数学ガールの第６巻「ポアンカレ予想」がついに発売されましたね。tsujimotterも夢中になって読んでいます*1。 今回の数学ガールのテーマは「ポアンカレ予想」です。「位相空間」や「多様体」といった幾何学のトピックがたくさん登場して、普段は数論ばかりで幾何学に触れてこなかったtsujimotterにとっては、大変勉強になる本となっています。数学ガールを読んで、頭の中が幾何学モードになっています。 さて、本日のブログ記事の主役は 「ド・ラームコホモロジー」 です。ド・ラームコホモロジー、多様体という幾何学的な対象の上で考えられる「微分積分」に深く関連した重要な概念です。以前からブログに書きたいと思っていたのですが、なかなか取りかかれませんでした。せっかく頭が幾何学モードになっているので、熱があるうちにブログにまとめたくなったのです。 「ド・ラームコホモロジー」については、以下の本の３章が大

「Brahmin Left」とピケティが名付けた層が所得格差縮小の障害になっている、という話が話題になっている。ProMarketで「なぜ民主主義が格差縮小できないか：インテリ左翼のせいだ（Why Democracy Fails to Reduce Inequality: Blame the Brahmin Left）」というそのままずばりのタイトルの記事でピケティの研究が紹介されているほか、ロドリックがProject Syndicate論説で以下のように説明している。 The French economist Thomas Piketty has recently documented an interesting transformation in the social base of left-wing parties. Until the late 1960s, the poor

アベノミクスの最大の功績は、2015年秋の消費増税を延期したことであり、これに次ぐのが2017年春の消費増税の再延期である。延期していなければ、折からの外需の後退と相まって、悲惨なことになっていたし、再延期がなければ、今も重い後遺症に喘いでいたはずだ。2014年春の消費増税の破壊力を思えば、容易に想像がつく。そして、足下の景気の好調さが「成長戦略」の成功によるものとは、誰も思わないだろう。単に、余計なことをせず、外需に恵まれたから、今がある。 ……… 4/18のシノドスに上智大の中里透先生が『消費増税をめぐる「総括的検証」－消費の停滞についてどのように理解するか』を書いておられ、いかに増税が消費に大きな打撃を与え、他の要因は考えにくいことを丹念に記している。中里先生は、2011/5/30の「社会保障・税一体改革の論点に関する研究報告書」に寄せたコメントでも分かるように、別段、「反消費税派」

東芝は、半導体メモリー子会社「東芝メモリ」を米ファンドなどに売却する計画について、５月末までに独占禁止法の審査で中国当局の承認が得られなければ、売却を中止する方針を固めた。既に債務超過を解消しており、売却の必要性は乏しいと判断した。売却中止の場合、必要な設備投資資金を確保するため東芝メモリの新規株式公開（ＩＰＯ）を検討する。 東芝は昨年９月、米ファンドのベインキャピタルが主導する「日米韓連合」に東芝メモリを２兆円で売却する契約を締結。今年３月末までの売却を目指した。しかし、売却の前提となる各国の独禁法審査で中国が難色を示し、売却に遅れが生じていた。

横浜・八景島シーパラダイスのサメ（2008年5月18日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / Yoshikazu TSUNO 【4月22日 AFP】米国のハワイでボディーボード中にサメに襲われた男性が、以前にクマとガラガラヘビにも襲われる経験をしていたことが分かった。 4年間に3度も不運に見舞われたこの男性は、米コロラド州在住のディラン・マクウィリアムス（Dylan McWilliams）さん（20）。現地紙によると、ハワイ州のカウアイ（Kauai）島沖で19日、マクウィリアムスさんがボディーボードを楽しんでいたところ、いきなり体長約2メートルもあるサメに脚をかみつかれた。 「サバイバル訓練」のインストラクターをしているマクウィリアムスさんは、何とか約30メートル離れた岸まで泳ぎつき、居合わせた人が呼んだ救急車で病院に搬送された。マクウィリアムスさんは「脚が半分、なくなったんじゃな

北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長（右、2017年4月15日撮影）と米国のドナルド・トランプ大統領（左、2017年10月1日撮影）。(c)AFP PHOTO / MANDEL NGAN AND ED JONES 【4月22日 AFP】北朝鮮が核実験と大陸間弾道ミサイル（ICBM）の試射を中止すると宣言したことについて、専門家らは金正恩（キム・ジョンウン、Kim Jong-Un）朝鮮労働党委員長の真意を測りかねており、またそれがどの程度、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領の功績によるものなのか首をひねっている。 北朝鮮情勢に詳しい専門家の多くは、金委員長の宣言は非核化に言及していないとして、すかさず懐疑的な見方を表明している。また不可解な部分の多い金委員長が、現時点で米国からどのような譲歩を期待しているのかについても理解に苦しんでいる。 米首都ワシントンに

インドで相次いだ少女暴行・殺害事件を受け、西部グジャラート州アーメダバードで抗議行動に参加した児童（2018年4月15日撮影）。(c)AFP PHOTO / SAM PANTHAKY 【4月22日 AFP】インド政府は21日の閣議で、子供に対する性的暴行で有罪となった者に死刑を科すことを認める政令を承認した。同国では8歳の女児が集団で暴行された末に殺害されるなどの残虐な事件が相次ぎ、国民の間で怒りの声が上がっていた。 インドでは、北部ジャム・カシミール（Jammu and Kashmir）州で今年1月、イスラム教徒の家庭出身だった女児がヒンズー教徒の男らの集団に誘拐され、繰り返しレイプされた後に殺害された事件を受けて各地で抗議デモが行われ、ナレンドラ・モディ（Narendra Modi）首相に行動を求める圧力が高まっていた。 政府当局者がAFPに語ったところによると、英連邦首脳会議を終えて