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BYODに関するyterazonoのブックマーク (9)

  • サイボウズ、低価格な「BYOD サービス」を開始--3端末まで無料

    サイボウズ子会社のサイボウズスタートアップスは1月21日、業務で利用する個人保有スマートフォンを管理できる「BYOD サービス」の販売を開始した。価格は、基料金が月額1050円、端末料金が1台につき126円で、3端末まで無料で利用できる。同社は「リスク管理と公私分計に対応したBYODとしては、日初のフリーミアムサービス」と説明している。 BYOD サービスでは、従業員が個人で保有するiOS端末とAndroid端末の情報を管理できる。利用できる機能は、社内Wi-Fi管理機能、分計電話管理機能、セキュリティ対策管理機能、自動ロック管理機能、パスロック管理機能、Jailbreak・root化の管理機能、端末情報の収集機能。 サービスは個人保有を前提としており、GPS情報や操作ログなど、個人情報として知らせたくない情報は取得しない。またセキュリティ管理上必要になる最低限の情報のみを収集して管理

    サイボウズ、低価格な「BYOD サービス」を開始--3端末まで無料
  • 導入事例からIT製品・サービスを探す|キーマンズネット

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  • 法人向け「050 plus」に公私分計対応のBYOD用オプション

    11月21日、NTTコミュニケーションズはスマートフォンで利用できる企業向けの050 IP電話サービス「050 plus for Biz」において、私有の携帯電話を業務に活用するBYODに最適という「W-modeオプション」(050 plus W-mode)の提供開始を発表した。 「050 plus W-mode」は、スマートフォンでもフィーチャーフォンでも携帯電話料金の公私分計ができる機能を提供。スマートフォンで利用する場合は、アプリを使って簡単にビジネス通話に切り替わり、フィーチャーフォンで利用する場合は、通話相手先の電話番号に「003543」を付けてダイヤルすることでビジネス通話を発信できる。これらのビジネス通話料金は、まとめて会社に請求される仕組みだ。 通話相手には私有携帯電話の電話番号ではなく050番号が通知されるため、プライバシーの配慮が可能になる。 オプションの1IDあたり

    法人向け「050 plus」に公私分計対応のBYOD用オプション
  • 第5回 iOSとAndroidの違い

    スマートフォンやタブレット端末といったスマートデバイスのプラットフォーム(OS)は現在、米アップルの「iOS」と米グーグルの「Android」が大半を占める“2強体制”にある。どちらも押さえておく必要があるが、iOSとAndroidでは備える機能やインタフェースなど異なる点が数多くある。 そこで今回は、MDM▼の視点からiOSとAndroidの違いを理解しよう。覚えておいてほしいのは、(1)端末を管理するためのAPI▼(以下、端末管理用API)、(2)OSのバージョンアップ方法、(3)端末の暗号化──である。 進化するiOSの端末管理用API リモートロックやリモートワイプ▼といったMDMの基的な操作は、OSが備える端末管理用APIを利用して実行する。管理用APIはOSがバージョンアップされるたびに、機能追加などの強化が図られてきた。これがMDMの進化を支えている。ここではiOS、And

    第5回 iOSとAndroidの違い
  • 【事例】DeNAがBYODをやめた理由

    私物のiPhoneAndroid端末などを業務利用させる「BYOD(Bring Your Own Devices)」。国内企業の一部でもBYOD採用の動きが広がりつつある中、BYOD解禁から一転、原則中止してスマートフォンの会社支給へとかじを切ったのが、ソーシャルゲーム国内大手のディー・エヌ・エー(以下、DeNA)である。 DeNAは、なぜBYODの原則中止に踏み切ったのか。会社支給のスマートフォンには、どういったセキュリティ対策を施しているのか。スマートフォン導入を担当した、同社システム統括部長の茂岩祐樹氏と、経営企画部の玉木伯岳氏に話を聞いた。 関連記事 【事例】コニカミノルタの私物iPhoneiPad解禁を促したセキュリティ対策 Ford担当者に聞く、私物スマートフォン持ち込み許可時のセキュリティ対策 私物iPhoneAndroidの普及が企業にもたらす課題 私物スマー

    【事例】DeNAがBYODをやめた理由
  • 【事例】コニカミノルタの私物iPhone/iPad解禁を促したセキュリティ対策

    個人所有のスマートフォンやタブレットなどを業務利用させる「BYOD」の注目が高まっている。BYODは米国企業を中心に採用が進んでいるものの、セキュリティの懸念などを理由に、国内ユーザー企業のBYOD採用はまだ少ないのが現状だ。 そうした中、連結従業員数約3万5000人を誇るコニカミノルタホールディングス(以下、コニカミノルタ)がBYODの採用に踏み切った。同社は、BYOD採用に伴うセキュリティ課題にどう対処したのか。ガートナージャパンが2012年7月に開催した情報セキュリティイベント「セキュリティ&リスク・マネジメント サミット 2012」で講演した、コニカミノルタのIT業務改革部担当部長である茶谷 勉氏の講演内容を基に紹介する。 関連記事 私物iPhoneAndroidの普及が企業にもたらす課題 私物スマートフォンを業務利用させる前に検討すべき3つの項目 私物スマートフォン導入の壁、J

    【事例】コニカミノルタの私物iPhone/iPad解禁を促したセキュリティ対策
  • 第73回 個人所有のAndroidケータイを仕事に活用する!(4) | gihyo.jp

    これまで、個人所有の端末を仕事に活用する(BYOD)ための前段階として、以下のセキュリティ対策を紹介してきました。 端末のロック画面をパターン入力で解除する 端末紛失の場合に備えて、Cerberus for Androidの導入検討 ロック画面をパターン入力で解除するほうはOSに搭載されている機能なので、誰でも簡単に実践可能なはずです。Cerberus for Androidは、2.99ユーロの有償アプリです。日円に換算すると、300円程度で私費でも導入しやすいはずなので検討してください。 さて、これまでの備え以外にも、インストール済みのアプリやこれからインストールするアプリに潜むリスクに対しても備えたいので、今回はその対策方法を紹介します。同じ話題が続いているので、そろそろ活用編に入りたいところですが、もうしばらくお付き合いください。 すでにリスクを抱えている可能性もある ご存知のとお

    第73回 個人所有のAndroidケータイを仕事に活用する!(4) | gihyo.jp
  • “会社支給スマホ”に5つの悩み、“BYOD”に3つの課題――マクニカ山城氏が解説

    スマートフォンやタブレット端末を業務に利用しようという流れがこの1、2年で大きくなっている。導入の際には、会社がデバイスを用意して社員に配布するのが一般的だが、一方で社員の私物の端末を業務に活用するという「BYOD(Bring Your Own Device)」の考え方にも注目が高まっている。 「ガートナーは、2014年までに企業の90%がパーソナルデバイスでコーポレートアプリケーションをサポートするとプレスリリースで予測を披露している。あと数年で9割の会社がBYODを導入する。この流れは止められない、当に実現するととらえている」 そう語るのは、企業向けITソリューションを提供するマクニカネットワークスの山城健氏(第2営業統括部 第2部 第2課)。同氏は10月12日に開幕したイベント「スマートフォン&タブレット2011秋」(主催:日経BP)のセミナーで、スマートデバイスの企業導入で配慮す

    “会社支給スマホ”に5つの悩み、“BYOD”に3つの課題――マクニカ山城氏が解説
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