれば、2012年から2014年にかけて、毎年1兆ドルを超える借り換えが行われたという。 借り入れの条件が今後厳しくなれば、これまでカネを借りまくってきた米国企業も転機を迎えることになる。これまでは数十億ドル規模の企業買収、自社株買い・増配戦略などの資金を容易に借りることができた

高等学校向けの保健体育副教材「健康な生活を送るために」（改訂版）（以下「副教材」と称する）は、はなばなしく登場した教材だった。 2015年3月に閣議決定された「少子化社会対策大綱」では、「学校教育段階において、妊娠・出産等に関する医学的・科学的に正しい知識を適切な教材に盛り込む」ことがうたわれる。「妊娠・出産に関する医学的・科学的に正しい知識」についての理解の割合が、先進諸国の割合が約64％であるのに、現状（2009年）の日本では34％しかないというのである。 そこで、「認可保育園の定員拡大」や「ひとり親家庭への支援」などと並び、「妊娠・出産に関する医学的・科学的に正しい知識」を2020年までに70％に上げることが数値目標として掲げられた。 その「医学的・科学的に正しい知識」を盛り込んだのが、今回の副教材だったわけだ。 8月21日の会見で有村少子化相から、「この啓発教材は、8月下旬以降に全

水害に襲われた茨城県常総市内で空き巣の被害が相次いでいる。常総署によると、１１、１２両日で計十数件の被害が届けられたという。被害に遭った人たちは、「水害に追い打ちをかける行為で許せない」と憤っている。 「やられた！」。１１日朝、常総市原宿の会社員男性（４８）は、２５時間ぶりに戻った自宅の窓ガラスが割られているのに気付いた。室内は荒らされ、タンスにあったはずの財布がテーブルに置かれ、現金１万円が抜き取られていた。 ２軒隣のパート女性（５２）も自宅ドアがこじ開けられ、現金やバッグ、パソコンが消えていた。何よりつらかったのは、１４年前にがんで失った夫の形見の腕時計が奪われたことだ。女性は「本当に悔しい」と言いながら、泣いていた。 自宅が浸水し、２階に避難していた常総市小保川の会社員飯島芳浩さん（６２）は１１日午前２時半ごろ、自宅で泥棒と鉢合わせした。２階の寝室で妻と寝ていると、１階で物音が聞こえ