ログイン | m3.com医師のための総合医療情報ならm3.com。日々の診療や臨床・医学研究に役立つ医薬品情報、医療ニュース、学会情報、医学文献検索、医師掲示板、求人募集・転職情報、薬剤検索、医院開業・経営・集患ノウハウなど医師専用コンテンツが充実
抗不安薬・睡眠薬、「12カ月以上」で減点
2018年度診療報酬改定では、過去数回の改定と同様に、医薬品の適正使用の推進が課題となり、向精神薬の長期処方や多剤処方にメスが入った。不安や不眠の症状に対し、12月以上、ベンゾジアゼピン系の抗不安薬・睡眠薬を長期処方している場合の処方料、処方箋料を新設した。それぞれ29点（通常の処方料42点）、40点（通常の処方箋料68点）と低い設定となった（資料は、厚生労働省のホームページ）。 不安や不眠の症状に対し、ベンゾジアゼピン系の薬剤を12月以上、向精神薬の多剤処方等の状態にある患者について、減薬した上で薬剤師または看護師と協働して症状の変化等の確認を行っている場合の評価として、「向精神薬調整連携加算」も新設。処方料、処方箋料への加算はいずれも12点。 2018年度診療報酬改定！徹底解説 さらに向精神薬の多剤処方の際の処方料と処方箋料の減額対象も広げた。現行は1処方につき、「3種類以上の抗不安薬
本庶佑氏、ストックホルムでも子宮頸がんワクチン問題に警鐘｜医療維新 - m3.comの医療コラム
2018年ノーベル医学生理学賞を受賞した京都大学の本庶佑特別教授は、現地時間の12月8日13時半より、ストックホルム市内のホテルにてノーベル・スピーチ後、初となる記者会見を開いた。 会見の最後にNHKの記者が、子宮頸がんワクチン問題を含む日本の医療政策における課題に関するコメントを求めると本庶氏は、「NHKさんがこの問題を取り上げることは非常にいいことだと思う。マスコミはきちんとした報道をしていただきたい」と述べた。 また、「子宮頸がんワクチンの副作用というのは一切証明されていない。日本でもいろいろな調査をやっているが、因果関係があるという結果は全く得られていない。厚労省からの（積極的接種）勧奨から外されて以来、接種率は70％から1％以下になった。世界で日本だけ若い女性の子宮頸がんの罹患率が増えている。一人の女性の人生を考えた場合、これは大変大きな問題だ。マスコミはワクチンによる被害を強く
一線超えた理研広報、STAP - 田中幹人・早稲田大学政治学研究科准教授に聞く◆Vol.1
Nature誌に掲載された理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（CDB）の小保方晴子ユニットリーダーらの「STAP細胞」の論文2本が撤回され問題で、理研の広報やマスコミの姿勢を問題視する声も少なくなかった。今回の問題を通じて見えた、科学広報やマスコミ、ピアレビューの問題やあり方について、自身も科学者として研究した過去を持つ科学技術ジャーナリズム研究を専門の早稲田大学政治学研究科の田中幹人准教授に聞いた（2014年5月26日にインタビュー。計3回の連載）。 ――今回のSTAP細胞の問題の中で、マスコミからは「理研のCDBの広報に問題があったとする声が出ています。 今回の問題が起きるまで、理研の広報、特にCDBの広報は、ポスドク出身者を、科学に対する理解を広める「サイエンス・コミュニケーション」枠で採用、専門広報官として配置していて、「日本で一番、科学的な広報がうまくいっている」という評
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
