「ダーウィニズムを信じていない」と私が中学二年のときの地学の先生は言い切った。彼はとても理知的な人に見えていたので、私の最初の反応は衝撃だった。「そりゃそうさ、猿から進化してきたと信じている奴らが幾らかいるからな、馬鹿だよ！」と私の隣に座っていた当時の最大の友人は笑いながら言った。私は本当になんといえば良いのか分からなかった……さらに、以下のようなことが私を混乱させた。その先生はダーウィニズムを信じているのではなく断続平衡説 [1] … Continue reading を信じていると言ったのだ。彼はこれ以上の説明をしなかったが、私は授業のあと数分間、何を彼が信じているのか知ろうと試みた。 その後、博識の古生物学者であるスティーヴン・ジェイ・グールド [2] … Continue reading に、彼が深く心酔していたことを悟った。そこで、グールドの長きに渡る協力者で、親友でもあるリチャ

[Noah Smith, “Why the 101 model doesn’t work for labor markets,” Noahpinion, April 14, 2017] 「経済学101（概論）」の初歩的なモデルといえば，取引される財になんのちがいもない単一市場の供給-需要モデルだ．このモデルでは労働市場はわからない．でも，そこのところがどうにもわかりかねる人たちは多い．労働政策をめぐる論争にかかわる人たちのなかには，この理論がほぼ公理のようになっている向きもある――つまり，労働市場は「労働供給曲線」と「労働需要曲線」で記述できるに決まっていると考える人たちもいる．そういう人たちに向かって，「そりゃムリですよ」と言ったりすると，先方の脳みそは故障をおこしたみたいになる．「労働需要曲線がないなんてことがありうるかね？ モノの価格と，みんながそいつをどれくらい買いたがってるかって

[Noah Smith, “Robuts takin’ jerbs,” Noahpinion, March 31, 2017] 数学でモデルを書くといいことがある．まだ検証していないままでも，アイディアを具体的に詰められる．たとえば，最近ライアン・アヴェントとポール・クルーグマンがかわしたやりとりを考えてみよう．アヴェントが説明しようとしているのは，「生産性の向上が減速している最中にすらロボットが仕事を奪いうる」ということだ．この論は，これまでにいろんな人たちがめいめいのバージョンを語っている：「もしロボットがみんなの仕事を奪っているのだとしたら，いったいどうして生産性の向上がこうも鈍くなってるの？」 アヴェントの説はこんな具合： デジタル革命によって，企業が利用できる実効的な労働力の量がものすごく増加した．労働力がたっぷりとうまれたのだ．（…）自動化は，この潤沢な労働力にどう貢献するのだ

前回エントリには大きな反響があった。 はてなブックマークの人気エントリ1位になったし、PVは10万を優に超えている。 保険会社が正当な(裁判をしたとすれば認められるべき)損害賠償額から大きくかけ離れた低額の提示をしてくるのが常であることは、弁護士には常識だ。 しかしこの反響の大きさを見ると、やはり一般の方にはあまり知られていなかったようだ。 そこで、なぜそんな無法が横行しているのかについて、ごく簡単に説明しておく。 保険会社がめいめい勝手に定めている、通称「任意保険基準」というのがある。保険会社はその都度のノリで適当に賠償金を提示するわけではなく、この基準に基づいて提示している。 これは裁判になった場合の、通称「裁判基準」よりも大幅に低い。 この基準に法的根拠はない。だから裁判になれば通るわけがない。そのことは保険会社も重々承知している。*1 でも大抵のケースではこの基準で丸め込んでしまえ

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少し前に、昨日紹介したギャニオン＝バーグステンの議論と対照的な議論をサマーズが展開していた。 ...I have become convinced that the issues that preoccupy many Americans are either invalid or of secondary importance and the most important economic challenge posed by China is receiving far less attention than it deserves. Discussions by the US of alleged currency manipulation by China are in the economic realm what discussions of changing the “One

北朝鮮が中国を名指しで批判した。国営メディアの朝鮮中央通信が伝えた。肩書のない個人名の論評を３日付で発表する形をとった。北朝鮮が中国を直接批判することは極めて異例。論評は、北朝鮮の核・ミサイル開発をめぐり、中国が米国と歩調を合わせることに強い不快感を示した。 中国共産党機関紙「人民日報」と系列の国際情報紙「環球時報」の記事が北朝鮮の核開発を批判したことについて、論評は「不当な口実で朝中関係を丸ごと壊そうとしていることに怒りを禁じ得ない」と非難。「中国は無謀な妄動がもたらす重大な結果について熟考すべきだ」と指摘した。 さらに「米国の侵略と脅威から祖国と人民を死守するために核を保有した。その自衛的使命は今後も変わらない」と主張。「朝中友好がいくら大切でも、生命も同然の核と引き換えにしてまで哀願する我々ではない」と強調した。（牧野愛博）

スリランカ南方沖を泳ぐイルカの群れ（2009年3月26日撮影、資料写真）。(c)AFP/Ishara S. KODIKARA 【5月4日 AFP】野生のイルカは水族館のイルカより病んでいる──。米国の研究者らが3日、米国に生息する野生のイルカについて、国内の施設で飼育されているイルカより多くの汚染物質にさらされているとの調査結果を科学誌に発表した。それによって野生のイルカの方が病気にかかっている割合が高いことも説明できるという。 米オンライン科学誌プロスワン（PLOS ONE）に掲載された論文によると、研究グループはフロリダ（Florida）州のインディアン・リバー・ラグーン（Indian River Lagoon）とサウスカロライナ（South Carolina）州チャールストン（Charleston）に生息する野生のイルカの群れと、ジョージア（Georgia）州とカリフォルニア（Cal

ミャンマー・ヤンゴンの桟橋で肩を寄せ合うカップル（2017年4月26日撮影、資料写真）。(c)AFP/YE AUNG THU 【5月4日 AFP】2年前、ミャンマーのヤンゴン（Yangon）のホテルでティリ（仮名）さん（28）は、心臓を激しく鼓動させながら全身を震わせていた。望まない妊娠を終わらせるために中絶薬の最後の1錠を飲み込んだときのことだ。 恋人は妊娠を知ると、ティリさんを捨てた。だが、婚前交渉を持った女性が「堕落している」と見なされることが多いミャンマーでは珍しい話ではない。他に選択肢がなかったティリさんは、大勢の女性たちと同じ道を選んだ。命を危険にさらしながら闇の違法中絶に頼ったのだ。 AFPの取材に応じたティリさんは当時を振り返った。「（薬を飲み終えると）心臓がものすごい速さでドキドキし始め、全身が震え始めました。それから出血し、腹部に痛みが起きたのです」 ミャンマーでは、母

米自治領プエルトリコのサンフアン市（2015年2月11日撮影）。(c)AFP/PAUL J. RICHARDS 【5月4日 AFP】米自治領のプエルトリコは3日、700億ドル（約7兆9000億円）の債務を再編するため破産を申請すると発表した。米地方自治体の債務再編としては史上最大規模となる。 リカルド・ロセジョ（Ricardo Rossello）知事が記者会見で明らかにした。破産を宣告することで行政サービスの中断を避けられると説明した。 プエルトリコは米国の他の自治体が利用できる連邦破産法の適用が認められない。そのため、2016年に成立したプエルトリコ支援法に定められた保護規定の適用を申請する。 プエルトリコは巨額の負債にあえぎ、返済はすでに複数回滞っている。 債権者への支払い猶予期間は1日までだった。一部の債権者はプエルトリコが示した半額の返済の申し出を拒否し、全額返済を求めて連邦裁判所