全自動自殺マシン「シャノンの最終機械(ウルティメイトマシン)」
「Windowsを終了するためにはスタートボタンを押さなければならない、終了なのにスタートとはこれいかに？」と同じくらい大きな自己矛盾、すなわち終了するためだけに存在している究極、そして最後の機械が「シャノンの最終機械(ウルティメイトマシン)」です。 この機械を作ったクロード・シャノンはアメリカの電気工学者にして数学者であり、情報理論の父と呼ばれ、情報・通信・暗号・データ圧縮・符号化などの情報社会に必須の分野の先駆的研究を行い、今日のコンピュータ技術の基礎を作り上げた人物で、あらゆる情報は「0」と「1」にコード化することができ、それによってアナログをデジタルに変えることができるはずで、コンピューターはただ計算するだけのものではなく、もっと違うことができるのだということを示した偉大な人物です。 そして、今のパソコンやネットの基礎を築いた一人であるクロード・シャノンによって考案されたのが、以下
プログラミング認可制の日は近い
高木浩光＠自宅の日記 - ウイルス罪法案、バグ放置が提供罪に該当する事態は「ある」と法務省見解 政府は、バグ放置が罪せらるとの見解を発表した。また一歩、日本が後退した瞬間である。 そもそも、放置とは何を言うのか。大部分のソフトウェアのバグフィクス、特にセキュリティに関するバグというのは、バグ発見者の善意によってなりたっている。バグを発見したものが、ソフトウェアに対して責任をもつ会社または個人に、秘密のうちに連絡をとり、バグの内容を伝える。責任者は、秘密裏のうちにバグを直し、アップデートパッチを公開する。バグの具体的な内容が公開されるのは、パッチ公開後である。この過程を経ずしていきなりバグが公になることを、ゼロデイという。ゼロデイは、マルウェアが未知のバグを利用していたり、またバグ発見者が、何らかの理由によって（たいていは、無責任な責任者にあきれて）、いきなり公開したりすることで起こる。 バ
ponanzaが将棋倶楽部24で大暴れ - やねうらおブログ(移転しました)
先日の世界コンピュータ将棋選手権*1で5位だったponanzaが将棋倶楽部24*2で大暴れ中。 ponanzaは大会5位とは言ってもマシンスペックの差などから考えるに、マシンが同条件なら優勝の可能性も十分あったソフトだし、レーティング的に見ても大会で1位〜4位のソフトともほとんど遜色は無いと思われる。 そんなponanzaがプロ棋士もお忍びで指していると言われている将棋倶楽部24に参戦。 ※ コンピュータ将棋ソフト開発者のソフト指し参加は公認。 ponanzaはR2400からスタートして、5日目である現時点(2011年5月14日9時現在)で62勝2敗。勝率0.96875。 ponanzaは将棋倶楽部24のR3000(トップアマか奨励会3段以上だと思う)前後に連戦戦勝。 現在R3172で、将棋倶楽部24の最高R保持者となった。 しかも、このまま指し続ければいまの勝率から言ってR3300ぐらい
決して主流になることは無く、歴史の表舞台から姿を消した非常に個性的な記録媒体いろいろ
HDDやフラッシュメモリ、そしてBlu-rayディスクなど、今日さまざまな大容量の記録媒体が普及していますが、決して主流になることは無く、歴史の表舞台から姿を消していった非常に個性的な記録媒体いろいろです。 多くの人が一度は見かけたことがあるようなものから、人の目に触れることもほとんど無いままひっそりと消えていったものまで幅広くラインナップされており、興味深い内容となっています。 詳細は以下から。 1：2インチのフロッピーディスク（ビデオフロッピーディスク） 1981年にソニーが試作し、その後他社からもリリースされた「電子スチルビデオカメラ」用の記録媒体。記録容量は720KBで、1989年に登場したノートパソコン「Zenith Minisport」の記録媒体としても採用されました。 2：マイクロドライブ（Microdrive） 2003年にコンパクトフラッシュと同じサイズで発売された超小型
ハギワラシスコムが民事再生法の適用を申請 負債は100億円
フラッシュメモリ、メモリモジュールなどを企画、開発、販売を行っていた｢ハギワラシスコム｣が3月31日に名古屋地方裁判所へ民事再生法の適用を申請したそうです。 このタイミングでの発表ということもあって、東北地方太平洋沖地震の影響なのか？ とも思いましたが、帝国データバンクによると... 近年は、競合激化による販売単価の下落などから損益面が悪化し、利益率の低い量販店向けの販売を縮小。量販店からメーカーへの販売比率を増やしたことで、回収期間が長期化し、資金繰りが悪化。 今期も業況は改善せず、資金繰りが限界に達したため、民事再生法の適用を申請。 ということなので、地震の影響を受けてということではないようです。 3月31日18時現在、同社のホームページ（http://www.hscjpn.co.jp/）にはアクセス可能な状態ですが、民事再生法の適用を申請していることについての情報はありませんでした。
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