たった1年でPV数を10倍以上に伸ばした「東洋経済オンライン」は、どれだけスゴイのか？ - 空気椅子
2013-11-23 たった1年でPV数を10倍以上に伸ばした「東洋経済オンライン」は、どれだけスゴイのか？ メディア研究 Web メディア運営 PV数が500万から5000万超に 東洋経済オンラインのPV（ページビュー）数が伸びているという記事をここ半年の間で何度か目にした。今年の3月時点で5000万PVを超えているとのことだったので、今はもっと伸びている可能性は高い。以前は、500万PV程度だっというから、10倍以上の急成長だ。 東洋経済オンラインは、昨年11月に編集長が代わり、サイトも一新。リニューアル後の今年3月には、PCとスマートフォン（スマホ）を合わせて月間5300万PVを突破した。 なぜ東洋経済オンラインは4カ月でビジネス誌系サイトNo.1になれた？編集長に聞く - ビジネスジャーナル 月間5300万PVなんて、個人ブロガーからすれば夢のまた夢の数字。Googleアドセンスだ
「コンプガチャ問題」に見る新興勢力の危機管理と矜持 - michikaifu’s diary
今週は出張していたので、例のソーシャルゲームおよびコンプガチャに関する件はROMしていただけだったが、遅ればせながら私の考えを一応まとめておきたい。 ソーシャルゲーム各社を叩く論調が多いが、ベンチャーの芽を次々と摘み取る役所への不満の話なども聞こえてくる。 私個人としては、グリーやDeNAを「人格攻撃」ならぬ「社格攻撃」をする気はない。せっかくベンチャーからここまで頑張ってきたのだし、世界で戦おうとやり始めているところで、ここで踏ん張ってほしいと思っている。遅きに失したが、それでもbetter late than neverで、かろうじて事前に自主規制したことはよかったと思う。 ベンチャーが出発するときには、既存のシステムに挑戦するがために、法律的にはグレーだったり網の目だったりするところを通るのもある程度仕方ない。グーグルだってフェースブックだって、今でもプライバシー問題などで、年がら年
音楽誌にまつわるオトナの事情
LOSTAGE @LOSTAGE 音源出す→仮にそれがすごく良い作品だとする→なんかのメディアが鋭い臭覚で嗅ぎつける→情報が拡がる→作品が皆のとこに届きやすくなる これに俺は金払いたくないな〜やっぱ
SEOの終わりとソーシャルとnanapiのコンテンツの未来 : けんすう日記
SEOはそろそろ終わる？ 最近、「SEOってもう終わるよね」と思っています。昔のブログを見たら、2005年にも同じこといってて恥ずかしかったわけですが、そろそろ本当に終わるんじゃないかと思ったので、もう一度まとめてみます。 あ、SEOの定義って何？という話にもなりがちなので、以下にも書いてみました。気になった方はどうぞです。 とても大雑把なSEOの言葉の定義と「SEOは終わる」議論のずれ - ロケスタ社長日記 @kensuu コンテンツビジネスの背景 まず、Webコンテンツビジネスの背景を説明してみます。 Webでコンテンツを提供している会社のビジネスモデルは、多くが広告料です。広告はいろいろな売り方がありますが、一番多いのが「ページビューの多さに応じて増えていく」というパターンです。ページビューとは、要は「そのページが見られている数」のことです。 広告には、クリック率や、効果（実際に紹介
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(1) | インタビュー | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
氏家齊一郎・日本テレビ会長――地上波テレビが強い日本では、ネットは脅威にならない(1) - 11/03/07 | 14:28 ――テレビの広告収入は2009年度を底に回復傾向です。 スポット広告は確かに底打ちしたが、長期的に見ると楽観できない。テレビ業界は、ここ7〜8年で5000億円近く売り上げを減らした。これはテレビ東京さんを含めた五つのネットワークのうち、一つ分の収入が消えてしまった計算だ。 パイの縮小はテレビ業界に限った話ではない。国の経済成長が止まったことと完全に連動しているわけで、わずか2兆円程度にすぎないテレビ業界のことだけをうんぬんしても仕方がない。 中国や韓国を見ればわかるように、今や国家、政府が主導して経済を牽引していく国家資本主義のような時代だ。業界内で限られたパイの取り合いをするのではなく、「日本株式会社」として国全体を成長させていくようにしなければ、あらゆ
5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)
自動車・金融が大きく減少、上昇業種ゼロ…4マス全体への業種別広告費の「5年間の」推移(2011年発表) 先に【電通資料を基に過去20余年の媒体別広告費の移り変わりをグラフ化してみる(2010年分反映版)】でお伝えしたように、[電通(4324)]は2011年2月23日、日本の広告費に関する調査報告書を発表した。それによると、電通推定による2010年の日本の総広告費は前年比1.3％減の5兆8427億円であることが明らかにされた。景気後退による企業の予算縮小を受けて、広告の出稿も減少。結果として広告費全体額も減少している。ただしここ数年来で比べれば、下げ幅は縮小傾向にある。今回はこの報告書から、いわゆる4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」における、業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化してみることにした。各業種における、主要媒体に対する中期ベースでのアプローチ
Amazon傘下のIMDb.com、映画とテレビ番組全編を無料提供開始
米Amazon.com傘下の映画情報データベースサイトInternet Movie Database（IMDb）は9月15日、映画とテレビ番組を、無料で視聴可能にすると発表した。現在のところ、このサービスはライセンスの問題により米国内でのみの提供となっている。 現在放映中の人気テレビ番組「24」「CSI」「Heroes」に加え、「スタートレック」などの過去の人気シリーズ、過去の映画を含む6000本以上を無料提供する。また今秋スタートする一部の新番組については、第1話に限り、テレビ放映前に視聴できる。 コンテンツはCBS、Hulu、Sony Pictures Televisionと、独立系映画制作会社500社以上が提供する。 関連記事 Amazon傘下の映画情報サイトIMDb、Without A Boxを買収 Without A Boxは映画制作者による映画祭への作品出品をサポートするサービ
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